2,018.5
11/25 15:30
+13.5(%)
時価総額 2,541,566百万円
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記:2024/09/04
カラオケチェーン「カラオケまねきねこ」を国内外で展開。ひとりカラオケ専門店「ワンカラ」、アクエル前橋等の不動産管理事業等も手掛ける。カラオケ店舗数は国内外で680店超。カラオケは海外の積極展開を継続。 記:2024/10/22
わらべや日洋食品、わらべやデリカ等を傘下に収める持株会社。米飯、調理パンなど調理済食品の製造・販売等を行う。物流関連事業等も。セブンイレブン向け売上比率が高い。千葉工場、大宮工場は25年2月末に閉鎖予定。 記:2024/10/27
不動産売買仲介コンサルや投資用不動産の開発、売却等を行うライフ&プロパティソリューション部門が主力。不動産売買契約書類作成クラウド等も。2014年にソニー不動産として創業。IT領域が成長ドライバー。 記:2024/06/09
15,495
11/25 15:30
-125(%)
時価総額 276,322百万円
ソフトウェアテスト関連サービス、ソフトウェア開発関連サービスが柱。Web企画制作、マーケティング等も。連結エンジニア数は1.1万人超。エンジニア採用、事業開発投資進める。27.8期売上2000億円目指す。 記:2024/10/25
5,759
11/25 15:30
+110(%)
時価総額 11,527,744百万円
時価総額世界上位の化学メーカー。1926年設立。塩化ビニル樹脂、シリコンウエハー、合成石英などで世界トップシェア。海外売上比率が高い。先端露光材料の新拠点建設推進。機能材料事業は高機能性製品の販売に注力。 記:2024/10/28
予測型広告プラットフォーム「CrossX」、AI広告キャンペーン自動化クラウド「AIXPERT」などを手掛ける。AIによる顧客行動予測が強み。顧客企業数は1600社超。エンタープライズ顧客の獲得に注力。 記:2024/07/08
金融サービス開発等を行うシンプレクスが中核の持株会社。大手証券会社、メガバンクなどが主要取引先。運用サービス、戦略/DXコンサル等も手掛ける。金融ソリューションでは運用サービスの収益性向上などを図る。 記:2024/08/13
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。米鉄鋼大手USスチール買収へ。中国減速で需要や市況は伸び悩み。原材料高も響く。 記:2024/06/24
1,616
11/25 15:30
-10.5(%)
時価総額 640,495百万円
1905年創業の鉄鋼大手。鋳鍛鋼製品等の素形材、製鉄プラント等のエンジニアリング、油圧ショベル等の建設機械、電力事業等も手掛ける。等方圧加圧装置で世界トップシェア。鉄鋼部門では引き続き価格転嫁を推進。 記:2024/06/18
終活関連サイト運営会社。葬祭やお墓、仏壇、相続等のポータルサイトを運営。月刊「仏事」の出版等も行う。主力サイトが堅調。いい相続、いい介護事業等は伸び悩み。クロスセル強化へ。システムの費用などが重し。 記:2024/10/29
ITシステムの構築・運用・保守、IoTクラウドサポートセンター等のデジタルインテグレーション事業が主力。農業・畜産・水産のDX化支援等も。DX領域の拡大などに注力。27.8期営業利益40億円目標。 記:2024/10/29
世界2位の総合建設機械メーカー。1921年設立。自動車産業向け大型プレスなど産業機械も。エンジンなどは国内で自社開発。海外売上比率は8割超。配当性向40%以上目安。坑内掘りハードロック事業の拡大図る。 記:2024/10/07
1,769
11/25 15:30
-6.5(%)
時価総額 312,052百万円
世界シェアトップクラスの半導体ウエハ搬送装置メーカー。広島県福山市に本社。サムスングループなどが主要取引先。細胞培養装置等の製造・販売も。半導体・FPD関連装置事業では生産システムの強化等に取り組む。 記:2024/08/09
1,926.5
11/25 15:30
+17(%)
時価総額 2,266,849百万円
世界シェアトップクラスの農業機械メーカー。1890年創業。建設機械「ミニバックホー」などで世界トップシェア。ダクタイル鉄管、水処理システム等も手掛ける。海外売上高比率は7割超。強固な販売網などが強み。 記:2024/08/27
貨幣処理機器や金融関連機器、遊技場向関連機器の製造・販売等を行う。紙幣識別機ユニットが主力製品。北米筆頭にゲーミング市場で高シェア。ゲーミング市場ではカジノホールの省力化など取扱製品の多様化図る。 記:2024/06/29
遊技機の製造・販売等を行うアミューズメント事業、食品・EC事業が柱。不動産事業、太陽光発電による売電を行う電気事業も。神奈川県厚木市に本社。食品・EC事業ではECサイトにおける自社商品の販売を強化。 記:2024/10/22
小型建設機械メーカー。世界で初めてミニショベル、クローラーローダーを開発。ミニショベルはEUでシェア2位。海外売上高比率が高い。長野県埴科郡に本社。欧米中心に販売網を拡充。アフターパーツの拡販図る。 記:2024/10/29
2,022.5
11/25 15:30
+10.5(%)
時価総額 3,783,319百万円
大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米GaNパワー半導体会社買収へ。 記:2024/06/15
17,675
11/25 15:30
+395(%)
時価総額 1,666,505百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。FPD関連装置やレーザー顕微鏡なども手掛ける。High-NA向け含むACTISは引き合い旺盛。生成AI関連HBM向けは需要堅調。 記:2024/06/11
半導体パッケージメーカー。フリップチップタイプパッケージが主力。長野県長野市に本社。海外売上比率が高い。セラミック静電チャック等も。プラスチックBGA基板は生産能力増強図る。光電融合デバイスの開発に注力。 記:2024/09/02
2,563.5
11/25 15:30
+1.5(%)
時価総額 5,102,936百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記:2024/06/04
2,694.5
11/25 15:30
+30(%)
時価総額 42,559,592百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
検査用光源装置と瞳モジュールを主力とするIoT関連事業が柱。CCD・C-MOSイメージセンサ向け検査用光源装置で世界トップシェア。精密除振装置等も手掛ける。瞳モジュールは新製品の共同開発を推進。 記:2024/10/24
2,389
11/25 15:30
-6.5(%)
時価総額 4,004,869百万円
大手総合商社。芙蓉グループ。生活産業、食料・アグリ、素材産業、エナジー・インフラソリューション、社会産業・金融分野などで事業展開。みずほリースと資本業務提携。総還元性向は30%~35%程度が目安。 記:2024/08/30
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
総合商社大手。1919年設立。メディアなどの非資源に強み。SCSK、食品スーパーのサミットなどを傘下に持つ。中計では27.3期純利益6500億円目標。鉄鋼事業では米国、鉄鋼GX等の新領域での事業拡大図る。 記:2024/06/09
中国・九州地方中心に大型商業施設「ゆめタウン」、小型店舗「ゆめマート」等を展開。ユアーズ、デイリーマートを傘下に収める。広島、熊本などを重点エリアに位置付け。自社製造ブランド「zehi」の販売を推進。 記:2024/10/27
イオン系の金融サービス会社。イオン銀行、イオン保険サービス、エー・シー・エス債権管理回収などを傘下に収める。オリコと業務提携。イオン銀行の預金口座数は850万口座超、預金残高は4兆5300億円超。 記:2024/06/03
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記:2024/07/29