3,630
11/22 15:30
+10(0.28%)
時価総額 157,128百万円
1898年創業のゼネコン準大手。住友林業と資本業務提携。名古屋競馬場、ニュートリノ実験施設等で施工実績。台北101など海外でも実績。国内土木事業はインフラ更新、防災・減災、国土強靭化などが注力分野。 記:2024/08/05
1,091.5
11/22 15:30
+14.5(1.35%)
時価総額 1,521,477百万円
総合化学大手。1922年創業。アクリロニトリルや人工皮革、感光性ドライフィルム等を手掛ける。住宅事業や建材事業、医薬事業等も。リチウムイオン二次電池用セパレータなどで世界トップシェア。建材事業などは順調。 記:2024/06/18
5,649
11/22 15:30
+53(0.95%)
時価総額 11,307,558百万円
時価総額世界上位の化学メーカー。1926年設立。塩化ビニル樹脂、シリコンウエハー、合成石英などで世界トップシェア。海外売上比率が高い。先端露光材料の新拠点建設推進。機能材料事業は高機能性製品の販売に注力。 記:2024/10/28
1,043
11/22 15:30
-1(-0.1%)
時価総額 17,694百万円
湿式ポリウレタンレザーの製造・販売等を行う。ULTRALEATHER、BRISAが旗艦ブランド。自動車用が主力。家具用、航空機用なども。26.12期売上高307億円目標。売上収益源の多様化に取り組む。 記:2024/07/08
782
11/22 15:30
+3(0.39%)
時価総額 29,786百万円
建設基礎の製造・施工で国内首位のジャパンパイルが中核の持株会社。設計から建設まで一貫請負体制。海外は現法を通じてベトナムを開拓。パイルの需要減退もTSMC案件寄与。ベトナムも冴えず。施工効率は改善。 記:2024/07/22
798
11/22 15:30
+2(0.25%)
時価総額 53,630百万円
プレス機専業メーカー。1917年創業。電動自動車用モータコア向け高速精密プレス機で国内トップシェア。自動車メーカー等が主要取引先。EV関連など成長製品へのシフト、付加価値投入による製品の差別化図る。 記:2024/07/26
1,058
11/22 15:30
+27(2.62%)
時価総額 90,187百万円
講師派遣型研修事業が主力。公開講座事業やITサービス事業、eラーニング・動画販売等も。取引先は製造業や官公庁関連など4万5000組織超。講師派遣型研修事業は中堅企業中心に民間企業の研修実施回数が順調。 記:2024/06/28
728
11/22 15:20
+1(0.14%)
時価総額 4,720百万円
包装機械などの産業機械、冷間鍛造製品の製造・販売、電機機器の販売等を行う。1939年設立。静岡県静岡市に本社。静岡スバル自動車等を傘下に持つ。電機機器事業ではビル設備関連の工事領域拡大などに取り組む。 記:2024/10/09
974
11/22 15:30
+4(0.41%)
時価総額 22,387百万円
老舗農業機械メーカー。1926年に愛媛県松山市で創業。トラクタ、耕うん機等の整地用機械が主力。田植機、コンバイン、芝刈機などの製造・販売も。国内では畑作市場などへ経営資源集中。海外は事業拡大の加速図る。 記:2024/08/09
8,270
11/22 15:30
+10(0.12%)
時価総額 107,278百万円
冷却ファン、無停電電源装置、サーボモータの生産・販売等を行う。1927年創業。電気機器販売事業、電気工事事業等も手掛ける。日本、フィリピンなどに生産拠点。高性能、高信頼製品の製造・販売などに注力。 記:2024/09/02
2,714
11/22 15:30
+88(3.35%)
時価総額 64,542百万円
環境試験器、エナジーデバイス装置、半導体関連装置の装置事業が主力。環境試験器で世界トップシェア。アフターサービス・エンジニアリング、受託試験・レンタル等も。国内における生産能力の増強などに取り組む。 記:2024/10/10
8,529
11/22 15:30
-192(-2.2%)
時価総額 1,319,266百万円
総合重工メーカー大手。1853年に石川島造船所として創業。産業システム・汎用機械、資源・エネルギー・環境、航空・宇宙・防衛等の分野で事業展開。航空エンジン・ロケット分野、クリーンエネルギー分野に注力。 記:2024/09/02
2,664.5
11/22 15:30
-10(-0.37%)
時価総額 42,085,743百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
1,362.5
11/22 15:30
+17(1.26%)
時価総額 7,194,000百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。主力の北米を中心に販売台数が増加。二輪はアジアが好調。中国の持ち分法適用会社が伸び悩み。 記:2024/07/03
1,335.5
11/22 15:30
-1(-0.07%)
時価総額 1,403,146百万円
二輪車を主力とするランドモビリティ事業が柱。船外機が主力のマリン事業、ロボティクス事業等も。1955年に日本楽器製造(現ヤマハ)から分離独立。海外売上比率が高い。二輪車はインド、ブラジルで強い需要続く。 記:2024/07/04
1,707.5
11/22 15:30
-11.5(-0.67%)
時価総額 232,220百万円
ホンダ系自動車部品メーカー。四輪車・二輪車用シートなどの自動車内装品が主力。二輪車用シートは国内トップシェア。水上バイク、医療用チェア等も手掛ける。新事業の拡大、主要客先シェアの向上などに取り組む。 記:2024/08/20
5,140
11/22 15:30
-40(-0.77%)
時価総額 114,900百万円
PLMソリューションが中核。3次元CADソフト導入実績は国内トップ。サーバー・ストレージの販売も手掛ける。DX支援のソリューションは受注増。官公庁向けや半導体業界向けが好調。配当性向30%以上目標。 記:2024/11/03
2,497
11/22 15:30
-17(-0.68%)
時価総額 105,391百万円
ドキュメントスキャナーや業務用ハンディターミナル、カメラ関連製品等の開発・生産等を行う。キヤノン傘下。宇宙関連製品や医療関連製品、業務用生ごみ処理機等も。超小型人工衛星の事業化に向けた準備を進める。 記:2024/08/22
1,647
11/22 15:30
+35(2.17%)
時価総額 966,771百万円
大手複合機メーカー。1936年創業。プリンターやオフィス機器消耗品、電子黒板、ITインフラ、ヘルスケア関連システム等も。海外売上高比率は6割超。25.3期はオフィスサービス事業の堅実な成長などを見込む。 記:2024/06/18
514
11/22 15:30
-4(-0.77%)
時価総額 3,527百万円
使い捨てコンタクトレンズの製造・販売を行う。シンシアワンデーSが主力商品。コンサルティング事業やシステム事業も手掛ける。シンシアワンデーSは売上順調。ユーザー等からの高評価で取り扱い店舗数が伸びる。 記:2024/06/25
2,331.5
11/22 15:30
+5(0.21%)
時価総額 1,292,772百万円
大手総合印刷企業。1876年創業。出版関連ビジネスのほか、情報セキュア関連製品、ディスプレイ関連製品、電子デバイス等も。リチウムイオン電池用バッテリーパウチ等で世界トップシェア。BPO事業の拡大等に注力。 記:2024/06/17
2,714
11/22 15:30
+1(0.04%)
時価総額 229,333百万円
1889年創業の総合商社。食料、電子・デバイス、鉄鋼・素材・プラント、車両・航空、ICTソリューションなどで事業展開。強固な顧客基盤が強み。総還元性向30~35%目標。27.3期当期利益350億円目指す。 記:2024/10/08
3,282
11/22 15:30
+45(1.39%)
時価総額 3,974,827百万円
総合商社大手。1919年設立。メディアなどの非資源に強み。SCSK、食品スーパーのサミットなどを傘下に持つ。中計では27.3期純利益6500億円目標。鉄鋼事業では米国、鉄鋼GX等の新領域での事業拡大図る。 記:2024/06/09
4,531
11/22 15:30
+3(0.07%)
時価総額 1,814,448百万円
国内最大手の都市ガス会社。電力小売、資源開発等の海外事業、新宿パークタワーの賃貸等も。都市ガスの顧客件数は878万件超。不動産は新豊洲で大規模開発に着手。26.3期セグメント利益1500億円目指す。 記:2024/06/09
2,884.5
11/22 15:30
+77(2.74%)
時価総額 4,045,511百万円
国内最大の専業システムインテグレーター。NTT傘下。世界50カ国以上でITサービスを提供。金融分野、公共・社会基盤分野向けに強み。海外売上比率は6割超。製造業領域を強化。データセンター事業は積極投資継続。 記:2024/08/10
2,526
11/22 15:30
+25(1%)
時価総額 719,875百万円
FA・金型部品等を扱う商社「ミスミ」を中核とする持株会社。メーカー機能も持つ。顧客数は世界で32万社超。ECサイトの取り扱いメーカーは3000社超。新商品、新サービス開発など新事業政策の加速を図る。 記:2024/06/04