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【注目銘柄ダイジェスト】決算好感し明治HD、バンナムHD、前田建など大幅高、グリーは急落

2015/8/6 17:18 FISCO
*17:18JST 【注目銘柄ダイジェスト】決算好感し明治HD、バンナムHD、前田建など大幅高、グリーは急落 <9432> NTT 4945.5 +151.5 大幅反発。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は3588億円で前年同期比20.4%増益、市場予想を400億円程度上回る水準で着地へ。ドコモの上振れ決算などから、コンセンサスは切り上がっていたと見られるが、固定通信事業の想定以上の堅調なども一段の評価材料に。また、1000億円を上限とした自社株買いの実施も発表、方向性は織り込まれていたものの、買い安心感につながる形にも。 <2269> 明治HD 20720 +3010 急騰。前日に発表した好決算が評価材料に。第1四半期営業利益は169億円で前年同期比57%増益、市場予想を30億円程度上回った。つれて、通期予想は520億円から600億円に上方修正している。プロバイオティクスヨーグルトなど主力商品群の売上好調が業績上振れの背景に。また、9月末の株主を対象に1:2の株式分割を実施、投資家層の広がりなども期待される展開へ。 <3632> グリー 669 -63 急落。前日に決算発表、前6月期最終損益は従来計画の10億円の黒字を大きく下振れて103億円の赤字となり、上場来初の最終赤字となっている。2012年に買収した子会社の減損損失計上が背景に。また、今上期計画では、営業利益は60億円で前年同期比46%減益見通し、業績底打ちには要時間との見方が強まり、失望売りにつながっているようだ。 <6089> ウィルグループ 2370 +400 ストップ高と急騰。前日に発表した好決算が評価材料に。営業利益は前年同期比3.1倍の2.66億円と大幅増益を達成。主力のセールスアウトソーシング事業をはじめ、コールセンターアウトソーシング事業、ファクトリーアウトソーシング事業ともに、2ケタ増収、セグメント増益となっている。また、8月末の株主を対象とする1:2の株式分割実施も発表、流動性リスクの低減も図れるといった見方に。 <7832> バンナムHD 2889 +164 大幅高。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は181億円で前年同期比7.7%増益、上半期予想は200億円から250億円に上方修正している。海外の家庭用ゲームソフトの販売が好調だったほか、スマホ向けゲームアプリ、PCオンラインゲームも貢献へ。モルガン・スタンレー(MS)では、アジア市場における玩具の収益化進展はポジティブサプライズとして、目標株価を3000円に引き上げ。 <1824> 前田建設 923 +52 決算発表後は上げ幅広げる。第1四半期営業利益は38.5億円で前年同期比25.6%増益、上半期計画32億円、同49.0%減益の水準を上振れる格好に。足元で好決算期待は高まっていたものの、想定以上の好決算と受け止められている。なお、建設セクターでは、同社のほかにも清水建設<1803>や東洋建設<1890>が想定以上の好決算を発表している。 <6361> 荏原 505 -37 大幅安。前日に第1四半期の決算を発表しているが、前年同期比で赤字幅が拡大する格好になっており、ネガティブな見方が先行している。第1四半期は閑散期であるため、通期業績に対する影響は限定的であるものの、イメージは悪化する方向に。また、受注高に関しても、主力のコンプレッサー・タービン事業の伸び悩みが懸念視される格好にも。 <7259> アイシン 5140 +295 大幅続伸。ゴールドマン・サックス(GS)では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も4500円から5700円に引き上げている。CO2削減に不可欠なAT多段化の加速が収益に貢献すること、新工場稼動により同社のAT商品優位性が顕在化すること、来期以降は収益/CFの回収期を迎えることなどが評価引き上げの背景としている。 <9831> ヤマダ電機 499 +25 後場は大幅高の展開に。前引け後に決算を発表、売上高は前年同期比10%減収となったものの、営業利益は26億円と大幅増益を達成、10億円レベルの市場予想も上回った。第1四半期は不需要期であり、収益の水準は低いものの、店舗効率の改善効果は表面化する格好に。第2四半期以降の収益率向上に対する期待感につながる。ここまでの株価推移からはやや警戒感などが先行していた印象も。 <6326> クボタ 2113 +79 買い優勢。前日に発表した好決算が評価材料、2ケタの増収増益決算となっている。営業利益は601億円で上半期計画1100億円に対する進捗率は過半超となっており、上振れ期待などが高まる格好にも。野村では、セクター内でも安定した業績拡大が見込める点などを評価、買い推奨継続で目標株価を引き上げている。なお、ゴールドマン・サックス(GS)でも目標株価を引き上げているもようだ。
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1803 東証プライム
1,161
11/27 15:30
-10.5(-0.9%)
時価総額 915,466百万円
1804年創業の大手ゼネコン。麻布台ヒルズ(土木)などで施工実績。チャンギ国際空港第3ターミナルなど海外でも実績多数。日本道路などを傘下に持つ。建設事業は生産体制の再構築などで収益力向上を目指す。 記:2024/10/10
1824 東証1部
899
9/28 15:00
+8(0.9%)
時価総額 174,953百万円
ゼネコン準大手。脱請負に向けインフラ運営に力注ぐ。昨年3月に前田道路をTOBで連結子会社化。22.3期1Qは受注堅調。6月末単体受注残は6855億円(前年同月末比16%増)に。10月に持株会社制に移行へ。 記:2021/08/16
1890 東証プライム
1,268
11/27 15:30
-8(-0.63%)
時価総額 119,662百万円
海上土木に強みを持つ総合建設会社。1929年設立。陸上土木や建築工事、不動産事業等も。中部国際空港などで施工実績。フィリピンなど海外でも実績多数。成長ドライバーに位置付ける洋上風力建設事業に注力。 記:2024/08/02
2269 東証プライム
3,194
11/27 15:30
-5(-0.16%)
時価総額 937,308百万円
牛乳・乳製品、菓子、食品の製造・販売等を行う明治が中核の持株会社。ヨーグルトやチョコレート、プロテインで国内トップシェア。医薬品事業も。総還元性向50%以上目安。食品部門では高付加価値商品の投入図る。 記:2024/08/05
3632 東証プライム
423
11/27 15:30
-2(-0.47%)
時価総額 76,034百万円
スマホゲームの運営等を行うゲーム・アニメ事業が主力。スマホ向けメタバース「REALITY」等のメタバース事業、DX事業、投資事業も展開。配当性向30%程度以上目処。ゲーム・アニメ事業では開発体制を強化。 記:2024/08/27
6089 東証プライム
958
11/27 15:30
-6(-0.62%)
時価総額 22,053百万円
セールスアウトソーシングやコールセンターアウトソーシングなど領域特化型の人材ビジネスを展開。家電量販店への販売員派遣に強み。国内はセールスアウトソーシング領域などが順調。建設技術者領域の生産性向上図る。 記:2024/10/22
6326 東証プライム
1,907.5
11/27 15:30
-15.5(-0.81%)
時価総額 2,244,492百万円
世界シェアトップクラスの農業機械メーカー。1890年創業。建設機械「ミニバックホー」などで世界トップシェア。ダクタイル鉄管、水処理システム等も手掛ける。海外売上高比率は7割超。強固な販売網などが強み。 記:2024/08/27
6361 東証プライム
2,190
11/27 15:30
-9(-0.41%)
時価総額 1,011,894百万円
1912年創業のポンプメーカー。標準ポンプや冷却塔、排水機場用ポンプで国内トップシェア。精密・電子、建築・産業、エネルギー分野の売上比率が高い。配当性向35%以上目標。成長分野中心に積極的な投資を行う。 記:2024/08/27
7259 東証プライム
1,577.5
11/27 15:30
-51.5(-3.16%)
時価総額 1,276,235百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。駆動ユニット、電動ウォーターポンプ、パワースライドドアで世界シェアトップクラス。トヨタ以外ではステランティス社などが得意先。政策保有株式のゼロ化、グローバル在庫の圧縮図る。 記:2024/09/02
3,224
11/27 15:30
-53(-1.62%)
時価総額 2,127,840百万円
バンダイ、ナムコの経営統合で2005年に誕生した持株会社。トイホビー事業、デジタル事業が主力。IP活用に強み。アミューズメント施設の運営等も。総還元性向は50%以上目標。トイホビー事業は堅調続く見通し。 記:2024/06/25
9432 東証プライム
152.6
11/27 15:30
-1.7(-1.1%)
時価総額 13,817,979百万円
国内最大の通信会社。NTT東日本、NTT西日本、NTTドコモ、NTTデータグループなどを傘下に持つ。研究開発部門を有する点が特徴。データセンターを拡張。コンシューマ通信事業では顧客基盤の強化を推進。 記:2024/10/10
9831 東証プライム
455
11/27 15:30
-7(-1.52%)
時価総額 439,923百万円
家電量販店国内トップのヤマダデンキを中核とする持株会社。ヒノキヤグループなども傘下に持つ。地域電気店との連携網に強み。M&Aで事業領域拡大。くらし体験・体感・完結型店舗を中心にエリア店舗開発を積極化。 記:2024/10/06