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東海カーボ、東京ドーム、ソルクシーズなど

2017/12/15 15:38 FISCO
<5301> 東海カーボ 1306 +173大幅続伸。18年4月納入分からの国内黒鉛電極の値上げを発表、今回の値上げで価格は現在の2倍強になるとみられ、過去最高の09年の価格を上回ってくるもよう。想定以上の値上げ幅とされており、収益拡大に直結するとの期待感が先行。日本カーボン<5302>やSECカーボン<5304>などもつれ高する展開になった。 <9681> 東京ドーム 1168 +54大幅反発。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は96.6億円で前年同期比11%減益となった。通期計画は110億円で前期比13%減益、従来予想から据え置きとなっている。直近四半期の8-10月期も前年同期比13%減と2ケタの減益に。ただ、施設改装や閉鎖の影響が減益要因であり、本業は順調に推移。サプライズの少ない決算が買い戻しの動きにもつながる形のようだ。 <1951> 協エクシオ 2861 +137大幅続伸。野村証券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」、目標株価も2260円から3070円に引き上げ。前年同月比で受注は減少も、減少幅は小幅となってきており、繰越工事の増加基調継続から19.3期も好業績が続く可能性が高まったと評価。コムシス<1721>の投資判断も格上げしているが、楽天<4755>の周波数割当申請については現状不透明感が強く、格上げの背景にはしていないようだ。 <6037> ファストロジク 2080 -428大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は0.8億円で前年同期比64%減益になったことが嫌気された。通期予想は公表していないものの、これまで高い収益成長を続けてきたことで、大幅減益決算にはネガティブなインパクト。売上は2ケタ増となっているものの、物件掲載数の伸び悩みで伸びは鈍化、積極的な広告宣伝費の投入が減益要因につながった。 <4666> パーク24 2950 +122大幅続伸。前日に前10月期の決算を発表している。営業利益は205億円で前期比4%減益、9月の下方修正値203億円の水準で着地。一方、今期は225億円で同10%増益見通しとしており、収益回復予想が評価される展開となった。タイムズ駐車場運営台数の拡大基調が続くほか、レンタカーやカーシェアリングの利用台数も増加、8月に買収した英国の駐車場運営会社の業績も収益上積み要因に。 <1435> インベスターC 7340 +370大幅反発。12月31日を基準日として1:5の株式分割を実施すると前日に発表、買い材料視される展開となった。株式の流動性の高まり、投資家層のさらなる拡大につながるとの期待感が先行へ。1単元以上を保有する株主に対して、クオカード3000円分を贈呈する株主優待制度を据え置くとしていることで、実質的に株主優待制度は大幅に拡充されることになる。 <4284> ソルクシーズ 1008 +150ストップ高。仮想通貨関連銘柄として台頭する展開になった。一部季刊誌では、SBIグループ<8473>が開設予定の仮想通貨取引所運営システム構築支援で中核を担う企業と紹介されている。仮想通貨関連分野への展開で、足元はSBIの株価上昇が目立っていたこともあり、関連銘柄として出遅れ感が急速に台頭する状況となっているもようだ。 <6773> パイオニア 219 +8反発。走行空間センサー「3D-LiDAR」が、エヌビディアの自動運転車開発プラットフォーム「NVIDIA DRIVE PX」に対応と発表している。「3D-LiDAR」は、遠方の物体までの高精度な距離の測定や、物体の大きさを検出できるセンサーで、物体形状の把握も可能なため、自動運転に不可欠なキーデバイスとされている。今後の対応協議次第では、大きな収益インパクトも期待できるといった見方が先行へ。 <5423> 東製鉄 977 -71大幅反落。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「売り」、目標株価も1000円から800円に引き下げ。中国鉄鋼業界における供給能力の削減や域内への鋼材輸出の構造的な減少は、鉄スクラップや人造黒鉛電極の上昇といった電炉業界に複数の構造的なコストアップ要因をもたらしていると指摘。段階的な製品価格値上げを織り込んでも、来期は営業減益を意識せざるを得ないとの見方。 《WA》
関連銘柄 14件
1435 東証スタンダード
151
11/25 15:30
+1(0.67%)
時価総額 13,760百万円
不動産賃貸経営プラットフォーム運営会社。賃貸経営アプリの提供や投資用不動産のマッチング、スマートホテルの運営を展開。】IoT活用賃貸住宅の開発棟数が増加基調。管理収入伸びる。人件費増やIT投資費用を吸収。 記:2024/09/03
3,285
11/25 15:30
-52(-1.56%)
時価総額 436,905百万円
電気通信工事大手。NTTグループを中心に、KDDIやソフトバンク、楽天モバイル向けの通信設備工事を展開。社会システム関連事業等も。受注高は堅調。ITソリューション事業や社会システム関連事業等が受注好調。 記:2024/07/16
1951 東証プライム
1,800
11/25 15:30
-12(-0.66%)
時価総額 384,525百万円
通信設備の設計・施工・運用・保守等を手掛ける通信キャリア事業が主力。システム開発・運用保守等も行う。売上高の3割超がNTTグループ向け。DOE4%目途。都市インフラ事業では領域拡大などに取り組む。 記:2024/08/05
4284 東証スタンダード
312
11/25 15:30
+3(0.97%)
時価総額 8,368百万円
クレジット、証券など金融向けに強みを持つソフトウェア開発会社。ソリューション事業、コンサルティング事業も手掛ける。SBIHDが筆頭株主。富士通などが主要取引先。航空宇宙・防衛分野の取り組みを強化。 記:2024/08/13
4666 東証プライム
1,777
11/25 15:30
-33(-1.82%)
時価総額 303,952百万円
時間貸駐車場「タイムズパーキング」、月極駐車場の運営を行う。英国、豪州などにも進出。モビリティサービス「タイムズカー」の提供等も。国内タイムズパーキング件数は1.8万件超。モビリティ事業は会員数が順調増。 記:2024/10/07
4755 東証プライム
883.3
11/25 15:30
+3.9(0.44%)
時価総額 1,900,461百万円
国内最大のネットショッピングモール「楽天市場」、旅行予約サービス「楽天トラベル」を運営。楽天モバイル、楽天カード、楽天銀行などを傘下に持つ。クレジットカード関連サービスなどフィンテック部門は順調。 記:2024/07/08
5301 東証プライム
925.1
11/25 15:30
-8.8(-0.94%)
時価総額 208,095百万円
炭素・黒鉛製品メーカー。黒鉛電極、カーボンブラックで国内トップシェア。ファインカーボン事業、アルミ電解用のカソード等も手掛ける。ファインカーボン及び工業炉に積極投資。26.12期売上高4580億円目標。 記:2024/10/20
5302 東証プライム
4,475
11/25 15:30
+40(0.9%)
時価総額 52,953百万円
1915年創業の炭素製品メーカー。1927年に日本で初めて人造黒鉛電極を製造。炭素繊維製品や特殊炭素製品、リチウムイオン電池用負極材等を手掛ける。電極材関連製品は製造コスト削減、適正売価による販売に注力。 記:2024/08/06
5304 東証スタンダード
2,148
11/25 15:30
±0(0%)
時価総額 44,451百万円
アルミニウム製錬用カソードブロックと人造黒鉛電極が柱。アルミニウム製錬用黒鉛電極でトップシェア。製品売上の輸出比率は5割超。アルミニウム製錬用カソードブロックは市況価格低下。黒鉛電極と炭素製品は堅調。 記:2024/06/23
5423 東証プライム
1,449
11/25 15:30
-21(-1.43%)
時価総額 159,483百万円
国内最大手の電炉メーカー。1934年設立。主力製品のH形鋼は国内生産量トップ。電炉でコイル・厚板を生産できるのは同社のみ。無借金経営。引き続きコスト低減に取り組む。グリーン鋼材「ほぼゼロ」は好評。 記:2024/08/05
6037 東証スタンダード
700
11/25 15:30
-1(-0.14%)
時価総額 16,582百万円
国内最大の不動産投資プラットフォーム「楽待」を運営。物件掲載サービスが主力。ウェブサイト会員数は40万人超。公式YouTubeチャンネルの登録者数は90万人超。楽待プレミアムサービスなどの利用促進図る。 記:2024/10/12
6773 東証1部
65
3/26 15:00
±0(0%)
時価総額 125,017百万円
カーナビ等カーエレクトロニクス事業が主力。家電AV機器事業から撤退。車載関連ビジネスの成長等に注力。地図事業を強化。香港投資ファンドの完全子会社化により、同社株は上場廃止予定。19.3期2Qは業績苦戦。 記:2019/01/21
8473 東証プライム
3,705
11/25 15:30
+143(4.01%)
時価総額 1,121,641百万円
ネット証券で国内トップ。SBI新生銀行、住信SBIネット銀行、SBI生命保険、SBI損害保険など証券関連、銀行、保険をコアに多様な事業展開。フィンテック、バイオ等に投資も。証券は口座数増。銀行テコ入れへ。 記:2024/08/19
9681 東証1部
1,299
4/22 15:00
+1(0.08%)
時価総額 124,518百万円
東京ドームシティの運営会社。東京ドームやスパ、アトラクション施設の運営が主力。コスメ店の運営、不動産賃貸等も行う。21.1期はコロナ禍によるスポーツやコンサート、イベント等の中止、延期、動員制限が響いた。 記:2021/03/22