948.5
11/27 15:30
-22.8(%)
時価総額 306,040百万円
1881年創業のゼネコン準大手。建築事業が主力。土木事業、海外事業、浮体式洋上風力発電事業等も。丸の内オアゾ、さいたま合同庁舎などで施工実績。海外事業などへの成長投資で事業ポートフォリオの強化を図る。 記:2024/10/07
1,308.5
11/27 15:30
-16.5(%)
時価総額 339,711百万円
日揮、日揮グローバルなどを傘下に収める持株会社。独立系。総合エンジニアリング業界で国内トップ。LNGプラント建設に強み。機能材製造事業も展開。配当性向30%目途。機能材製造事業では機能性塗料材の拡販図る。 記:2024/08/05
遺伝子改変マウスの作製受託、モデルマウスの供給等を行う創薬支援事業が柱。福岡県福岡市に本社。事業承継型M&Aを手掛ける投資・コンサルティング事業も。創薬支援事業は人員、機器投資で事業基盤の拡大図る。 記:2024/08/05
各種おつまみの製造・販売を行う。1948年創業。「チーズ鱈」が主力製品。まろやかチータラ等のチルド製品、レトルト製品等も。継続的な新製品の投入図る。各種おつまみのお買い得セットの投入等にも取り組む。 記:2024/06/09
1,077.5
11/27 15:30
-20(%)
時価総額 1,501,962百万円
総合化学大手。1922年創業。アクリロニトリルや人工皮革、感光性ドライフィルム等を手掛ける。住宅事業や建材事業、医薬事業等も。リチウムイオン二次電池用セパレータなどで世界トップシェア。建材事業などは順調。 記:2024/06/18
367.4
11/27 15:30
-10.5(%)
時価総額 608,862百万円
大手総合化学メーカー。1913年創業。合成樹脂、アルミナ製品、光学製品、農薬、医療用医薬品等を製造・販売。液浸ArF等で世界シェアトップクラス。アグロ&ライフソリューションなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/07
2,131.5
11/27 15:30
-4(%)
時価総額 188,757百万円
1915年設立の総合化学メーカー。クロロプレンゴム、球状シリカと世界トップシェア。電子回路基板や半導体工程用材料、ワクチン、肥料、ABS樹脂等も手掛ける。アセチレンブラックの生産・販売体制の強化に注力。 記:2024/10/08
793.6
11/27 15:30
-48.4(%)
時価総額 1,195,390百万円
総合化学国内最大手の三菱ケミカル、田辺三菱製薬、日本酸素ホールディングスを傘下に収める持株会社。MMAモノマーで世界トップシェア。25.3期はスペシャリティマテリアルズ、石化製品等の需要回復を見込む。 記:2024/06/24
1,412.5
11/27 15:30
-35.5(%)
時価総額 324,189百万円
合成ゴム、高機能樹脂の製造・開発等を行う化学メーカー。レーザービームプリンター用レンズ材料、グリーン系香料等で世界トップクラスのシェア。27.3期売上高5100億円目標。電池材料などに新規投資を集中へ。 記:2024/06/07
サブスクリプション統合プラットフォーム「Bplats」の開発・提供を行う。SaaSサービスを一元管理するクラウドサービス「サブかん」等も。契約社数は250社超。通信インフラコストの縮減などに取り組む。 記:2024/07/08
フューチャーアーキテクトを中核とする持株会社。ITコンサルティング&サービス事業が主力。企画・立案から実装まで一貫して行う。東京カレンダーなども傘下に持つ。メディア向けCMSの導入プロジェクト等は順調。 記:2024/06/09
貴金属めっき薬品に特化した化学薬品メーカー。リードフレーム用、プリント基板・半導体搭載基板用が主力。電子部品向けめっき薬品で世界トップシェア。コネクタ用めっき薬品はスマホ向け順調。政策保有株式の縮減図る。 記:2024/10/29
1,696.5
11/27 15:30
-44(%)
時価総額 446,252百万円
1909年創業の大手タイヤメーカー。兵庫県神戸市に本社。「DUNLOP」ブランドなどを展開。ゴルフクラブ等のスポーツ用品、制振ダンパー等の産業品も手掛ける。高機能商品の開発・増販等で競争力の強化を図る。 記:2024/10/14
消防用資機材、防災用資機材を扱う消防・防災事業が主力。1918年設立。航空機やロケット関連部品の製造・販売、不動産賃貸事等も。川重商事等が主要取引先。消防・防災事業は救助資機材、安全対策資機材が販売順調。 記:2024/06/18
2,353
11/27 15:30
-39.5(%)
時価総額 284,864百万円
制御装置大手。精密減速機、鉄道車両用機器、航空機器、自動ドア、商用車用機器、油圧機器、舶用機器、包装機などを展開。太陽追尾駆動装置向けにも注力。中国の景気低迷響き、設備投資需要等弱含み。原価低減を図る。 記:2024/06/14
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
総合電機メーカー大手。FAシステムや自動車機器のインダストリー・モビリティ部門、ビルシステムや空調・家電のライフ部門が柱。重電システム、人工衛星等も。インフラ部門では防衛・宇宙事業等にリソース投入。 記:2024/10/07
2,807.5
11/27 15:30
-11.5(%)
時価総額 3,348,137百万円
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記:2024/10/14
12,435
11/27 15:30
-30(%)
時価総額 3,392,890百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
鉄道信号や道路交通安全システム等の交通運輸インフラ事業、ホームドアや自動改札機等のICTソリューション事業が柱。1928年設立。29.3期売上高1500億円目標。次世代鉄道信号保安システムの拡大図る。 記:2024/08/10
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30%目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記:2024/09/02
NEC系のコネクタメーカー。携帯機器、自動車向け売上比率が高い。ユーザー・インターフェース・ソリューション、加速度計、ジャイロ等も手掛ける。26.3期売上2600億円目標。コネクタは新市場・顧客開拓図る。 記:2024/08/27
各種リチウム電池やIoT電源システム、産業用テープ等の機能性部材料、車載用光学部品、理美容機器等を手掛ける。LEDヘッドランプレンズで世界トップシェア。小野事業所に新ライン構築で一次電池の生産能力増強へ。 記:2024/10/20
富士通傘下の電池・電子部品メーカー。ニッケル水素電池、リチウム電池等の電池事業が主力。各種モジュール、スイッチング電源等の電子事業も。ニッケル水素電池は高付加価値市場に注力。新規ビジネス開拓にも取り組む。 記:2024/09/02
水晶振動子、水晶応用製品、MEMS発振器等の製造・販売を行う。兵庫県加古川市に本社。海外売上高比率は8割超。自動車メーカーなどが取引先。Arkhシリーズ、モールドタイプ発振器のラインアップ拡充図る。 記:2024/10/12
7,749
11/27 15:30
-159(%)
時価総額 1,198,615百万円
総合重工メーカー大手。1853年に石川島造船所として創業。産業システム・汎用機械、資源・エネルギー・環境、航空・宇宙・防衛等の分野で事業展開。航空エンジン・ロケット分野、クリーンエネルギー分野に注力。 記:2024/09/02
クロマト分析システムなどの計測機器事業が主力。1875年創業。医用機器、産業機器、航空機器等も。産業用ターボ分子ポンプで世界シェアトップクラス。京都府京都市に本社。リカーリングビジネスの拡大等に注力。 記:2024/10/08
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
医療機関向け経営支援事業、ホスピス型住宅の運営等を行うホスピス事業、指定訪問看護ステーションの展開等を行う居宅訪問看護事業を手掛ける。医療機関向け経営支援事業は新規獲得で支援先主要拠点数が順調に増加。 記:2024/08/27
2,469
11/27 15:30
+23.5(%)
時価総額 1,079,309百万円
大手航空会社。航空旅客事業や貨物郵便事業、マイル/金融・コマース事業などを展開。LCCのZIPAIR Tokyo、スプリング・ジャパンなどを傘下に持つ。スマホ決済「JAL Pay」のサービス拡充図る。 記:2024/08/30
関西地盤の大手都市ガス会社。ガスの生産・供給やガス供給線の建設・保全、ガス器具の販売を手掛ける。電力小売事業も。ガス販売量は家庭用減少も業務用増加で補う。電力販売量は小売が増加。脱炭素へ投資拡大。 記:2024/07/13