944.8
10/11 15:00
-4.7(%)
時価総額 304,846百万円
ゼネコン準大手。大学や官公庁、病院の建築に強み。ミュージアムタワー京橋などで施工実績。再エネ事業などを重点管理事業に位置付け。建築部門は受注増。海外グループ会社は好調。24.3期3Qは大幅営業増益。 記:2024/04/13
1,317.5
10/11 15:00
-3.5(%)
時価総額 341,773百万円
日揮、日揮グローバルなどを傘下に収める持株会社。独立系。総合エンジニアリング業界で国内トップ。LNGプラント建設に強み。機能材製造事業も展開。配当性向30%目途。機能材製造事業では機能性塗料材の拡販図る。 記:2024/08/05
遺伝子改変マウスの作製受託、モデルマウスの供給等を行う創薬支援事業が柱。福岡県福岡市に本社。事業承継型M&Aを手掛ける投資・コンサルティング事業も。創薬支援事業は人員、機器投資で事業基盤の拡大図る。 記:2024/08/05
各種おつまみの製造・販売を行う。1948年創業。「チーズ鱈」が主力製品。まろやかチータラ等のチルド製品、レトルト製品等も。継続的な新製品の投入図る。各種おつまみのお買い得セットの投入等にも取り組む。 記:2024/06/09
総合化学大手。1922年創業。アクリロニトリルや人工皮革、感光性ドライフィルム等を手掛ける。住宅事業や建材事業、医薬事業等も。リチウムイオン二次電池用セパレータなどで世界トップシェア。建材事業などは順調。 記:2024/06/18
420.8
10/11 15:00
+2.3(%)
時価総額 696,786百万円
大手総合化学会社。エッセンシャルケミカルズやエネルギー、機能材料、情報電子化学、健康、農業、医薬品の分野で事業展開する。今期3Q累計はエッセンシャルケミカルズや機能材料、情報電子化学等が伸び悩んだ。 記:2024/04/12
2,213
10/11 15:00
+8.5(%)
時価総額 195,974百万円
化学メーカー。リチウムイオンバッテリーや5G関連の最先端素材、ワクチンや検査試薬、特殊混和剤、肥料、機能性樹脂、食品用包装シート等を提供する。今期3Q累計は民生機器や高圧ケーブル向けが足踏みとなった。 記:2024/04/13
872.3
10/11 15:00
-16.4(%)
時価総額 1,313,935百万円
総合化学国内最大手の三菱ケミカル、田辺三菱製薬、日本酸素ホールディングスを傘下に収める持株会社。MMAモノマーで世界トップシェア。25.3期はスペシャリティマテリアルズ、石化製品等の需要回復を見込む。 記:2024/06/24
1,388.5
10/11 15:00
-8(%)
時価総額 318,680百万円
合成ゴム、高機能樹脂の製造・開発等を行う化学メーカー。レーザービームプリンター用レンズ材料、グリーン系香料等で世界トップクラスのシェア。27.3期売上高5100億円目標。電池材料などに新規投資を集中へ。 記:2024/06/07
サブスクリプション統合プラットフォーム「Bplats」の開発・提供を行う。SaaSサービスを一元管理するクラウドサービス「サブかん」等も。契約社数は250社超。通信インフラコストの縮減などに取り組む。 記:2024/07/08
フューチャーアーキテクトを中核とする持株会社。ITコンサルティング&サービス事業が主力。企画・立案から実装まで一貫して行う。東京カレンダーなども傘下に持つ。メディア向けCMSの導入プロジェクト等は順調。 記:2024/06/09
貴金属めっき薬品に特化した化学薬品メーカー。リードフレーム用、プリント基板・半導体搭載基板用が主力。電子部品向けめっき薬品で世界トップシェア。車載向け、データセンター関連向けめっき薬品は堅調な販売見込む。 記:2024/05/17
1,552.5
10/11 15:00
-15.5(%)
時価総額 408,374百万円
大手タイヤメーカー。自動車やトラック等向けのタイヤの製造、販売に加え、ゴルフ用品やテニス用品、スポーツ事務の運営等も行う。23年12月期はタイヤの売上が1兆円超となった。スポーツの利益は過去最高となった。 記:2024/04/16
消防用資機材、防災用資機材を扱う消防・防災事業が主力。1918年設立。航空機やロケット関連部品の製造・販売、不動産賃貸事等も。川重商事等が主要取引先。消防・防災事業は救助資機材、安全対策資機材が販売順調。 記:2024/06/18
2,516
10/11 15:00
-31.5(%)
時価総額 304,597百万円
制御装置大手。精密減速機、鉄道車両用機器、航空機器、自動ドア、商用車用機器、油圧機器、舶用機器、包装機などを展開。太陽追尾駆動装置向けにも注力。中国の景気低迷響き、設備投資需要等弱含み。原価低減を図る。 記:2024/06/14
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
総合電機大手。FA機器や自動車機器、昇降機、パワー半導体に強み。鉄道車両機器なども。24.3期3Q累計はFA機器が低調。だが自動車機器やインフラ関連が好調で増収増益に。4Qにルネサス株売却特益を計上予定。 記:2024/04/12
2,970.5
10/11 15:00
-29.5(%)
時価総額 3,542,526百万円
世界最大の総合モーターメーカー。HDDや車載、家電・産業向けモーターに加え、機器装置や電子・光学部品を展開。精密小型モータは売価改善等で増益。24.3期3Qは2桁増益。水冷モジュールの生産能力を拡大。 記:2024/04/16
13,680
10/11 15:00
+30(%)
時価総額 3,732,588百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
鉄道信号や道路交通安全システム等の交通運輸インフラ事業、ホームドアや自動改札機等のICTソリューション事業が柱。1928年設立。29.3期売上高1500億円目標。次世代鉄道信号保安システムの拡大図る。 記:2024/08/10
1,298.5
10/11 15:00
-11(%)
時価総額 3,186,593百万円
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30%目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記:2024/09/02
NEC系のコネクタメーカー。携帯機器、自動車向け売上比率が高い。ユーザー・インターフェース・ソリューション、加速度計、ジャイロ等も手掛ける。26.3期売上2600億円目標。コネクタは新市場・顧客開拓図る。 記:2024/08/27
各種リチウム電池やIoT電源システム、産業用テープ等の機能性部材料、車載用光学部品、理美容機器等を手掛ける。LEDヘッドランプレンズ、耐熱コイン形リチウム電池等で世界トップシェア。全固体電池などに注力。 記:2024/04/30
富士通傘下の電池・電子部品メーカー。ニッケル水素電池、リチウム電池等の電池事業が主力。各種モジュール、スイッチング電源等の電子事業も。ニッケル水素電池は高付加価値市場に注力。新規ビジネス開拓にも取り組む。 記:2024/09/02
水晶デバイスが柱の電子部品メーカー。世界首位級の水晶発振器に強み。人工水晶の育成から一貫展開。24.3期3Q累計は車載用が回復。だがPC向け低調。スマホ向けも振るわず。営業外に為替差益。有証売却特益計上。 記:2024/04/15
8,102
10/11 15:00
+136(%)
時価総額 1,253,217百万円
総合重工メーカー大手。1853年に石川島造船所として創業。産業システム・汎用機械、資源・エネルギー・環境、航空・宇宙・防衛等の分野で事業展開。航空エンジン・ロケット分野、クリーンエネルギー分野に注力。 記:2024/09/02
分析・計測機器大手。物質分離装置のクロマトグラフや分離物資成分の質量分析計で世界的。計測機器事業は堅調。ヘルスケア領域では液体クロマトグラフ、質量分析システムが販売増。24.3期3Q累計は増収増益。 記:2024/04/13
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
医療機関向け経営支援事業、ホスピス型住宅の運営等を行うホスピス事業、指定訪問看護ステーションの展開等を行う居宅訪問看護事業を手掛ける。医療機関向け経営支援事業は新規獲得で支援先主要拠点数が順調に増加。 記:2024/08/27
2,435
10/11 15:00
-12.5(%)
時価総額 1,064,446百万円
大手航空会社。航空旅客事業や貨物郵便事業、マイル/金融・コマース事業などを展開。LCCのZIPAIR Tokyo、スプリング・ジャパンなどを傘下に持つ。スマホ決済「JAL Pay」のサービス拡充図る。 記:2024/08/30
関西地盤の大手都市ガス会社。ガスの生産・供給やガス供給線の建設・保全、ガス器具の販売を手掛ける。電力小売事業も。ガス販売量は家庭用減少も業務用増加で補う。電力販売量は小売が増加。脱炭素へ投資拡大。 記:2024/07/13