日本製鉄系の総合資源会社。1899年創業。鉱石部門、金属部門が柱。石灰石の国内生産量でトップクラス。チリ共和国のアタカマ銅鉱山の操業等を行う。配当性向40%目途。高知県・鳥形山鉱業所の第3立坑が竣工。 記:2024/08/10
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化なども推進。 記:2024/12/04
回転寿司チェーン「スシロー」を全国展開する「あきんどスシロー」、「京樽」などを傘下に収める持株会社。海鮮三崎港、杉玉などのブランドも持つ。グループ店舗数は1150店舗超。海外事業の拡大などに取り組む。 記:2024/11/12
1920年設立の化学メーカー。電子材料や農業化学品、医薬中間体等を手掛ける。医薬品添加剤「HPC」、固形塩素剤などで高シェア。高付加価値事業の拡大を図る。グループ公式キャラクター「そだまる」を発表。 記:2024/12/07
ICパッケージ基板で世界トップシェア。1912年に揖斐川電力として創業。岐阜県大垣市に本社。自動車排気系部品等のセラミック事業も。特殊炭素製品は受注順調。事業競争力の強化、新規製品の事業化などに注力。 記:2024/11/26
国内製薬大手。神経領域、がん領域が重点領域。抗がん剤「レンビマ」、不眠症治療剤「デエビゴ」などが主力製品。一般用医薬品でチョコラBBなど。アルツハイマー病治療剤「レケンビ」に積極的な成長投資実施。 記:2024/10/20
ヤフー、LINEなどの再編で2023年に誕生。グループ会社にアスクル、出前館、PayPay、ZOZOなど。LINE公式アカウントの有償アカウント数は拡大傾向。LINEギフトはラインアップの拡充図る。 記:2024/12/07
石油元売り大手。1911年に北九州・門司で創業。2019年に昭和シェル石油と経営統合。SS「apollostation」を展開。基礎化学品、高機能材等も。新規収益創出で事業ポートフォリオの転換図る。 記:2024/08/10
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。中国減速で需要や市況は伸び悩み。原材料高も響く。米鉄鋼大手USスチール買収は不透明。 記:2024/11/15
ホンダ系の自動車部品メーカー。菊池プレス工業、高尾金属工業が合併して誕生。車体プレス部品やトランスミッション部品に強み。BMWなど海外メーカーとも取引。配当性向30%以上目安。ROE10%以上目指す。 記:2024/11/09
技術者派遣サービス等を手掛けるテクノプロを中核とする持株会社。技術系人材サービスで国内最大級。施工管理サービス等も手掛ける。国内在籍技術者数は2万4000人超。ソリューション事業の強化などに取り組む。 記:2024/08/05
介護付有料老人ホームの運営等を行う介護事業が主力。首都圏、近畿圏で展開。不動産事業、人材派遣、人材紹介等も。既存ホームは高い入居率維持。中計では26.6期売上高650億円目指す。取得した7施設を黒字化へ。 記:2024/11/16
トヨタグループのベアリング大手。産機・軸受事業が柱。自動車部品や工作機械、FAシステム等も。パワーステアリング、円筒研削盤で世界トップシェア。愛知県刈谷市に本社。既存事業の成長、新規事業の育成図る。 記:2024/12/14
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。連結子会社数は610社超。グリーンエナジー&モビリティセグメントなどは売上順調。 記:2024/11/26
2,915
1/10 15:30
-13.5(%)
時価総額 3,476,339百万円
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記:2024/10/14
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。ゲーム&ネットワークサービス分野は売上堅調。自社制作以外のゲームソフトウェア販売の増加などが寄与。 記:2024/12/08
トランス、ゲートドライバ、昇圧リアクタ等の製造・販売を行う電子部品関連事業が柱。1924年創業。電子化学実装関連事業、情報機器関連事業も。エアコン向けリアクタで国内トップシェア。グローバル展開の強化図る。 記:2024/10/14
63,450
1/10 15:30
+720(%)
時価総額 15,431,548百万円
センサや測定器、画像処理システム、制御・計測機器等を手掛けるFAの総合メーカー。製造は国内外の協力会社に委託。取引先は全世界に35万社超。グローバル直販体制が強み。販売力の強化などで海外事業の拡大図る。 記:2024/10/12
2,162.5
1/10 15:30
+8.5(%)
時価総額 6,815,724百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。1949年にトヨタから分離独立。サーマルシステム、パワトレインシステム等を手掛ける。インバータで世界トップシェア。FA関連等の非車載事業も。電動化製品、安心・安全製品を拡販。 記:2024/10/07
大手コネクタメーカー。カーナビなど車載機器向けが主力。一般家電市場、インダストリアル機器向けなども。海外売上比率が高い。豊富な販売実績が強み。センサー分野などが注力分野。電動車向け拡販の加速図る。 記:2024/10/10
2,085.5
1/10 15:30
+14.5(%)
時価総額 224,191百万円
UVランプやOA用ランプ、露光装置、デジタルシネマプロジェクター等を手掛ける。半導体リソグラフィー用UVランプ、光配向装置などで世界トップシェア。半導体アドバンスドパッケージ事業の成長などに注力。 記:2024/12/21
赤外線センサや超音波センサ等のセンサ類、LED電源等のモジュール製品の製造・販売等を行う。焦電型赤外線センサで世界トップシェア。鳥取県鳥取市に本社。ADAS向け車載安全製品、セキュリティ向け製品は順調。 記:2024/11/26
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
大手自動車メーカー。1933年設立。仏ルノー、三菱自動車とアライアンス形成。プロパイロットなど自動運転化技術等に強み。日本は電動車のモデルミックス向上、中国では日産ブランド車のラインナップ刷新図る。 記:2024/10/07
SUV・4WD技術に強みを持つ自動車メーカー。仏ルノー及び日産自動車と提携。海外売上高比率は7割超。アセアンの販売台数比率が高い。26.3期営業利益率7%目標。オセアニアは販売シェアの維持・拡大に注力。 記:2024/11/26
国内初のオイルシールメーカー。1941年創業。国内全自動車メーカーが同社製品を採用。オイルシールは国内トップシェア。シール製品「Oリング」などが主要製品。シール事業では中国系自動車メーカーへの拡販図る。 記:2024/08/20
流体計測機器の専門メーカー。流量計分野で業界トップクラスのシェア。積算計等の電子計器、ストレーナや整流器等の関連機器も。液体用電池駆動式クランプオン形超音波流量計UC-1を24年10月から販売開始。 記:2024/11/28
精密機器大手。1937年設立。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上比率は7割超。商業印刷、産業印刷分野はラインアップ強化図る。 記:2024/10/21
トヨタグループの総合商社。2006年にトーメンと合併。自動車関連、アフリカビジネスに強み。ラオス首都空港国際線ターミナルの運営等にも携わる。自動車鋼板事業の競争力強化、サイバーセキュリティ事業の拡大図る。 記:2024/11/12
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向は50%目処。海外売上高比率が高い。積極的な設備投資を継続。 記:2024/12/20
総合商社大手。1919年設立。メディアなどの非資源に強み。SCSK、食品スーパーのサミットなどを傘下に持つ。総還元性向40%以上目安。27.3期当期利益6500億円目標。事業ポートフォリオの変革進める。 記:2024/11/10
2,478.5
1/10 15:30
-4.5(%)
時価総額 10,357,696百万円
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。地球環境エネルギーは収益順調。原料炭事業の操業安定化図る。 記:2024/12/20
エレクトロニクス商社。システムLSI等の半導体、コネクタ等の電子部品を扱うデバイス事業が主力。ネットワーク機器等の設計・構築、運用保守等も。成長市場への拡販強化図る。27.3期当期純利益35億円以上目標。 記:2024/12/13
三井住友銀行、SMBC信託銀行、三井住友ファイナンス&リース、SMBC日興証券、三井住友カードなどを傘下に収める持株会社。総資産は300兆円超。決済ビジネスを強化。政策保有株式の削減交渉は進捗順調。 記:2024/08/22
大手総合デベロッパー。オフィスビル、商業施設等の賃貸が主力。連結子会社に三井不動産レジデンシャル、三井不動産リアルティ、東京ドームなど。データセンター事業の強化図る。27.3期純利益2700億円以上目標。 記:2024/08/30
中古住宅再生事業を手掛ける。中古住宅買取再販の販売件数で国内トップ。地方都市が主なターゲット。中低所得者層が主な顧客層。木造戸建住宅の再生ビジネスに強み。需要堅調で販売件数順調。販管費の削減図る。 記:2024/12/15
2,074.5
1/10 15:30
-46.5(%)
時価総額 1,400,644百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。ドライバルクセグメントでは運航コスト削減、配船効率の向上図る。 記:2024/11/27
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。5G基地局数は業界最多。au PAYカード会員数は980万人超。スマートフォン稼働数は増加傾向。 記:2024/11/09
通信キャリア大手。個人向けモバイルサービス、ブロードバンドサービスの提供等を行うコンシューマ事業が主力。メディア・EC事業等も手掛ける。コンシューマ事業では付加価値サービスの拡充等で収益拡大を図る。 記:2024/08/05
48,700
1/10 15:30
-3,400(%)
時価総額 15,497,363百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。海外ユニクロ事業が成長の柱。グローバル化の加速、ジーユー事業などグループブランドの拡大などに注力。 記:2024/10/25