1,148.5
11/21 15:30
-22.5(-1.92%)
時価総額 905,609百万円
1804年創業の大手ゼネコン。麻布台ヒルズ(土木)などで施工実績。チャンギ国際空港第3ターミナルなど海外でも実績多数。日本道路などを傘下に持つ。建設事業は生産体制の再構築などで収益力向上を目指す。 記:2024/10/10
370
11/21 15:30
-2(-0.54%)
時価総額 6,496百万円
サステナブル経営への移行支援等を行うアミタを中核とする持株会社。資源循環ソリューション、環境認証審査サービス、海外事業等も。シアノプロジェクトの商品性強化図る。自然リスクの情報開示支援等は新規受注続く。 記:2024/10/06
3,551
11/21 15:30
+22(0.62%)
時価総額 971,554百万円
冷凍・加工食品など食品中心の「業務スーパー」を展開。デザート、菓子類に大ヒット商品多数。独自の輸入ルートに強み。業務スーパーの総店舗数は1070店舗超。中計では26.10期売上高5430億円目標。 記:2024/10/24
236
11/21 15:30
-6(-2.48%)
時価総額 13,629百万円
ナイロンフィルム等の高分子事業、ガラス繊維等の機能資材事業、繊維事業等を展開。紡績会社として1889年に創業。中期経営計画では26.3期売上高1500億円目標。高機能製品、環境配慮型製品の拡販を図る。 記:2024/06/09
886
11/21 15:30
-6(-0.67%)
時価総額 149,952百万円
日清紡ブレーキ、日清紡メカトロニクス、日清紡ケミカル、日本無線等を傘下に持つ持株会社。1907年に紡績会社として創業。経営資源の重点投入により、無線・通信及びマイクロデバイス事業を軸にした成長加速図る。 記:2024/07/29
1,077
11/21 15:30
-21(-1.91%)
時価総額 1,501,265百万円
総合化学大手。1922年創業。アクリロニトリルや人工皮革、感光性ドライフィルム等を手掛ける。住宅事業や建材事業、医薬事業等も。リチウムイオン二次電池用セパレータなどで世界トップシェア。建材事業などは順調。 記:2024/06/18
377.3
11/21 15:30
-1.2(-0.32%)
時価総額 625,268百万円
大手総合化学メーカー。1913年創業。合成樹脂、アルミナ製品、光学製品、農薬、医療用医薬品等を製造・販売。液浸ArF等で世界シェアトップクラス。アグロ&ライフソリューションなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/07
1,850
11/21 15:30
-5.5(-0.3%)
時価総額 288,600百万円
アクリル酸等の基礎化学品、高吸水性樹脂等の機能性化学品を手掛ける化学メーカー。高吸水性樹脂で世界トップシェア。自動車触媒、電池材料等も。エネルギー事業、エレクトロニクス事業等の成長事業にリソース投入。 記:2024/10/09
830.3
11/21 15:30
-15.8(-1.87%)
時価総額 1,250,671百万円
総合化学国内最大手の三菱ケミカル、田辺三菱製薬、日本酸素ホールディングスを傘下に収める持株会社。MMAモノマーで世界トップシェア。25.3期はスペシャリティマテリアルズ、石化製品等の需要回復を見込む。 記:2024/06/24
2,047
11/21 15:30
+3(0.15%)
時価総額 76,044百万円
化学素材メーカー。冷凍機油原料等の機能性材料が主力。環境配慮型エアコン向け冷凍機油原料で世界トップシェア。電子材料、基礎化学品等も。機能性材料は売上順調。化粧品原料は東南アジア等でマーケティングを積極化。 記:2024/06/09
2,068
11/21 15:30
+23(1.12%)
時価総額 339,212百万円
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は300万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。米国事業も赤字縮小へ。 記:2024/06/09
2,959.5
11/21 15:30
+73.5(2.55%)
時価総額 2,349,668百万円
ワイヤーハーネス、自動車電装部品等の自動車関連事業が主力。1897年創業。送配電用電線・ケーブル、光ファイバ・ケーブル、電子ワイヤー等も。環境エネルギー関連事業では電動車用平角巻線の拡販等に注力。 記:2024/10/07
728
11/21 15:30
+4(0.55%)
時価総額 39,889百万円
放電加工機で世界シェアトップクラスの工作機械メーカー。射出成形機などの産業機械事業、麺製造プラントなどの食品機械事業も手掛ける。放電加工機の拡販、金属3Dプリンタや精密マシニングセンタの販売体制強化図る。 記:2024/06/28
1,221
11/21 15:30
+8(0.66%)
時価総額 19,309百万円
産業用ドローンの自社開発、ドローン活用の無人化システムの受注開発・生産・販売等を行う。独自開発の自律制御技術に強み。日本郵便と物流専用新型ドローンを共同開発。取引先は230社超。小型空撮、物流が注力領域。 記:2024/10/09
3,347
11/21 15:30
-24(-0.71%)
時価総額 719,990百万円
総合建設機械メーカー。ミニショベルや油圧ショベル等のほか、リジッドダンプトラックなど鉱山現場向け製品も。製品力、グローバルネットワークなどが強み。米州事業は拡大続く。海外レンタル事業の拡大等に注力。 記:2024/10/20
1,899
11/21 15:30
-22(-1.15%)
時価総額 2,234,491百万円
世界シェアトップクラスの農業機械メーカー。1890年創業。建設機械「ミニバックホー」などで世界トップシェア。ダクタイル鉄管、水処理システム等も手掛ける。海外売上高比率は7割超。強固な販売網などが強み。 記:2024/08/27
12,270
11/21 15:30
-90(-0.73%)
時価総額 3,347,870百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
3,132
11/21 15:30
+60(1.95%)
時価総額 1,971,196百万円
検体検査機器・試薬メーカー。血球計数検査や血液凝固検査、尿検査分野で世界首位。臨床検査機器も手掛ける。海外売上は8割超、世界中に展開。ヘマトロジー分野の機器、保守サービスの等が伸長。手術支援ロボット拡大。 記:2024/06/30
1,005.5
11/21 15:30
-0.5(-0.05%)
時価総額 635,279百万円
1920年創業の自動車メーカー。広島県安芸郡府中町に本社。トヨタと資本業務提携。人気車種にクロスオーバーSUV「CX-5」など。高効率エンジン等に強み。北米市場は販売順調。25.3期は販売台数増を見込む。 記:2024/08/30
4,993
11/21 15:30
-1(-0.02%)
時価総額 6,659,479百万円
精密機器大手。1937年設立。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上比率は7割超。商業印刷、産業印刷分野はラインアップ強化図る。 記:2024/10/21
21,780
11/21 15:30
-90(-0.41%)
時価総額 10,272,167百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
1,012
11/21 15:30
-10(-0.98%)
時価総額 1,484,515百万円
三菱UFJ系列のリース大手。強固な顧客基盤に強み。21年に日立キャピタルと合併。リース料収入の増加などにより、航空部門は増益。カスタマーソリューション部門は連結除外等で横ばい。M&Aで海外展開加速へ。 記:2024/08/20
989
11/21 15:30
-6(-0.6%)
時価総額 97,497百万円
中部電力傘下の不動産デベロッパー。不動産販売事業が中核。不動産賃貸事業、不動産企画仲介コンサル事業も。分譲マンションは「レ・ジェイド」ブランドで展開。中期経営計画では27.3期売上高1570億円目標。 記:2024/06/24
721
11/21 15:30
-17(-2.3%)
時価総額 11,395百万円
電子レンジにも使われるマイクロ波を活用した独自の製造技術を化学業界に提供。グリーン、ヘルスケア、エレクトロニクスが成長分野。ケミカルリサイクル、鉱山プロセス事業を推進。新領域の開発案件獲得などに注力。 記:2024/10/22
192.9
11/21 15:30
-0.8(-0.41%)
時価総額 9,197,351百万円
通信キャリア大手。個人向けモバイルサービス、ブロードバンドサービスの提供等を行うコンシューマ事業が主力。メディア・EC事業等も手掛ける。コンシューマ事業では付加価値サービスの拡充等で収益拡大を図る。 記:2024/08/05
975
11/21 15:30
-10(-1.02%)
時価総額 55,505百万円
沖縄県が営業エリアの電力会社。沖縄本島、30超の有人離島に電力を供給。発電電力量は石炭、LNG比率が高い。送配電、電気設備工事等も。発電事業では発電費用の低減進める。小売事業は販売電力量の維持・拡大図る。 記:2024/08/06