国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化なども推進。 記:2024/12/04
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記:2024/09/04
16,910
1/10 15:30
-115(%)
時価総額 1,165,420百万円
建物賃貸国内最大手。賃貸住宅管理戸数、賃貸仲介件数などで業界トップ。一括借上の賃貸経営受託システムが強み。投資マンションの販売等も手掛ける。建設事業ではBtoBの請負体制強化で受注ルートの拡大図る。 記:2024/11/10
海上土木に強みを持つ総合建設会社。1929年設立。陸上土木や建築工事、不動産事業等も。中部国際空港などで施工実績。フィリピンなど海外でも実績多数。成長ドライバーに位置付ける洋上風力建設事業に注力。 記:2024/08/02
グローバルワーク、ニコアンド、ローリーズファーム等を展開するカジュアルファッション専門店チェーン。店舗数は国内外で1550店舗超。中計では26.2期営業利益224億円目標。自社ECの成長加速などに注力。 記:2024/11/08
2,950
1/10 15:30
-26.5(%)
時価総額 284,250百万円
ITインフラ流通事業を手掛けるダイワボウ情報システムを中核とする持株会社。立旋盤、車輪旋盤等の製造・販売を行う産業機械事業も。ITインフラ流通事業ではiKAZUCHIを通じたサブスク製品の提案を強化。 記:2024/11/12
予測型広告プラットフォーム「CrossX」、AI広告キャンペーン自動化クラウド「AIXPERT」などを手掛ける。AIによる顧客行動予測が強み。顧客企業数は1600社超。エンタープライズ顧客の獲得に注力。 記:2024/07/08
国内最大のフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」、スキマバイトサービス「メルカリ ハロ」なども手掛ける。「メルカリ ハロ」の登録ユーザ数は800万人超。越境取引、BtoCは順調に拡大。 記:2024/11/10
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。中国減速で需要や市況は伸び悩み。原材料高も響く。米鉄鋼大手USスチール買収は不透明。 記:2024/11/15
1,735
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-12.5(%)
時価総額 1,109,425百万円
JFEスチール、JFEエンジニアリング、JFE商事を傘下に収める持株会社。日本鋼管、川崎製鉄の経営統合で誕生。自動車用高級鋼板に強み。カーボンニュートラル分野、基幹インフラ分野中心に受注拡大を図る。 記:2024/12/07
非鉄金属メーカー大手。1871年創業。銅・金・銀等の製錬・販売を行う金属事業、機能材料・電子デバイスの製造・販売を行う高機能製品が柱。超硬製品等も。電気銅生産能力の拡大、コスト競争力の強化などに注力。 記:2024/12/21
非鉄金属メーカー大手。1884年創業。廃棄物処理事業や土壌浄化事業、半導体事業、伸銅品事業等も展開。高純度ガリウム、磁気記録材料等で世界トップシェア。廃棄物処理事業では焼却処理量、処理単価が堅調。 記:2024/12/13
11,950
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+460(%)
時価総額 297,483百万円
大手工作機械メーカー。1937年創業。NCフライス盤、マシニングセンタを国内で初めて開発。金型・精密部品向けマシニングセンタ、放電加工機に強み。営業拠点の拡大図る。半導体製造装置関連は引き合い増加傾向。 記:2024/10/29
世界2位の総合建設機械メーカー。1921年設立。自動車産業向け大型プレスなど産業機械も。エンジンなどは国内で自社開発。海外売上比率は8割超。配当性向40%以上目安。坑内掘りハードロック事業の拡大図る。 記:2024/10/07
ファブレス半導体ベンダー。富士通、パナソニックのSoC事業の統合により誕生。カスタムSoCの開発・提供等を行う。オートモーティブ、スマートデバイス等が注力分野。グローバルな設計・開発力の強化を図る。 記:2024/12/22
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30%目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記:2024/09/02
2,162.5
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+8.5(%)
時価総額 6,815,724百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。1949年にトヨタから分離独立。サーマルシステム、パワトレインシステム等を手掛ける。インバータで世界トップシェア。FA関連等の非車載事業も。電動化製品、安心・安全製品を拡販。 記:2024/10/07
15,655
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+150(%)
時価総額 1,476,047百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。FPD関連装置、レーザー顕微鏡なども。1960年創業。24年9月に新製品「SiCウェハ欠陥検査/レビュー装置SICA108」を発表。 記:2024/11/11
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
1,528.5
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-25(%)
時価総額 8,070,480百万円
二輪・四輪車メーカー大手。1948年設立。二輪車は世界シェアトップ。除雪機や耕うん機、発電機などのパワープロダクツも手掛ける。エンジンなどに強み。EVラインナップ及び充電サービスの拡大などに取り組む。 記:2024/12/14
エンジン部品の製造・販売を行う。1923年創業。三重県伊賀市に本社。コネクティングロッドで世界トップクラスのシェア。トヨタ等が主要取引先。ディスポーザシステムは売上順調。エンジン部品は海外生産の拡大図る。 記:2024/12/07
生活雑貨や衣服、食品等の販売を行う「無印良品」を国内展開。西友のプライベートブランドとして1980年に誕生。海外では「MUJI」を展開。店舗数は国内外で1300店舗超。国内では日用品好調。生産管理を効率化。 記:2024/10/20
2,318
1/10 15:30
-25.5(%)
時価総額 2,729,909百万円
医療機器メーカー。1919年創業。消化器内視鏡で世界トップシェア。外科手術用エネルギーデバイス、人工骨補填材、整形外科用器具等も。海外売上比率が高い。消化器内視鏡システム「EVIS X1」などが北米で伸長。 記:2024/11/16
大手総合商社。金属資源、エネルギー、機械・インフラ、化学品、鉄鋼製品、生活産業など多角的に事業展開。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。LNG、モビリティ、ヘルスケアなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/11/09
総合商社大手。1919年設立。メディアなどの非資源に強み。SCSK、食品スーパーのサミットなどを傘下に持つ。総還元性向40%以上目安。27.3期当期利益6500億円目標。事業ポートフォリオの変革進める。 記:2024/11/10
1,837.5
1/10 15:30
+41.5(%)
時価総額 430,429百万円
総合エネルギー事業を主力とする独立系専門商社。LPガス等の供給、水素ガスや産業用ロボット、次世代自動車向け二次電池材料等を手掛ける。1930年創業。総合エネルギー事業ではLPガス直売顧客数の拡大等に注力。 記:2024/11/11
1,903.5
1/10 15:30
-14(%)
時価総額 25,282,277百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。金利上昇で利ザヤ拡大。ウェルスナビを完全子会社化へ。 記:2024/12/20
2,794.5
1/10 15:30
-71(%)
時価総額 1,645,961百万円
生保大手。太陽生命保険、大同生命保険、T&Dフィナンシャル生命保険などを傘下に収める。独自のビジネスモデルによる競争優位性が強み。総資産は17兆円超。Z世代等との接点構築などでコアビジネスの強化図る。 記:2024/10/09
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。航空運送事業は貨物取扱量が増加、運賃単価は高水準。 記:2024/12/15
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。自動車船などは好調。運行費用増が重し。 記:2024/12/23
2,074.5
1/10 15:30
-46.5(%)
時価総額 1,400,644百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。ドライバルクセグメントでは運航コスト削減、配船効率の向上図る。 記:2024/11/27