医療用不織布や滅菌包装材などを製造・販売。医療用具・材料を集めたキット製品を強化中。24.3期3Q累計はキット製品が堅調。だが感染防護品の特需剥落。だが原価率上昇や新工場稼働に伴う償却費増が利益の重石に。 記:2024/03/11
ウェディング大手。子会社に目黒雅叙園やメルパルクなど。沖縄やハワイ・グアムなどリゾート挙式に強み。コロナ禍でフォトウェディングを強化。1Qは低迷も、接客ツールのWEB化や海外拠点見直しなどで巻き返し模索。 記:2021/05/17
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。製鉄部門は増収。システムソリューション部門は堅調。24.3期3Qは2桁増収。 記:2024/02/25
アルミ合金メーカー。アルミニウムスクラップを回収、溶解し、自動車やバイク、飲料缶、精密機器の向けのアルミニウム二次合金地金を製造、販売する。今期3Q累計は中国や東南アジア向けの販売数量が足踏みとなった。 記:2024/01/26
世界最大の総合モーターメーカー。HDDや車載、家電・産業向けモーターに加え、機器装置や電子・光学部品を展開。精密小型モータは売価改善等で増益。24.3期3Qは2桁増益。水冷モジュールの生産能力を拡大。 記:2024/04/16
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時価総額 283,768百万円
自動車用鉛電池で世界大手。車載用Li電池や産業電池電源も。国内は新車用電池の販売数量が増加。産業電池電源では蓄電用リチウムイオン電池は販売が増加。24.3期3Q累計は大幅増益。通期利益予想を上方修正。 記:2024/03/05
総合家電大手。家電、住設設備、FA機器、電池も。くらし事業では北米コールドチェーン、国内電材が増収。北米車載電池の増販、米国IRA補助金の計上等でエナジー部門は収益伸長。24.3期3Qは大幅増益。 記:2024/04/07
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
ゴミ焼却施設などを手掛ける総合重機メーカー。ごみ焼却施設で国内トップ級。リサイクル施設、水・汚泥処理施設、バイオマス利用システム、海水淡水化なども事業領域。環境部門の収益改善もあり、3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/23
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
国内最大の金融グループ。傘下に三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJニコス、三菱UFJモルガンスタンレー証券。アセットマネジメント事業を強化。金利上昇や国内外の預貸金収益増加で3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/28
総合金融グループ大手。傘下に三井住友銀行、SMBC日興証券、三井住友カードなど。ノンバンク子会社多数。燃費効率の高い次世代型航空機に特化した投資・ファイナンスを実施。全事業部門好調で、3Q累計は増収増益。 記:2024/03/25
大手ネット証券会社。マネックス証券を中核に、株式や先物・オプション、投信、債券、FXのオンライン取引サービスを提供する。NTTドコモと資本業務提携。今期3Q累計は国内と米国が堅調、増収、大幅増益となった。 記:2024/03/03
電力事業を行う東京電力グループの事業持株会社。福島第一原発の廃炉作業や賠償・除染事業に重点。フュエル&パワー部門は黒字転換。燃料費調整制度の期ずれの影響が好転。営業費用減少。24.3期3Qは黒字転換。 記:2024/02/25
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10