1911年創業の大手水産会社。水産事業、冷凍食品に強みを持つ食品事業が主力。特定保健用食品等の開発・提供、冷蔵倉庫事業、配送事業等も。コンビニ向けおにぎり・サラダは販売順調。養殖事業の安定・拡大図る。 記:2024/06/13
1,853.5
9/27 15:00
-42(%)
時価総額 1,337,319百万円
1892年創業の大手ゼネコン。国内建設事業を中心に、海外建設事業、エンジニアリング事業等を展開。東京スカイツリーなどで施工実績。グループ社数は140社超。建設バリューチェーンの強化などに取り組む。 記:2024/08/09
海上土木に強みを持つ総合建設会社。1929年設立。陸上土木や建築工事、不動産事業等も。中部国際空港などで施工実績。フィリピンなど海外でも実績多数。成長ドライバーに位置付ける洋上風力建設事業に注力。 記:2024/08/02
製紙会社。新潟県を地盤とする。印刷紙や情報紙の洋紙の製造、販売を主力に、白板紙や特殊紙、パッケージを提供する。今期3Q累計は紙パルプやパッケージの価格改定が収益に寄与した。販売数量も堅調に推移した。 記:2024/04/12
大手化粧品メーカー。1872年創業。SHISEIDO、エリクシール、マキアージュ等のブランドを展開。レストラン事業、美容室事業も。DOE2.5%以上目安。米州・欧州・アジアパシフィック事業に経営資源投下。 記:2024/07/05
薄型パネルディスプレイ用ガラスや電子デバイス用ガラス、ガラスファイバ、建築用ガラス等を手掛ける。FPD用ガラス、自動車部品用ガラス繊維で高シェア。中期経営計画では26.12期売上高4000億円目指す。 記:2024/04/29
大手超純水製造装置メーカー。半導体やFPD向け装置を中心に、水処理装置を設計、施工、販売。水処理装置売上は好調。受注済み大型水処理案件の工事は進捗順調。低採算案件は一巡。24.3期3Qは大幅増収増益。 記:2024/04/09
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
総合重工メーカー大手。1853年に石川島造船所として創業。産業システム・汎用機械、資源・エネルギー・環境、航空・宇宙・防衛等の分野で事業展開。航空エンジン・ロケット分野、クリーンエネルギー分野に注力。 記:2024/09/02
流通系で国内最大のクレジットカード会社。そごう・西武、パルコ等と強い提携関係。信用保証や不動産ビジネスも。ファイナンス事業は堅調。インドなど海外事業拡大へ。新中計では事業利益を27年3月期1000億円へ。 記:2024/08/17
独立系証券会社。対面コンサルティング営業が基本。強固な顧客基盤、多彩な商品提供力が強み。投資銀行業務、不動産投資商品の組成・提供等も。配当性向70%目安。中期事業計画では27.3期ROE8%目標。 記:2024/06/17
2,519.5
9/27 15:00
+100.5(%)
時価総額 526,999百万円
1896年創業の総合不動産デベロッパー。旧安田財閥系。東京・八重洲、日本橋周辺が最重点エリア。マンションはBrilliaブランドで展開。配当性向30%以上目安。保有オフィスビルは40棟超。稼働率は高水準。 記:2024/07/07
大手総合不動産会社。住友本社の不動産部門を継承する会社として1949年に設立。東京都心部を中心にオフィスビル230棟超を管理・運営。不動産販売やリフォーム等も。六本木五丁目、飯田橋など進行中の案件は豊富。 記:2024/07/07
私鉄大手の一角。関東私鉄で営業距離最長。東京スカイツリー、東武動物公園、東武ワールドスクエアなど豊富な観光資源が強み。不動産事業、百貨店業等も。25.3期は小幅増収計画。鉄道業の利用者回復などを見込む。 記:2024/07/07
大手私鉄の一角。新宿駅と小田原駅を結ぶ小田原線など3路線を展開。小田急百貨店等の流通業、小田急不動産等の不動産業、ホテル業等も。25.3期は増収計画。不動産分譲業における計上予定戸数の増加を見込む。 記:2024/07/07
191.3
9/27 15:00
-1,785.2(%)
時価総額 915,781百万円
通信キャリア大手。個人向けモバイルサービス、ブロードバンドサービスの提供等を行うコンシューマ事業が主力。メディア・EC事業等も手掛ける。コンシューマ事業では付加価値サービスの拡充等で収益拡大を図る。 記:2024/08/05
2,668
9/27 15:00
+40.5(%)
時価総額 3,741,870百万円
国内最大の専業システムインテグレーター。NTT傘下。世界50カ国以上でITサービスを提供。金融分野、公共・社会基盤分野向けに強み。海外売上比率は6割超。製造業領域を強化。データセンター事業は積極投資継続。 記:2024/08/10