サントリーグループの清涼飲料事業子会社。国内シェア2位、ベトナムで首位。傘下にサントリーフーズやサントリービバレッジなど。欧州、東南アジア、オセアニアを中心に海外事業積極化。23.12期は増収・増益。 記:2024/03/26
1,887.5
5/17 13:19
+15.5(%)
時価総額 303,644百万円
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は250万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。24.6期2Qは大幅増益。 記:2024/02/13
2,274.5
5/17 13:19
+12.5(%)
時価総額 1,397,539百万円
国内2位の鉄鋼メーカー。鋼板を中心に多数の高付加価値製品を抱え、自動車用高級鋼板に強み。鉄鋼事業は販売価格の改善やコスト削減等で増益確保。エンジニアリング事業は黒字転換。24.3期3Q累計は増益。 記:2024/02/25
国内最大の人材関連サービス企業。米国発祥の求人情報検索サイト「Indeed」や不動産の「SUUMO」、求人・企業情報サイト「Glassdoor」を運営。マッチング&ソリューション好調で3Q累計は営業増益。 記:2024/02/22
リチウムイオン二次電池セパレータ事業が主力。イオン交換膜事業も手掛ける。取引先のハイエンド車種の堅調な需要により、車載向け売上高は伸長。24.1期3Q累計は2桁増収。収益面は売上原価の増加等が重し。 記:2024/02/26
半導体検査装置大手。メモリ用に強い。非メモリ用も強化中。電子ビーム露光装置も。24.3期3Q累計はメモリ向けが1Qを底に上向く。だが非メモリ向けの回復に遅れ。償却費増も利益の重石。総還元性向5割以上目安。 記:2024/04/15
43,150
5/17 13:19
+380(%)
時価総額 4,068,441百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。24.6期上期は半導体市況軟化の影響で受注足踏み。だが受注残の消化を進めて大幅増収増益に。最高業績を見込む通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/08
アウトドア用品メーカー。オートキャンプ製品を中心に、高級アウトドア製品を製造、販売。全国で専門店を展開。販管費は増加。23.12期通期は業績苦戦。24.12期は大幅増益計画。MBO実施で非公開化図る。 記:2024/02/23
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
36,060
5/17 13:19
-760(%)
時価総額 17,007,086百万円
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
1,745.5
5/17 13:19
+35(%)
時価総額 662,985百万円
宅配便最大手。「クロネコヤマトの宅急便」を展開。法人客約1万社。国内シェア約50%。宅急便のネットワークを活用した企業間物流の取り組みを推進。国際輸送一服も、固定資産売却益計上により、3Q累計は最終増益。 記:2024/02/06
海運最大手。コンテナ船等の定期船に加え、ドライバルクやエネルギー等の不定期専用船を展開。海洋資源開発等も。物流事業は足踏み。ターミナル関連部門は国内で取扱量が増加。24.3期3Qは不動産業が増益確保。 記:2024/02/23
海運国内2位。船隊数世界2位。コンテナ船・各種専用船・油送船・フェリー内航船を手掛け、タンカーやLNG船、自動車船、ドライバルク船に強み。コンテナ船の短期運賃・期間契約運賃下落で、3Q累計は利益足踏み。 記:2024/02/28
海運会社。バラ積み船の貨物輸送や不定期航路、船舶賃渡の海運業に加え、倉庫業や物流サービス、不動産賃貸も行う。今期3Q累計は外航海運事業に中国経済減速懸念による市況の下落が影響した。倉庫や不動産は横ばい。 記:2024/04/03
41,050
5/17 13:19
-330(%)
時価総額 13,062,972百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10