10,810
11/25 15:30
-110(%)
時価総額 145,632百万円
賃貸住宅の企画提案から建設、管理、仲介までを一貫提供。子会社で住設機器や建材の製造も行う。受注堅調で建設の完成工事高増加。賃貸料収入も伸びて資材高や経費増をこなす。高級業容拡大へ賃貸アパート等も推進。 記:2024/09/05
6,584
11/25 15:30
-187(%)
時価総額 1,205,965百万円
1873年創業の大手ゼネコン。建築事業の売上比率が高い。新国立競技場などで施工実績。クアラルンプール国際空港など海外でも実績多数。リニューアル、エンジニアリング事業関連プロジェクトなどに経営資源を配分。 記:2024/08/09
1804年創業の大手ゼネコン。麻布台ヒルズ(土木)などで施工実績。チャンギ国際空港第3ターミナルなど海外でも実績多数。日本道路などを傘下に持つ。建設事業は生産体制の再構築などで収益力向上を目指す。 記:2024/10/10
943.2
11/25 15:30
+8.2(%)
時価総額 1,538,813百万円
総合素材メーカー。1926年創業。繊維事業や機能化成品事業、炭素繊維複合材料事業、水処理事業、医薬事業等を展開。炭素繊維で世界トップシェア。繊維は産業用途が回復傾向。26.3期売上高2兆8000億円目標。 記:2024/06/18
1920年創業の化学メーカー。酸化チタン等の無機化学事業、農薬等の有機化学事業が柱。酸化チタンで国内トップシェア。配当性向40%目標。酸化チタンは自動車向け需要が回復。27.3期売上高1607億円目標。 記:2024/07/01
414.9
11/25 15:30
-0.1(%)
時価総額 2,966,369百万円
ヤフー、LINEなどの再編で2023年に誕生。グループ会社にアスクル、出前館、PayPay、ZOZOなど。LYPプレミアムは有料会員の拡大図る。「LINE Pay」は25年4月末に国内サービスを終了予定。 記:2024/06/28
814.8
11/25 15:30
+1.9(%)
時価総額 2,471,167百万円
ENEOS、JX石油開発、JX金属などを傘下に収める持株会社。石油元売り国内トップ。機能材事業、電気事業、再生可能エネルギー事業等も手掛ける。機能材事業の収益改善図る。JX金属が東証に新規上場申請。 記:2024/10/14
1895年創業の総合建設機械メーカー。建設用クレーンや油圧ショベル、路面清掃車、万能吸引車等の製造・販売を行う。国内売上高比率が高い。中国におけるミニショベル事業を見直し。環境対応型建機の国内普及推進。 記:2024/08/06
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
総合電機メーカー大手。FAシステムや自動車機器のインダストリー・モビリティ部門、ビルシステムや空調・家電のライフ部門が柱。重電システム、人工衛星等も。インフラ部門では防衛・宇宙事業等にリソース投入。 記:2024/10/07
12,450
11/25 15:30
+185(%)
時価総額 3,396,983百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
2,977.5
11/25 15:30
+29.5(%)
時価総額 18,588,824百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング&センシング・ソリューションの増収見込む。 記:2024/06/29
トラック・バスの製造・販売等を行う商用車メーカー。1916年創業。150以上の国・地域で販売。ディーゼルエンジンなどに強み。トヨタ自動車と資本提携。配当性向40%目安。商用車では新型車の拡販などに注力。 記:2024/08/20
1,358.5
11/25 15:30
-4(%)
時価総額 7,172,880百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。主力の北米を中心に販売台数が増加。二輪はアジアが好調。中国の持ち分法適用会社が伸び悩み。 記:2024/07/03
2,956.5
11/25 15:30
+72(%)
時価総額 4,146,491百万円
国内最大の専業システムインテグレーター。NTT傘下。世界50カ国以上でITサービスを提供。金融分野、公共・社会基盤分野向けに強み。海外売上比率は6割超。製造業領域を強化。データセンター事業は積極投資継続。 記:2024/08/10