暗号資産
FISCO BTC Index
11/24 6:44:15
15,179,815
前日に動いた銘柄 part1：東芝、さが美、大日住薬、LINEなど
2016/9/28 7:32
FISCO
*16:59JST 前日に動いた銘柄 part1：東芝、さが美、大日住薬、LINEなど
銘柄名<コード>⇒9月27日終値⇒前日比
GMOインタ<9449> 1405 +85
EC・実店舗運営者向けドメイン「.shop」の一般登録受付開始と。
クスリのアオキ<3398> 4800 +265
引き続き想定外に底堅い決算を評価へ。
アイスタイル<3660> 843 +45
キャピタルRの保有比率が上昇。
住友鉱山<5713> 1384 +73.5
原油市況の上昇などで資源関連株が高い。
ライトオン<7445> 1152 -86
今期の増益率鈍化見通しをマイナス視。
三井松島<1518> 116 -6
急ピッチの上昇の反動で手仕舞い売り優勢。
ダブルスコープ<6619> 2092 -90
安寄り後の戻りは相対的に鈍い。
ディアライフ<3245> 368 -12
自己株式の取得終了を発表。
ルネサスエレ<6723> 617 -19
ボックスレンジ上限レベルでは戻り売りも。
さが美<8201> 157 +50
買収価格引き上げ合戦への思惑なども高まり。
ソフトブレーン<4779> 427 +31
調整一巡感であらためてフュージョンとの提携効果など期待か。
NOK<7240> 2205 +143
メリルリンチ日本証券では投資判断を格上げ。
ツカモト<8025> 111 +7
さが美の株価急騰が刺激材料となる。
大日住薬<4506> 1960 +92
ガン幹細胞治療薬を来年度に投入などと報じられる。
日本調剤<3341> 4335 +235
みずほ証券では投資判断を新規に買い推奨へ。
LINE<3938> 4935 +195
SNSの再編機運の高まりなど背景とも。
ホシデン<6804> 736 +30
任天堂関連として関心が続く格好にも。
三井化学<4183> 501 +34
クレディ・スイス証券では買い推奨に格上げ。
森永乳業<2264> 827 +33
ディフェンシブ優位の中で買戻しが優勢か。
東芝<6502> 328.8 +18.1
SMBC日興証券では投資判断を買い推奨に格上げしている。
アウトソーシング<2427> 4130 +225
政府の働き方改革などに対する期待感なども。
ペプチドリーム<4587> 5420 +220
ノーベル賞関連として関心が続く格好か。
東ソー<4042> 643 +26
ジェフリーズ証券では買い推奨を継続している。
住友ベーク<4203> 545 +24
26日には三菱UFJモルガン・スタンレー証券が格上げへ。
グリコ<2206> 5990 +250
健康志向のチョコを増産などと伝わっている。
田辺三菱薬<4508> 2209 +81
SMBC日興証券では目標株価2500円に上げ。
だいこう証券<8692> 535 -62
今期最終損益は5.5億円の黒字から30億円の赤字に。
《WA》
関連銘柄 27件
1518
東証プライム
3,635
時価総額 47,488百万円
11/22 15:30
+120(3.41%)
+120(3.41%)
日本ストロー、明光商会などを傘下に収める持株会社。1913年創業。24.3期に祖業の石炭生産・販売事業から完全撤退。生活消費財、産業用製品の生活関連事業が柱に。環境対応素材ストローの拡大などに注力。 記：2024/08/10
2206
東証プライム
4,263
時価総額 291,883百万円
11/22 15:30
-19(-0.44%)
-19(-0.44%)
1922年創業の総合食品メーカー。健康・食品事業、乳業事業、栄養菓子事業などを展開。ロングセラー商品にポッキー、プリッツなど。アジア中心に海外でも事業展開。中国、東南アジアなどでの事業成長加速に注力。 記：2024/10/13
2264
東証プライム
2,935
時価総額 269,955百万円
11/22 15:30
-26.5(-0.89%)
-26.5(-0.89%)
1917年創業の乳製品メーカー。ヨーグルト等の栄養・機能性食品事業、アイスクリーム等の主力食品事業が柱。チルドカップタイプコーヒー等で国内トップシェア。主力食品事業ではプロダクトミックスの改善等に注力。 記：2024/09/01
2427
東証プライム
1,749
時価総額 220,288百万円
6/5 15:00
-1(-0.06%)
-1(-0.06%)
製造業向け人材派遣・業務請負が柱。M＆Aを活用して国内外で事業拡大。昨年12月に発表したMBOの一環として米投資ファンドのベインが1株1755円でTOB実施。今年3月にTOBが成立し、同社株は上場廃止へ。 記：2024/04/10
3245
東証プライム
1,055
時価総額 47,366百万円
11/22 15:30
+18(1.74%)
+18(1.74%)
不動産開発、不動産投資等を行うリアルエステート事業が主力。ワンルームマンション「DeLCCS」シリーズ等を展開。セールスプロモーション事業等も。東京都心エリアの住居系不動産用地の積極的な仕入を図る。 記：2024/07/05
3341
東証プライム
1,393
時価総額 43,250百万円
11/22 15:30
-12(-0.85%)
-12(-0.85%)
国内大手の保険調剤薬局チェーン。ジェネリック医薬品の製造・販売、医療従事者派遣・紹介事業も。総店舗数は730店舗超。オンライン医療、在宅医療などが注力領域。スペシャリティ医薬品の取扱い増を見込む。 記：2024/06/09
3398
東証１部
4,705
時価総額 147,699百万円
11/15 15:00
-55(-1.16%)
-55(-1.16%)
中部地域にドラッグストア、調剤薬局をチェーン展開。16.5期は１９店舗全面改装、北陸・東海・信越・関東・近畿地方に５２店新設、併設調剤薬局２５薬局開設し増収増益。次期７０店舗新規出店計画で増収増益予想。 記：2016/08/16
3660
東証プライム
433
時価総額 35,274百万円
11/22 15:30
-18(-3.99%)
-18(-3.99%)
コスメ・美容の総合サイト「@cosme」を運営。化粧品ECサイト「@cosme SHOPPING」、化粧品専門店「@cosme STORE」の運営等も。会員数は増加傾向。リテール事業は国内出店の加速図る。 記：2024/08/23
3938
東証１部
5,350
時価総額 1,304,330百万円
12/28 15:00
±0(0%)
±0(0%)
国内最大のメッセンジャーアプリ「LINE」を運営。広告収入に次ぐ収益の柱として金融サービスに力注ぐ。来年3月にヤフーとの統合を予定。20.12期3Q累計は子会社の売却と増資に伴う一時利益計上で営業黒字に。 記：2020/11/24
4042
東証プライム
2,111.5
時価総額 686,409百万円
11/22 15:30
+30(1.44%)
+30(1.44%)
総合化学大手。1935年創業。苛性ソーダ、高速液体クロマトグラフィー用カラムで国内トップシェア。臭素は国内生産量トップ。ハイシリカゼオライトは自動車用途中心に出荷順調。分離精製剤の生産能力増強図る。 記：2024/06/24
4183
東証プライム
3,582
時価総額 719,423百万円
11/22 15:30
+175(5.14%)
+175(5.14%)
総合化学大手。エラストマー、エチレン、ビジョンケア材料、半導体・電子部品工程部材等を製造・販売。メガネレンズ材料、燃料タンク材料で世界トップシェア。事業ポートフォリ変革推進。総還元性向30％以上目指す。 記：2024/10/09
4203
東証プライム
3,794
時価総額 355,718百万円
11/22 15:30
+14(0.37%)
+14(0.37%)
1932年設立のプラスチック製品メーカー。半導体関連材料、高機能プラスチックなどの製造・販売を行う。半導体封止材で世界トップシェア。半導体関連材料では封止材のグローバル供給体制の強化、拡販に取り組む。 記：2024/10/09
4506
東証プライム
609
時価総額 242,321百万円
11/22 15:30
-2(-0.33%)
-2(-0.33%)
住友化学傘下の製薬会社。2005年に大日本製薬と住友製薬が合併して誕生。精神神経領域、がん領域が研究重点領域。非定型抗精神病薬「ラツーダ」等が主力製品。2型糖尿病治療剤「エクア」などの販売拡大図る。 記：2024/06/11
4508
東証１部
2,006
時価総額 1,126,205百万円
2/26 15:00
-3(-0.15%)
-3(-0.15%)
三菱ケミカル系の製薬会社。主力は抗リウマチ薬「レミケード」。自己免疫疾患、糖尿病・腎疾患等が重点疾患領域。三菱ケミカルHDがTOB実施。成立なら上場廃止へ。医薬品事業は伸び悩む。20.3期2Qは業績低調。 記：2019/11/26
4587
東証プライム
2,738
時価総額 355,967百万円
11/22 15:30
+174.5(6.81%)
+174.5(6.81%)
東京大学発の創薬ベンチャー。創薬開発事業、放射性医薬品の研究開発、製造・販売等を行う放射性医薬品事業を展開。ペプチド創薬開発プラットフォームなどが強み。Novartis社とペプチド創薬における提携を拡大。 記：2024/08/26
4779
東証１部
868
時価総額 26,869百万円
1/18 15:00
±0(0%)
±0(0%)
営業支援・顧客管理ソフト大手。営業支援システム「eセールスマネージャー」が主力。累計導入企業数は5000社超。Webセミナー等で集客強化を図る。助成金収入計上。20.12期2Qはシステム開発事業が好調。 記：2020/09/11
5713
東証プライム
3,823
時価総額 1,111,782百万円
11/22 15:30
-41(-1.06%)
-41(-1.06%)
総合非鉄素材メーカー。1590年創業。住友グループの源流。資源開発、銅など非鉄金属の製錬、機能性材料の製造・販売等を行う。材料事業では車載用電池材料の需要が底堅い。資源部門では菱刈鉱山が順調な操業継続。 記：2024/07/02
6502
東証プライム
4,590
時価総額 1,988,103百万円
12/19 15:00
-5(-0.11%)
-5(-0.11%)
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は１株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記：2023/09/15
6619
東証プライム
327
時価総額 18,031百万円
11/22 15:30
-2(-0.61%)
-2(-0.61%)
リチウムイオン二次電池用セパレータの製造、販売を行う。イオン交換膜事業等も手掛ける。売上構成比は車載向けが6割超。欧米、アジア地域のEV用電池メーカーなど新規顧客開拓図る。製品競争力の強化等にも注力。 記：2024/07/28
6723
東証プライム
2,012
時価総額 3,763,677百万円
11/22 15:30
-3(-0.15%)
-3(-0.15%)
大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米ＧａＮパワー半導体会社買収へ。 記：2024/06/15
6804
東証プライム
2,219
時価総額 136,269百万円
11/22 15:30
-19(-0.85%)
-19(-0.85%)
総合電子部品メーカー。コネクタやスイッチ、ジャックなどの機構部品が主力。音響部品や表示部品等も。大阪府八尾市に本社。任天堂等が主要取引先。新工場建設でアミューズメント向け製品等の生産能力増強を図る。 記：2024/08/10
7240
東証プライム
2,242
時価総額 388,178百万円
11/22 15:30
-16.5(-0.73%)
-16.5(-0.73%)
国内初のオイルシールメーカー。1941年創業。国内全自動車メーカーが同社製品を採用。オイルシールは国内トップシェア。シール製品「Oリング」などが主要製品。シール事業では中国系自動車メーカーへの拡販図る。 記：2024/08/20
7445
東証スタンダード
215
時価総額 6,371百万円
11/22 15:30
±0(0%)
±0(0%)
カジュアルチェーン大手。ジーンズやアメカジの専門店「ライトオン」を全国展開。ECを強化育成。不採算店舗の閉店数増で店舗数減少。継続前提に重要事象。新システム導入で在庫配分と移動の管理徹底し合理化をすすめる。 記：2024/07/06
8025
東証スタンダード
1,076
時価総額 4,379百万円
11/22 15:30
+6(0.56%)
+6(0.56%)
ユニフォームやアパレル等の洋装事業が主力。1812年に小間物問屋として創業。健康・生活事業、和装事業、ホームファニシング事業等も手掛ける。コア事業の強靭化に加え、新規事業開発の推進、生産性向上に注力。 記：2024/08/22
8201
東証１部
149
時価総額 6,084百万円
9/25 14:14
±0(0%)
±0(0%)
きもの専門店「さが美」等の専門店チェーンを展開。ホームファッション事業から撤退。きもの事業に経営資源集中。ベルーナがTOBで子会社化。販売契約高は堅調。店舗リニューアル等が寄与。19.2期1Qは増収。 記：2018/07/18
8692
東証１部
918
時価総額 23,553百万円
7/28 15:00
-1(-0.11%)
-1(-0.11%)
証券会社バックオフィス業務大手。証券システムの開発・運用、証券会社設立支援、重要書類の保管等を展開。マネーロンダリング対策システムに注力。電子化による業務効率化・短期化を推進。20.3期は大幅営業増益。 記：2020/06/02
9449
東証プライム
2,576.5
時価総額 281,295百万円
11/22 15:30
+47(1.86%)
+47(1.86%)
クラウド・ホスティング、決済関連サービス等のインターネットインフラ事業が主力。インターネット金融事業、インターネット広告・メディア事業等も。総還元性向50％目標。電子印鑑の契約社数は増加傾向続く。 記：2024/09/01
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