ゼネコン準大手。ダム、トンネルなどの大型土木工事やマンションを中心とする建築工事に強み。ビエンチャン国際空港など海外でも実績。土木事業は受注高、完成工事高が増加。建築事業も売上増。政策保有株減少へ。 記:2024/09/04
6,771
11/22 15:30
-104(%)
時価総額 1,240,217百万円
1873年創業の大手ゼネコン。建築事業の売上比率が高い。新国立競技場などで施工実績。クアラルンプール国際空港など海外でも実績多数。リニューアル、エンジニアリング事業関連プロジェクトなどに経営資源を配分。 記:2024/08/09
1,166
11/22 15:30
+17.5(%)
時価総額 919,408百万円
1804年創業の大手ゼネコン。麻布台ヒルズ(土木)などで施工実績。チャンギ国際空港第3ターミナルなど海外でも実績多数。日本道路などを傘下に持つ。建設事業は生産体制の再構築などで収益力向上を目指す。 記:2024/10/10
1930年創業の建設会社。建築中心の建設事業、不動産事業を展開。商業施設建築に強み。マルハンが筆頭株主。「自由が丘 de aone」などで施工実績。不動産、海外事業を戦略事業に位置付け、業容拡大図る。 記:2024/10/13
6,321
11/22 15:30
+358(%)
時価総額 443,981百万円
空気調和設備の設計・施工等を行う。1923年創業。東京ドーム、新国立競技場などで施工実績。設備機器の製造・販売事業等も手掛ける。配当性向40%目途。大型物件受注時の採算性向上など収益力の強化を図る。 記:2024/08/12
牛乳・乳製品、菓子、食品の製造・販売等を行う明治が中核の持株会社。ヨーグルトやチョコレート、プロテインで国内トップシェア。医薬品事業も。総還元性向50%以上目安。食品部門では高付加価値商品の投入図る。 記:2024/08/05
包装用フィルム等のフィルム部門、エンジニアリングプラスチック等の環境・機能材部門が柱。1882年創立。VOC処理装置、海水淡水化用逆浸透膜に強み。総還元性向30%目安。包装用フィルムは海外への拡販図る。 記:2024/09/03
1888年創業の大手繊維メーカー。衣料素材等の繊維事業、自動車内装材や断熱材等の化成品事業が柱。環境メカトロニクス事業、食品・サービス事業等も展開。半導体製造関連、機能フィルムなどの業容拡大に注力。 記:2024/10/11
総合素材メーカー。1926年創業。繊維事業や機能化成品事業、炭素繊維複合材料事業、水処理事業、医薬事業等を展開。炭素繊維で世界トップシェア。繊維は産業用途が回復傾向。26.3期売上高2兆8000億円目標。 記:2024/06/18
フジクラグループの化学メーカー。プラスチック用コーティング材等のコーティング事業が主力。外壁塗料等の塗料事業、導電性樹脂素材等の電子材料事業も。総還元性向70%以上目指す。26.3期売上高630億円目標。 記:2024/06/18
農薬メーカー大手。1928年創立。土壌処理剤や木部処理剤、医薬原薬、動物薬原薬なども手掛ける。ADEKA傘下。病害虫雑草防除の豊富なノウハウが強み。重点品目の拡大図る。27.3期営業利益108億円目標。 記:2024/10/21
フェロマンガンの製造・販売を行う合金鉄事業が主力。1925年創業。日本製鉄系列。酸化ジルコニウム等の機能材料事業、焼却灰資源化事業等も。リチウムイオン電池正極材は順調。27.12期売上高950億円目標。 記:2024/06/18
ダイハツ工業系の自動車部品メーカー。1916年創業。滋賀県草津市に本社。HV用部品やクランクシャフト等の自動車関連部品のほか、建機関連部品等も。25.3期は小幅増収計画。事業構造改革の推進等に取り組む。 記:2024/07/26
2,450.5
11/22 15:30
+8.5(%)
時価総額 1,847,437百万円
1917年創業の中堅自動車メーカー。北米の販売台数比率が高い。トヨタと資本業務提携。アイサイトなどに特徴。航空機の中央翼などの製造を行う航空宇宙事業も手掛ける。28年、米国でBEV販売40万台目標。 記:2024/10/10
建材・産業資材商社。壁材や断熱材、インテリア等の建材、繊維資材や樹脂部材等の産業資材、電子デバイス等を扱う。建材部門は収益伸長。再生可能エネルギー資材分野は売上好調。2年間限定で配当性向80%以上に。 記:2024/09/22
鉄鋼中心に、エネルギー・生活資材、リサイクルメタル・プライマリーメタル、食品等を扱う独立系商社。棒鋼などが主力製品。パーム椰子殻、ウッドペレットは取扱量拡大。中計では26.3期経常利益700億円目標。 記:2024/06/25
1,552
11/22 15:30
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時価総額 571,909百万円
大手私鉄の一角。新宿駅と小田原駅を結ぶ小田原線など3路線を展開。小田急百貨店等の流通業、小田急不動産等の不動産業、ホテル業等も。25.3期は増収計画。不動産分譲業における計上予定戸数の増加を見込む。 記:2024/07/07
国内最大の通信会社。NTT東日本、NTT西日本、NTTドコモ、NTTデータグループなどを傘下に持つ。研究開発部門を有する点が特徴。データセンターを拡張。コンシューマ通信事業では顧客基盤の強化を推進。 記:2024/10/10