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FISCO BTC Index
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個別銘柄戦略：アシックスやイオンモールに注目
2020/10/8 9:20
FISCO
*09:20JST 個別銘柄戦略：アシックスやイオンモールに注目
7日の米国市場では、NYダウが530.70ドル高の28303.46、ナスダック総合指数が210.00pt高の11364.60と急伸し、シカゴ日経225先物は大阪日中比85円高の23495と堅調だった。8日早朝の為替は1ドル＝105円90-00銭（昨日大引け時は105.74円付近）。本日の東京市場では、米国株急伸と1ドル＝106円前後の円安を強材料にソフトバンクG<9984>、任天堂<7974>、トヨタ<7203>といった米国株と連動性の高い銘柄を中心に買いが先行し、米10年債利回りの上昇で三菱UFJ<8306>、東京海上<8766>といった大手金融株も運用利回り改善期待で強含みの展開となろう。米航空株高を追い風にJAL<9201>、ANA<9202>もしっかりの展開が期待できよう。新興株では昨日年初来高値を取ったCYBERDYNE<7779>のほか、BASE<4477>、メルカリ<4385>といった主力銘柄の活況が続こう。反面、政府による料金引き下げ論議の具体化からNTT<9432>、KDDI<9433>、ソフトバンク<9434>には引き続き売り圧力が強そうだ。一方、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測されたスシローGHD<3563>、ヒロセ電機<6806>、アシックス<7936>、イオンモール<8905>、郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>などに注目。
《US》
関連銘柄 20件
3563
東証プライム
3,038
時価総額 352,618百万円
1/17 15:30
-24(%)
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回転寿司チェーン「スシロー」を全国展開する「あきんどスシロー」、「京樽」などを傘下に収める持株会社。海鮮三崎港、杉玉などのブランドも持つ。グループ店舗数は1150店舗超。海外事業の拡大などに取り組む。 記：2024/11/12
4385
東証プライム
1,675.5
時価総額 274,831百万円
1/17 15:30
-14.5(%)
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国内最大のフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」、スキマバイトサービス「メルカリ ハロ」なども手掛ける。「メルカリ ハロ」の登録ユーザ数は800万人超。越境取引、BtoCは順調に拡大。 記：2024/11/10
4477
東証グロース
311
時価総額 36,020百万円
1/17 15:30
+7(%)
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ネットショップ作成サービス「BASE」や購入者向けショッピングサービス「Pay ID」を提供するBASE事業が主力。オンライン決済サービスも。PAY.JP事業の流通総額は既存加盟店、新規加盟店ともに増加。 記：2024/12/21
6806
東証プライム
18,235
時価総額 650,880百万円
1/17 15:30
+120(%)
+120(%)
コネクタ専業メーカー。1937年創業。FPC用コネクタなどの多極コネクタが主力。高周波同軸コネクタなどの同軸コネクタも手掛ける。海外販売比率は7割超。中期経営計画では28.3期売上高2300億円目標。 記：2024/08/29
7203
東証プライム
2,788
時価総額 44,036,424百万円
1/17 15:30
-49(%)
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自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記：2024/08/01
7779
東証グロース
172
時価総額 37,005百万円
1/17 15:30
-1(%)
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世界初の装着型サイボーグ「HAL」が主力製品。筑波大学発のベンチャーとして2004年に設立。茨城県つくば市に本社。清掃ロボット、搬送ロボット等も。HAL腰タイプ介護・自立支援用は990台超が稼働中。 記：2024/09/02
7936
東証プライム
3,310
時価総額 2,513,885百万円
1/17 15:30
-14(%)
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スポーツ用品メーカー。各種スポーツ用品の製造・販売等を行う。ランニングシューズに強み。オニツカタイガーブランドなども展開。海外売上高比率が高い。国内はパフォーマンスランニング、オニツカタイガーが順調。 記：2024/12/20
7974
東証プライム
9,181
時価総額 11,923,273百万円
1/17 15:30
-409(%)
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世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。京都府京都市に本社。新作の「ゼルダの伝説 知恵のかりもの」は滑り出し順調。 記：2024/12/22
8306
東証プライム
1,867.5
時価総額 24,804,126百万円
1/17 15:30
-22.5(%)
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三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。金利上昇で利ザヤ拡大。ウェルスナビを完全子会社化へ。 記：2024/12/20
8766
東証プライム
5,237
時価総額 10,683,480百万円
1/17 15:30
-85(%)
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メガ損保の一角。東京海上日動火災保険、日新火災海上保険、イーデザイン損害保険などを傘下に収める持株会社。北米を中心とする海外保険事業等も。海外保険事業では競争力の高い商品のグローバル展開などに注力。 記：2024/10/25
8905
東証プライム
1,925
時価総額 438,061百万円
1/17 15:30
+3.5(%)
+3.5(%)
国内最大級の商業ディベロッパー。イオンのショッピングセンターや商業施設の開発に加え、店舗の運営・管理等を行う。海外のモール開発でも実績。国内の既存モールは収益力回復。26.2期営業利益690億円目標。 記：2024/10/28
9101
東証プライム
4,757
時価総額 2,192,977百万円
1/17 15:30
-34(%)
-34(%)
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。航空運送事業は貨物取扱量が増加、運賃単価は高水準。 記：2024/12/15
9104
東証プライム
5,053
時価総額 1,831,985百万円
1/17 15:30
-66(%)
-66(%)
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30％目安。自動車船などは好調。運行費用増が重し。 記：2024/12/23
9107
東証プライム
1,967
時価総額 1,328,063百万円
1/17 15:30
-23(%)
-23(%)
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。ドライバルクセグメントでは運航コスト削減、配船効率の向上図る。 記：2024/11/27
9201
東証プライム
2,373
時価総額 1,037,343百万円
1/17 15:30
-4(%)
-4(%)
大手航空会社。航空旅客事業や貨物郵便事業、マイル/金融・コマース事業などを展開。LCCのZIPAIR Tokyo、スプリング・ジャパンなどを傘下に持つ。スマホ決済「JAL Pay」のサービス拡充図る。 記：2024/08/30
9202
東証プライム
2,747.5
時価総額 1,330,598百万円
1/17 15:30
±0(%)
±0(%)
国内最大手の航空会社。全日本空輸（ANA）が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記：2024/08/02
9432
東証プライム
150.8
時価総額 13,654,988百万円
1/17 15:30
-1.2(%)
-1.2(%)
国内最大の通信会社。NTT東日本、NTT西日本、NTTドコモ、NTTデータグループなどを傘下に持つ。研究開発部門を有する点が特徴。データセンターを拡張。コンシューマ通信事業では顧客基盤の強化を推進。 記：2024/10/10
9433
東証プライム
4,818
時価総額 10,560,314百万円
1/17 15:30
-34(%)
-34(%)
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。5G基地局数は業界最多。au PAYカード会員数は980万人超。スマートフォン稼働数は増加傾向。 記：2024/11/09
9434
東証プライム
191.5
時価総額 9,130,600百万円
1/17 15:30
-0.6(%)
-0.6(%)
通信キャリア大手。個人向けモバイルサービス、ブロードバンドサービスの提供等を行うコンシューマ事業が主力。メディア・EC事業等も手掛ける。コンシューマ事業では付加価値サービスの拡充等で収益拡大を図る。 記：2024/08/05
9984
東証プライム
9,080
時価総額 13,347,555百万円
1/17 15:30
-122(%)
-122(%)
携帯キャリアのソフトバンク、LINEヤフー、ビジョン・ファンド、半導体設計の英ARMなどを傘下に収める持株会社。スマホ契約数は増加。コンシューマ事業はモバイルサービス、ブロードバンドサービス売上等が順調。 記：2024/11/27
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