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アイナボHDなど

2018/2/16 17:01 FISCO
[来週の買い需要(表)] コード;銘柄;株価インパクト;買い需要;信用倍率;終値;前日比 <2226> ;湖池屋;500%;2000;1.46;4890;0 <9130> ;共栄タ;359%;14000;4.84;1870;15 <6537> ;WASHハウス;350%;36400;1.00;2445;8 <7539> ;アイナボHD;267%;2400;10.13;1189;-3 <8089> ;すてきN;258%;16000;3.96;1397;28 <3232> ;三交GHD;238%;190300;0.16;476;7 <8563> ;大東銀;174%;16000;0.12;1383;-6 <2904> ;一正蒲;164%;12500;0.38;1156;59 <2468> ;フュートレック;150%;108100;5.00;611;9 <5992> ;中発条;143%;1000;8.80;3570;60 <7897> ;ホクシン;139%;30700;8.54;187;2 <3788> ;GMOクラウド;137%;106300;1.13;2247;14 <7513> ;コジマ;117%;100600;1.84;340;4 <6406> ;フジテック;115%;138700;0.22;1381;9 <3242> ;アーバネット;104%;59900;2.60;354;3 <7898> ;ウッドワン;98%;12000;3.96;1417;36 <3698> ;CRI・MW;97%;19900;1.76;1831;8 <3121> ;マーチャント;89%;18500;4.40;387;6 <3690> ;ロックオン;89%;10900;1.79;1281;39 <1964> ;中外炉;88%;12000;3.39;2278;99 [コメント] アイナボHDは足元の信用倍率は10倍台と取り組み妙味はなく、足元の下落でやや需給懸念が高まっている。しかし、しばらくは安値圏での期日を迎えるため、それほど需給悪化は強まらないだろう。 《TM》
関連銘柄 20件
1964 東証プライム
2,859
11/1 15:00
-55(%)
時価総額 22,300百万円
自動車・機械部品の熱処理炉等の熱処理事業、鉄鋼・非鉄金属加熱炉・熱処理炉等のプラント事業が柱。日本製鉄、トヨタ自動車などが主要取引先。豊富なエンジニアリングノウハウが強み。総還元性向50%以上目指す。 記:2024/08/12
2226 東証スタンダード
5,020
11/1 15:00
-60(%)
時価総額 53,563百万円
スナック菓子メーカー。ポテトやコーンを原料としたスナック菓子やタブレット菓子を製造、販売。日清食品HD傘下。スコーン、カラムーチョなど人気ブランド多数。高付加価値商品伸びる。値上げで原材料吸収。海外も拡大。 記:2024/10/08
2468 東証スタンダード
196
9/26 15:00
+11(%)
時価総額 1,863百万円
2024年10月1日を効力発生日として、エーアイを吸収合併存続会社、同社を吸収合併消滅会社として吸収合併。 これにより2024年9月27日をもって同社は上場廃止。 記:2024/09/29
2904 東証スタンダード
734
11/1 15:00
+2(%)
時価総額 13,645百万円
水産練製品メーカー。新潟県新潟市に本社。水産練製品業界で国内2位。カニ風味かまぼこ「サラダスティック」でメーカーシェアトップ。きのこ事業等も展開。水産練製品・惣菜事業では高付加価値商品の開発を推進。 記:2024/09/01
3121 東証スタンダード
287
11/1 15:00
-15(%)
時価総額 8,464百万円
賃貸不動産や国内外企業へ投資するマーチャントバンキング事業が主。不動産は都市部の利回り5%以上のマンションを中心に投資。服飾雑貨店の運営等も。ボウリング場は事業譲渡。賃貸用不動産物件増え賃貸収入増加。 記:2024/05/16
497
11/1 15:00
-10(%)
時価総額 53,329百万円
三重交通、三交不動産を中核とする持株会社。名阪近鉄バス、石油製品販売業の三重交通商事、ビジネスホテル業の三交インなども傘下に持つ。名駅三交ビルが24年4月に開業。不動産賃貸事業の拡大などに取り組む。 記:2024/10/03
3242 東証スタンダード
378
11/1 15:00
-2(%)
時価総額 11,859百万円
都市型賃貸マンションなどの不動産開発販売を手掛けるマンションデベロッパー。東京23区が主要開発エリア。ホテルアジール東京蒲田の運営を行うホテル事業も。販売先、不動産開発販売事業の多様化等に取り組む。 記:2024/10/11
3690 東証グロース
563
11/1 15:00
-13(%)
時価総額 3,587百万円
広告効果測定プラットフォーム「アドエビス」などのマーケティングDX支援事業、ECサイト構築の「EC-CUBE」などのコマース支援事業を展開。マーケティングプロセス領域における新サービスなどで成長目指す。 記:2024/06/07
3698 東証グロース
692
11/1 15:00
±0(%)
時価総額 3,860百万円
音声・映像のミドルウェア製品「CRIWARE」の開発・販売、サポート等を行う。カラオケや遊技機関連、モビリティ分野等の組込みシステム開発も。クラウドソリューションは大型システム開発案件の受注等で順調。 記:2024/06/13
2,835
11/1 15:00
+19(%)
時価総額 33,150百万円
電子証明書発行サービス、電子契約サービス等を手掛ける電子認証・印鑑事業が主力。クラウドインフラ事業、DX事業も展開。電子印鑑GMOサインは導入企業数で国内トップ。電子認証・印鑑事業は契約社数が順調増。 記:2024/07/05
5992 東証スタンダード
1,245
11/1 15:00
+10(%)
時価総額 31,800百万円
トヨタ系列の自動車ばねメーカー。1925年創業。シャシばね、精密ばね、コントロールケーブル等の製造・販売を行う。新型ランドクルーザー250シリーズが同社製品採用。28.3期売上高1000億円以上目標。 記:2024/06/15
6406 東証プライム
5,650
11/1 15:00
+110(%)
時価総額 465,560百万円
エレベーター・エスカレーターなど空間移動システムの専業メーカー。1948年設立。業界に先駆けて海外進出。海外売上比率は6割超。一貫体制が強み。グローバル生産・調達体制推進。新設事業の拡大などに注力。 記:2024/10/10
6537 東証グロース
383
11/1 15:00
+6(%)
時価総額 2,647百万円
国内最大のコインランドリーチェーン「WASHハウス」をFC展開。宮崎県宮崎市に本社。遠隔監視による店舗・機器管理に強み。FC店舗数は500店舗超。アプリDL数は70万DL超。スポンサー広告事業の拡大図る。 記:2024/08/19
7513 東証プライム
1,073
11/1 15:00
+7(%)
時価総額 83,601百万円
ビックカメラグループの郊外型家電量販店。店舗数は140店舗超。季節家電等の家庭電化商品、携帯電話等の情報通信機器商品が柱。EC事業、住設事業も手掛ける。株主優待制度を拡充。電子棚札の導入店舗を拡大。 記:2024/05/12
7539 東証スタンダード
556
11/1 15:00
-11(%)
時価総額 12,953百万円
アベルコを中核とする持株会社。戸建住宅向けタイル、石材、住宅設備、衛生機器等の販売・工事を行う。サッシ、サイディング、空調機器等が重点商材。積極的なM&Aにより、営業エリア・商材・施工力の補完図る。 記:2024/09/02
7897 東証スタンダード
101
11/1 15:00
±0(%)
時価総額 2,866百万円
MDF(中質繊維板)メーカー。1931年創業。MDF「スターウッド」、高強度高耐水MDF「構造用スターウッド」を展開。LIXILなどが主要取引先。建材用途、フロアー基材用途、構造用途が主力。効率生産推進。 記:2024/08/22
7898 東証スタンダード
734
11/1 15:00
-11(%)
時価総額 7,224百万円
無垢建材に強みを持つ木質総合建材メーカー。1935年創業。広島県廿日市市に本社。木質内装建材、住宅設備機器の販売等を行う。ニュージーランドの広大な森林を保有。高付加価値商品中心に内装建材等の拡販を図る。 記:2024/08/01
8089 東証スタンダード
1,627
11/1 15:00
-7(%)
時価総額 19,758百万円
建築資材商社。建築用資材や住宅設備機器等の流通、PBブランド「ZENIYA」の展開などを行う。分譲マンションの販売等を行う住宅事業も。建材・住宅設備機器のEDI「ナイスアドバン」などの販売を強化。 記:2024/08/22
8563 東証スタンダード
697
11/1 15:00
-1(%)
時価総額 8,853百万円
福島県地盤の第二地方銀行。銀行業を中心に、クレジットカード事業やリース事業、信用保証事業等を手掛ける。大東リースなどを傘下に持つ。事業承継・M&Aなど法人向けコンサルティング機能の強化などに注力。 記:2024/07/01
9130 東証スタンダード
1,088
11/1 15:00
-13(%)
時価総額 8,323百万円
原油輸送主体の海運会社。1937年創業。日本郵船の持分法適用会社。大型原油タンカーの長期貸船契約を主体とする安定経営が強み。船隊構成の整備・拡充図る。ばら積み船、石油製品船は効率配船と有利運航に努める。 記:2024/08/02
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