株～企業情報・おすすめ銘柄

*17:58JST 【注目銘柄ダイジェスト】ミネベア、大阪チタ、ドコモが大幅高、ファストリは伸び悩む <6479> ミネベア 1513 +124 朝方から強い動きが目立っている。8 月のＬＥＤバックライトの売上高が214億円、前月比95％の大幅増加になったことが材料視されているもよう。ＪＰモルガン（ＪＰＭ）では、北米スマホ・新モデルへの出荷が本格化し始めたもようであり、9月にはこれまでの遅れとあわせてさらなる上昇が期待できると指摘。なお、相対的にもここまでの株価パフォーマンスは低く、リバウンド余地は大きいといった見方も強まりやすいようだ。 <5726> 大阪チタ 3365 +378 大幅反発。クレディ・スイス（ＣＳ）では投資判断「アウトパフォーム」を継続で、目標株価を4000円から5000円に引き上げている。スポンジチタンの増産、在庫減少に伴う需給タイト化、原油安に伴う電力コストの低下などが今後本格化する見通しであり、全般的に増益率鈍化が懸念される状況下、増益率拡大を想定可能な数少ない1社であると評価しているようだ。本日は東邦チタニウム<5727>なども急伸する展開に。 <9437> ドコモ 2527.5 +106 大幅反発。バークレイズでは投資判断を「アンダーウェイト」から「オーバーウェイト」に一気に2段階格上げ、目標株価も2200円から3000円にまで引き上げている。バリュエーションは競合他社と比べて高水準であるが、今第2四半期以降に一段と加速するであろう業績回復や増配、来期を見据えた場合に視野に入る自己株式取得を考慮すれば、高バリュエーションが維持される可能性は十分と考えているもよう。 <9983> ファストリ 47795 -605 伸び悩む。前日に8月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比2.5％増となり、3ヶ月振りのプラスに転じている。前半は夏物販売が好調、後半は気温の低下で秋物の立ち上がりが順調であったもよう。ただ、8月は他の衣料品専門店も総じて好調な推移となっており、相対的にインパクトは限定的とも捉えられている。 <9424> 日本通信 357 +80 ストップ高。モバイル・デバイスのサイバーセキュリティ対策ソリューションとして世界初となる「モバイルＩＤＳ」を発表、今後の業績寄与に対する期待感が先行する格好に。まずはＶＡＩＯフォンに搭載されるもようだが、会社側では、モバイル・インターネット・セキュリティを日本がリードしていく出発点となる新技術ソリューションの提供開始と位置づけている。 <7709> クボテック 710 +100 ストップ高。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構では、次世代フライホイール蓄電システム実証試験施設が完成、大規模太陽光発電および電力系統との連系試験開始へとリリースしている。同社はこのシステムのなかで、ＣＦＲＰ製フライホイールを製作している。4月には、鉄道総合技術研究所が超電導フライホイール蓄電システムの実証機完成、試運転を開始と発表、その後同社株が連日の急伸となっていたことも思惑視されているもよう。 <2685> アダストリア 6980 +510 大幅高。前日に8月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比12.1％増となり、2ヶ月連続でのプラス成長、12年3月以来の高い増収率となった。これで、今上半期の全店売上高は前年同期比10.0％増で着地する格好に。会社側の上半期計画は同4.9％増収であり、大幅に上回ったとみられる。第1四半期の決算発表時に続く上方修正期待などが高まる格好にも。ゴールドマン・サックス（ＧＳ）では投資判断を「中立」から「買い」に格上げしている。 <4041> 日本曹達 704 +34 大幅反発。クレディ・スイス（ＣＳ）では業績予想を上方修正している。飼料添加物であるメチオニンの市況上昇で、第1四半期決算後に上半期経常利益計画を上方修正しているが、市況高止まりは下期も継続の見通しで、上半期決算発表時に通期計画の上方修正が期待できるとしているようだ。また、増配の可能性も高いと指摘しており、上半期決算発表前の買いを推奨と。 <6376> 日機装 871 -33 さえない。三菱ＵＦＪでは投資判断「ニュートラル」継続で、目標株価を1430円から1030円に引き下げている。国内病院経営の不振を受けた透析装置の販売低迷が想定以上、注目する新事業にも目立った進展はみられないとして、業績予想を下方修正しているもよう。今12月期営業利益は、会社計画並みの従来予想60億円から43億円に引き下げているようだ。 保険セクター 業種別上昇率トップ。とりわけ、ゴールドマン・サックス（ＧＳ）が投資判断を「中立」から「買い」に格上げしたＭＳ＆ＡＤ<8725>、損保ジャパン興亜<8630>の上昇が目立っている。ＧＳでは、保有株売却に対する企業側の姿勢の軟化、新規制導入による株式保有負担の高まり、海外Ｍ＆Ａ加速に向けた資本の必要性の高まりなどといった可能性を背景に、国内保険会社が保有株の売却を加速させる公算が高まっていると指摘しているようだ。