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【注目銘柄ダイジェスト】パイオニアが東証1部上昇率トップ、ピジョン、森永製菓は急落

2015/9/8 17:00 FISCO
*17:00JST 【注目銘柄ダイジェスト】パイオニアが東証1部上昇率トップ、ピジョン、森永製菓は急落 <6773> パイオニア 245 +19 東証1部上昇率トップ。独のHERE社と自動運転・高度運転支援システム向け高度化地図の活用に関する協議に向けて基本合意と伝わっている。完全な自動運転には、高精度な地図情報が必要不可欠とされているなか、自動運転車関連としての位置づけが高まる状況になっている。なお、前日の一部報道では、子会社が超高精度地図の作製を始めたとも報じられていた。 <5711> 三菱マテ 377 +10 続伸。特に個別の材料は観測されないが、本日は非鉄金属セクター各社の強い動きが目立っている。欧州市場で資源関連株が上昇した流れを引き継ぐ展開のもよう。海外市場では、スイスの資源大手グレンコアが7%超の上昇、資産売却や増資により債務を圧縮する計画を明らかにしたことが背景。つれて、BHPビリトンやリオティントなども上昇する展開になっている。 <7011> 三菱重工 545.7 +6 。JPモルガン(JPM)では重工業3社を新規にカバレッジ、なかでも同社をトップ推奨として、投資判断を新規に「オーバーウェイト」、目標株価を820円としている。「資源エネルギー」、「航空機ビジネス」、「ターボチャージャー」の成長分野での高い競争力、収益性を重視したポートフォリオ経営、資本効率への注力などに注目としている。来期は過去最高益更新が予想されるなど、中長期ポテンシャルは大きいとの判断。 <8604> 野村HD 691.5 -21.7 売り先行。バークレイズが投資判断を「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げ、目標株価を850円から600円に引き下げていることが響く格好に。バークレイズでは、8月下旬の世界的な株価下落によって、金融市場は更に不安定となるリスクがあると指摘、その際にはホールセール部門の割合が高い企業の収益がより不安定になる可能性が高く、同部門の収益構成が大きい同社にマイナスの影響と。 <7956> ピジョン 2600 -392 大幅続落で安値更新。前日に上半期の決算を発表、営業利益は77.3億円で前年同期比29.2%増益、通期計画は139億円から150億円に上方修正している。国内事業に加え、海外でも中国や欧米市場での好調な業績推移が続いていることが業績上振れの背景に。ただ、通期の市場コンセンサスは165億円レベルで上方修正値を大幅に上回る。サプライズが乏しく、短期的な出尽くし感につながる格好のもよう。なお、年間配当金も従来の36円から40円に引き上げ。 <2201> 森永製菓 539 -62 急落。特に個別の材料は観測されないが、本日は同社やキッコーマン<2801>などの食品株、塩野義<4507>や小野薬品<4528>などの医薬品株できつい下げが目立っている。業種別騰落率でもこの2セクターがワースト2を占めている。こうした内需ディフェンシブ銘柄は、昨年後半から好パフォーマンスが目立っていたが、ここにきてリバランスの売り圧力などが強まってきているものと観測される。一方、本日は素材株が総じて上昇、リターンリバーサルの流れが鮮明化の格好に。 <5453> 東洋鋼鈑 436 +22 上げ目立つ。野村では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を650円としている。表面処理技術の優位性が発揮されるアルミ基板の加工事業などが利益成長を牽引する点を評価。同事業では旺盛なデータセンタ向けの需要が取り込めるとみている。また、光学用機能フィルムの加工事業でも、同社の製膜技術が活かされる余地が大きく、市場全体の伸びを上回る成長が見込めるとしている。 <7613> シークス 2867 +65 反発。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に格上げのもよう。フェアバリューも従来の3300円から3600円に引き上げている。車載関連機器が想定以上に好調であるほか、グローバルな需要に対応していることで中国経済減速などによる影響も限定的と考えているもよう。今12月期営業利益は会社計画73億円に対して90億円を予想。 <4461> 一工薬 335 +8 しっかり。共同開発先の三菱鉛筆<7976>とともに、「セルロースナノファイバー」を新規ゲルインクボールペンのインクに増粘剤として採用、世界初の実用化に成功したと発表している。筆記描線がカスれにくい・ボテにくいといった安定した筆記描線と、低粘度インクのなめらかな筆記感が得られるようだ。同社にとっては、セルロースナノファイバー関連としての位置づけが一段と高まる格好に。
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2201 東証プライム
2,881.5
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-23.5(-0.81%)
時価総額 270,630百万円
大手菓子メーカー。菓子でロングセラー商品を多数持つ。冷菓では独創性のある商品を提供。菓子食品事業は収益伸長。キャンディカテゴリーは売上好調。24.3期3Q累計は2桁増収増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/16
2801 東証プライム
1,750.5
9/27 15:00
+51.5(3.03%)
時価総額 1,696,963百万円
1917年創業のしょうゆメーカー最大手。しょうゆ関連調味料やデルモンテ調味料の食品部門、豆乳飲料等の飲料部門、酒類部門などでも事業展開。海外売上高比率は7割超。海外のしょうゆ部門では新規市場開拓進める。 記:2024/09/01
4461 東証プライム
3,235
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時価総額 34,563百万円
界面活性剤、光硬化樹脂用材料などの機能材料が柱。1909年創業。京都府京都市に本社。ショ糖脂肪酸エステル、ウレタン材料、電子デバイス材料等も。高性能帯電防止剤用イオン液体の事業拡大に向けた取り組み強化。 記:2024/08/01
4507 東証プライム
2,137.5
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時価総額 1,901,588百万円
製薬会社大手。1878年創業。抗HIV薬、抗インフル薬など感染症分野に強み。自社創薬比率が高い。HIVフランチャイズなどロイヤリティー収入が収益源。国内における急性呼吸器感染症薬の販売拡大などを図る。 記:2024/08/06
4528 東証プライム
1,943
9/27 15:00
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時価総額 1,005,357百万円
1717年創業の医薬品メーカー。抗悪性腫瘍剤「オプジーボ点滴静注」、慢性腎臓病治療剤「フォシーガ錠」などが主要製品。新薬開発に特化。配当性向40%目途。がん・免疫疾患、中枢神経疾患などが重点研究領域。 記:2024/08/26
5453 東証1部
716
7/27 15:00
±0(0%)
時価総額 72,173百万円
東洋製罐系冷間圧延メーカー。飲料缶材、ブリキ、磁気ディスク用アルミ基板、光学フィルム、自動車用プレス金型、硬質合金などを展開。18.3期3Q累計営業利益は約3倍に拡大。通期営業利益は45億円を計画。 記:2018/03/26
5711 東証プライム
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+33(1.26%)
時価総額 349,632百万円
非鉄大手。銅精錬から銅加工品、電材、超硬工具まで幅広い。リサイクル技術による廃棄物の再資源化も。半導体関連製品などが販売回復。精錬所の生産トラブルも解消。資源循環事業の強化に向け、欧州統括会社設立へ。 記:2024/07/23
6773 東証1部
65
3/26 15:00
±0(0%)
時価総額 125,017百万円
カーナビ等カーエレクトロニクス事業が主力。家電AV機器事業から撤退。車載関連ビジネスの成長等に注力。地図事業を強化。香港投資ファンドの完全子会社化により、同社株は上場廃止予定。19.3期2Qは業績苦戦。 記:2019/01/21
7011 東証プライム
2,194
9/27 15:00
+102(4.88%)
時価総額 7,401,784百万円
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
7613 東証プライム
1,138
9/27 15:00
+22(1.97%)
時価総額 57,355百万円
EMS(電子機器製造受託)国内最大手。1992年にサカタインクスの海外事業部が分離・独立して設立。電子部品の調達サービス、プラスチック成形等も。24年11月にインド・ベンガルールに販売会社を設立予定。 記:2024/09/02
7956 東証プライム
1,730.5
9/27 15:00
+99.5(6.1%)
時価総額 210,521百万円
ベビー用品メーカー。哺乳びんで世界トップシェア。介護用品や老化予防用品、認可保育園の運営等も手掛ける。海外売上高比率は6割超。電動鼻吸い器など新商品は国内販売順調。新規市場への参入等を積極的に検討。 記:2024/07/28
7976 東証プライム
2,488
9/27 15:00
+22(0.89%)
時価総額 159,944百万円
1887年創業の独立系筆記具メーカー。ボールペンやサインペンなどの筆記具及び筆記具周辺商品事業が主力。粘着テープ事業、手工芸品事業等も展開。「uni」ブランドで知られる。筆記具事業のグローバル化図る。 記:2024/09/03
8604 東証プライム
808.1
9/27 15:00
+9(1.13%)
時価総額 2,613,042百万円
国内最大級の総合証券「野村證券」を中核とする持株会社。野村アセットマネジメント、野村信託銀行等も傘下に持つ。預り資産は153兆円超で業界トップ。インベストメント・マネジメント部門は運用資産残高が過去最高。 記:2024/06/17