2,155.5
10/7 15:00
+19(%)
時価総額 233,495百万円
通信建設会社。モバイル通信設備の建設・保守・運用等を行う。無電柱化工事、ICTソリューション事業等も。NTTグループ各社などが主要取引先。国際航業を傘下に持つ。成長分野への事業シフトの加速等に注力。 記:2024/08/09
冷凍食品最大手。低家庭用冷凍食品シェアは約20%。温物流事業にも強く、冷蔵倉庫設備能力や庫腹量でトップシェア。家庭用調理品は売上増。炒飯を中心に米飯類の販売数量は回復。低温物流は効率化を進める。 記:2024/06/04
包装用フィルム等のフィルム部門、エンジニアリングプラスチック等の環境・機能材部門が柱。1882年創立。VOC処理装置、海水淡水化用逆浸透膜に強み。総還元性向30%目安。包装用フィルムは海外への拡販図る。 記:2024/09/03
2,653
10/7 15:00
+63.5(%)
時価総額 426,791百万円
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は300万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。米国事業も赤字縮小へ。 記:2024/06/09
東京ディズニーランド、東京ディズニーシーの運営等を行うテーマパーク事業が主力。ホテル事業や商業施設「イクスピアリ」の運営等も。テーマパーク事業は海外ゲストの回復などで順調。25.3期は2桁増収計画。 記:2024/07/02
商業用ドローンを製造・販売。独自開発の自律制御技術に強み。取引先は221社。外国籍従業員比率は約2割。23.12期通期は損益改善。24.12期は大幅増収見通し。インドの大型案件などの売上貢献見込む。 記:2024/04/14
2,461
10/7 15:00
+45.5(%)
時価総額 5,284,264百万円
総合電機大手。FA機器や自動車機器、昇降機、パワー半導体に強み。鉄道車両機器なども。24.3期3Q累計はFA機器が低調。だが自動車機器やインフラ関連が好調で増収増益に。4Qにルネサス株売却特益を計上予定。 記:2024/04/12
国内最大のITサービス企業。通信インフラやストレージ、サーバー、電子デバイスを展開。官公庁、金融向けに強み。事業ポートフォリオの変革は順調。サービスソリューションが成長領域。26.3期売上4.2兆円目標。 記:2024/04/30
2,169.5
10/7 15:00
+33.5(%)
時価総額 4,244,471百万円
大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米GaNパワー半導体会社買収へ。 記:2024/06/15
2,180
10/7 15:00
+45.5(%)
時価総額 6,870,880百万円
自動車部品で国内最大。カーエアコンや燃焼噴射装置に強み。トヨタ系列も系列外への販売も多い。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて販売伸長。だが燃料ポンプのリコール費用が利益の重石に。政策保有株縮減の意向。 記:2024/04/12
総合重工メーカー大手。1853年に石川島造船所として創業。産業システム・汎用機械、資源・エネルギー・環境、航空・宇宙・防衛等の分野で事業展開。航空エンジン・ロケット分野、クリーンエネルギー分野に注力。 記:2024/09/02
大手車載用計器メーカー。新潟県長岡市に本社。2輪車用メータ、ヘッドアップディスプレイで世界トップシェア。OA・情報機器操作パネル等の製造・販売も。新規顧客開拓、ヘッドアップディスプレイ事業を強化。 記:2024/08/20
1,679
10/7 15:00
+18.5(%)
時価総額 1,070,309百万円
大手複合機メーカー。1936年創業。プリンターやオフィス機器消耗品、電子黒板、ITインフラ、ヘルスケア関連システム等も。海外売上高比率は6割超。25.3期はオフィスサービス事業の堅実な成長などを見込む。 記:2024/06/18
信越化学工業傘下の樹脂加工メーカー。入力デバイスや半導体関連容器、ラッピングフィルム等を手掛ける。半導体搬送用ボックスなどで世界シェアトップクラス。主力製品の拡販、生産・供給体制の拡充などに注力。 記:2024/08/12
老舗化学品専門商社。1832年創業。機能素材、加工材料、電子・エネルギー、モビリティ、生活関連分野で事業展開。メーカー機能も持つ。取引社数は約1.8万社。フード、半導体、ライフサイエンスが注力領域。 記:2024/08/30
工作機械や工具を取り扱う専門商社。工作機械や産業機器、機械工具、住設機器、家庭機器などを手掛ける。国内生産財事業は工作機械が足踏み。24.3期3Q累計は住建事業が増収。太陽光発電、蓄電池等が販売増。 記:2024/04/13