マーケット
11/29 15:15
38,208.03
-141.03
44,722.06
-138.25
暗号資産
FISCO BTC Index
11/29 23:43:35
14,654,153
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

前場に注目すべき3つのポイント~ナスダックの理想的なリバウンドに安心感~

2021/3/8 8:48 FISCO
*08:48JST 前場に注目すべき3つのポイント~ナスダックの理想的なリバウンドに安心感~ 8日前場の取引では以下の3つのポイントに注目したい。 ■株式見通し:ナスダックの理想的なリバウンドに安心感 ■日駐、2Q営業利益12.2%減 17.5億円、進捗率53% ■前場の注目材料:旭化成、素材各社、電池用部材で増産体制急ぐ、EV普及に対応 ■ナスダックの理想的なリバウンドに安心感 8日の日本株市場は、先週の調整に対する自律反発が見込めそうである。5日の米国市場ではNYダウが572ドル高だった。2月雇用統計の予想を上回る改善を受けて長期金利の急伸を警戒したハイテクの売りに拍車がかかる場面がみられたが、売り一巡後は急速に切り返す展開だった。1.9兆ドル規模の追加経済対策が速やかに成立する可能性があること、いくつかの州が来週からパンデミック対策の規制緩和を計画していることから経済活動の再開を期待した買いが支えた。シカゴ日経225先物清算値は大阪比420円高の29180円。円相場は1ドル108円40銭台で推移している。 米株高の流れを受けて、シカゴ先物にサヤ寄せする形から買い先行の展開となり、29000円を固めてくることが期待されよう。ハイテク主導でナスダックは大きく切り返しており、指数インパクトの大きい値がさハイテク株などへの支援材料になりやすい。NT倍率は先物中心限月で先週、15.68倍から週末には15.18倍まで低下しており、75日線にタッチしてきている。バリューシフトが意識される中ではあるものの、いったんはNT倍率の修正をみせてくる可能性はありそうだ。 日経225先物はナイトセッションでの上昇により、5日線レベルを捉えてきており、この水準をクリアしてくるようであれば、25日移動平均線が位置する29350円辺りを試してくる展開も意識されてきそうである。もっとも、足元で調整トレンドは継続しており、この水準で上値を抑えられるようだと、戻り待ちの売り圧力が警戒されてくるだろう。週末にはメジャーSQを控えていることもあり、基本的には大きなトレンドは出難い需給状況でもあるため、インデックスに絡んだ売買のほかは、積極的にポジションを取りに行く流れは期待しづらいところでもある。 とはいえ、ナスダックの理想的なリバウンドによってマザーズなど中小型株への自律反発狙いが意識されよう。マザーズ指数は先週末までの調整で昨年12月安値まで下げており、ダブルボトム形成も意識されやすいところである。指数寄与度の大きい値がさ株などへの見直しが強まるようであれば、個人投資家のセンチメント改善にもつながりそうである。 ■日駐、2Q営業利益12.2%減 17.5億円、進捗率53% 日駐<2353>が発表した第2四半期決算は、売上高が前年同期比1.7%減の120.38億円、営業利益が同12.2%減の17.50億円だった。通期計画に対する営業利益の進捗率は53%となる。あわせて350万株(発行済み株式数の1.06%)、5億円を上限に自社株買いを発表している。 ■前場の注目材料 ・NYダウは上昇(31496.30、+572.16) ・ナスダック総合指数は上昇(12920.15、+196.68) ・シカゴ日経225先物は上昇(29180、大阪比+420) ・1ドル108円30-40銭 ・SOX指数は上昇(2920.75、+89.12) ・VIX指数は低下(24.66、-3.91) ・米原油先物は上昇(66.09、+2.26) ・日銀のETF購入 ・海外コロナワクチン接種の進展 ・世界的金融緩和の長期化 ・旭化成<3407>素材各社、電池用部材で増産体制急ぐ、EV普及に対応 ・神戸鋼<5406>三浦工業と資本提携、汎用圧縮機で競争力強化 ・武田薬<4502>モデルナワクチン承認申請、供給準備開始 ・大日住薬<4506>抗がん剤の臨床試験中止、損失269億円 ・明星電気<6709>水位監視、気象情報と連動、来月新サービス ・横河電機<6841>培養装置を米市場で展開、米社と連携 ・リコー<7752>国連環境活動に参画、廃水処理技術を開放 ・キヤノン<7751>5カ年計画、営業利益率12%超、構造転換急ぐ ・デンカ<4061>高断熱素材開発、CO2を60%削減効果 ・日本製鉄<5401>25年度までの新中計策定、国内、集中生産に挑む ・宇部興産<4208>高圧水素タンク用ナイロン6樹脂、トヨタ「ミライ」に供給 ☆前場のイベントスケジュール <国内> ・08:50 1月経常収支(予想:+1兆2981億円、12月:+1兆1656億円) <海外> ・特になし 《ST》
関連銘柄 12件
2353 東証プライム
225
11/29 15:30
+1(%)
時価総額 78,390百万円
駐車場の管理・運営等を行う駐車場事業が主力。スキー場や那須ハイランドパークの運営等も手掛ける。国内駐車場の運営物件数は1300物件超。駐車場事業ではバレーサービスなど高付加価値サービスの提供図る。 記:2024/10/22
3407 東証プライム
1,068
11/29 15:30
-3(%)
時価総額 1,488,719百万円
総合化学大手。1922年創業。アクリロニトリルや人工皮革、感光性ドライフィルム等を手掛ける。住宅事業や建材事業、医薬事業等も。リチウムイオン二次電池用セパレータなどで世界トップシェア。建材事業などは順調。 記:2024/06/18
4061 東証プライム
2,121
11/29 15:30
-2(%)
時価総額 187,827百万円
1915年設立の総合化学メーカー。クロロプレンゴム、球状シリカと世界トップシェア。電子回路基板や半導体工程用材料、ワクチン、肥料、ABS樹脂等も手掛ける。アセチレンブラックの生産・販売体制の強化に注力。 記:2024/10/08
4208 東証プライム
2,399.5
11/29 15:30
-11.5(%)
時価総額 254,827百万円
コンポジット、ナイロンポリマーなどの製造・販売を行う樹脂・化成品部門が主力。ポリイミド等の機能品、産業機械等も。1897年創業。旧社名は宇部興産。ポリイミドフィルムで世界トップシェア。事業構造改革推進。 記:2024/10/09
4502 東証プライム
4,083
11/29 15:30
-20(%)
時価総額 6,495,800百万円
国内製薬最大手。1781年創業。潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤など消化器系疾患領域が柱。アイルランドの製薬大手「シャイアー」等を傘下に持つ。25.3期はENTYVIO、免疫グロブリン製剤などの拡大見込む。 記:2024/06/15
4506 東証プライム
564
11/29 15:30
-19(%)
時価総額 224,416百万円
住友化学傘下の製薬会社。2005年に大日本製薬と住友製薬が合併して誕生。精神神経領域、がん領域が研究重点領域。非定型抗精神病薬「ラツーダ」等が主力製品。2型糖尿病治療剤「エクア」などの販売拡大図る。 記:2024/06/11
5401 東証プライム
3,059
11/29 15:30
-10(%)
時価総額 2,907,032百万円
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。米鉄鋼大手USスチール買収へ。中国減速で需要や市況は伸び悩み。原材料高も響く。 記:2024/06/24
5406 東証プライム
1,553
11/29 15:30
+2.5(%)
時価総額 615,525百万円
1905年創業の鉄鋼大手。鋳鍛鋼製品等の素形材、製鉄プラント等のエンジニアリング、油圧ショベル等の建設機械、電力事業等も手掛ける。等方圧加圧装置で世界トップシェア。鉄鋼部門では引き続き価格転嫁を推進。 記:2024/06/18
6709 東証2部
1,054
7/28 15:00
-4(%)
時価総額 13,997百万円
気象観測装置や宇宙観測機器、防災・減災関連機器を展開。小惑星探査機「はやぶさ2」に納入実績。21.3期通期は高速道路気象観測設備、三次元レーザーレーダーが売上増。同社株は21年7月29日付けで上場廃止へ。 記:2021/06/13
6841 東証プライム
3,333
11/29 15:30
-30(%)
時価総額 895,327百万円
生産制御システム、流量計、差圧・圧力伝送器等の制御事業が主力。1915年創立。波形測定器、光通信関連測定器等の測定器事業も。分散形制御システムに強み。マテリアル部門は化学、マイニングの顧客基盤拡大図る。 記:2024/10/10
7751 東証プライム
4,868
11/29 15:30
-45(%)
時価総額 6,492,758百万円
精密機器大手。1937年設立。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上比率は7割超。商業印刷、産業印刷分野はラインアップ強化図る。 記:2024/10/21
7752 東証プライム
1,702
11/29 15:30
+39(%)
時価総額 999,055百万円
大手複合機メーカー。1936年創業。プリンターやオフィス機器消耗品、電子黒板、ITインフラ、ヘルスケア関連システム等も。海外売上高比率は6割超。25.3期はオフィスサービス事業の堅実な成長などを見込む。 記:2024/06/18