米穀卸売大手。精米や玄米を主力に、コメ加工食品、輸入牧草などの飼料、鶏卵も展開。日本米の販売量は業界トップクラス。米穀事業では取引価格が大幅に上昇、販売も堅調で売上伸びる。過度の米高騰は米離れを招く懸念。 記:2024/09/08
1896年創業の繊維・化学メーカー。男性用下着で国内シェアトップクラス。シートベルト用ミシン糸などでも高シェア。縫合補強材などのメディカル事業も展開。機能ソリューション事業では海外拡販の強化等に取り組む。 記:2024/06/13
国内流通グループ最大手。セブン-イレブン・ジャパンやイトーヨーカ堂、セブン銀行等を傘下に収める。海外コンビニ事業の売上構成比率が高い。株主優待制度を導入。26.2期EBITDA1.1兆円以上目指す。 記:2024/05/08
2,667.5
11/6 15:30
+27.5(%)
時価総額 592,823百万円
メタノール、芳香族化学品等のグリーン・エネルギー&ケミカル事業、無機化学品等の機能化学品事業が柱。BT積層板、脱酸素剤等で世界トップシェア。不採算事業の見直し・再構築図る。27.3期売上8500億円目標。 記:2024/10/09
総合化学大手。エラストマー、エチレン、ビジョンケア材料、半導体・電子部品工程部材等を製造・販売。メガネレンズ材料、燃料タンク材料で世界トップシェア。事業ポートフォリ変革推進。総還元性向30%以上目指す。 記:2024/10/09
界面活性剤、光硬化樹脂用材料などの機能材料が柱。1909年創業。京都府京都市に本社。ショ糖脂肪酸エステル、ウレタン材料、電子デバイス材料等も。高性能帯電防止剤用イオン液体の事業拡大に向けた取り組み強化。 記:2024/08/01
世界的なタイヤメーカー。1931年創業。生産拠点数は国内外で100超。化工品事業、スポーツ・サイクル事業等も手掛ける。海外売上比率は7割超。乗用車用プレミアムタイヤの拡販などで販売ミックスの改善図る。 記:2024/08/10
企業向けにAI活用のプロジェクト型ソリューションを提供。AEI等に係る研究開発、サービス型ソリューションに戦略的投資を行う。取引社数は順調に増加。三井物産ケミカルとDX導入支援サービスの提供を開始。 記:2024/05/03
工作機械や空油圧機器、セラミック積層装置などの工作機械関連、小銃などの火器が柱。1907年設立。愛知県清須市に本社。路面清掃車で国内トップシェア。25.3期は特装車両事業の販売台数増加などを見込む。 記:2024/07/26
総合建設機械メーカー。ミニショベルや油圧ショベル等のほか、リジッドダンプトラックなど鉱山現場向け製品も。純国産技術による機械式ショベルを国内で初めて開発。超大型油圧ショベルの拡販など米州事業の拡大図る。 記:2024/04/30
世界シェアトップクラスの農業機械メーカー。1890年創業。建設機械「ミニバックホー」などで世界トップシェア。ダクタイル鉄管、水処理システム等も手掛ける。海外売上高比率は7割超。強固な販売網などが強み。 記:2024/08/27
2,729.5
11/6 15:30
+76(%)
時価総額 5,767,985百万円
総合電機メーカー大手。FAシステムや自動車機器のインダストリー・モビリティ部門、ビルシステムや空調・家電のライフ部門が柱。重電システム、人工衛星等も。インフラ部門では防衛・宇宙事業等にリソース投入。 記:2024/10/07
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記:2024/10/14
2,040.5
11/6 15:30
+86.5(%)
時価総額 3,816,990百万円
大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米GaNパワー半導体会社買収へ。 記:2024/06/15
セコム傘下の防災設備機器メーカー。1916年創立。自動火災報知設備、防火・防排煙設備、消火設備等を手掛ける。横浜ランドマークタワー、東大寺などで納入実績。サプライチェーンの強化、価格改定に取り組む。 記:2024/10/14
2,684.5
11/6 15:30
+45.5(%)
時価総額 42,401,643百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
1,336.5
11/6 15:30
-2.5(%)
時価総額 1,404,196百万円
二輪車を主力とするランドモビリティ事業が柱。船外機が主力のマリン事業、ロボティクス事業等も。1955年に日本楽器製造(現ヤマハ)から分離独立。海外売上比率が高い。二輪車はインド、ブラジルで強い需要続く。 記:2024/07/04
精密機器大手。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上高比率は7割超。グラフィックアート向け大判プリンター3機種を新発売。 記:2024/04/30
階段や手すり等の内装建材事業、木造建築の構造体の製造等を行う木構造建材事業を展開。岐阜県美濃加茂市に本社。新商品のサッシ付パネル「NEO SMART PANEL」の営業を強化。非住宅分野への領域拡大図る。 記:2024/05/17
総合エネルギー事業を主力とする独立系専門商社。LPガス等の供給、水素ガスや産業用ロボット、次世代自動車向け二次電池材料等を手掛ける。コスモエネルギーHDと資本業務提携。カーボンオフセットガスの販売を強化。 記:2024/06/11
国内最大の通信会社。NTT東日本、NTT西日本、NTTドコモ、NTTデータグループなどを傘下に持つ。研究開発部門を有する点が特徴。データセンターを拡張。コンシューマ通信事業では顧客基盤の強化を推進。 記:2024/10/10
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。ローソンへのTOBは成立。au PAYカードの会員数が944万人を突破するなど金融事業は順調。 記:2024/06/04
関西地盤の大手都市ガス会社。ガスの生産・供給やガス供給線の建設・保全、ガス器具の販売を手掛ける。電力小売事業も。ガス販売量は家庭用減少も業務用増加で補う。電力販売量は小売が増加。脱炭素へ投資拡大。 記:2024/07/13
国内最大の専業システムインテグレーター。NTT傘下。世界50カ国以上でITサービスを提供。金融分野、公共・社会基盤分野向けに強み。海外売上比率は6割超。製造業領域を強化。データセンター事業は積極投資継続。 記:2024/08/10
ダイレクトメール(DM)で国内首位。メーリングサービスを中心に物流、セールスプロモーション、イベント支援等ワンストップで提供。コロナ事務局案件が剥落。郵便料金値上げ重し。段階的に配当性向を60%に引上げへ。 記:2024/08/29