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【注目銘柄ダイジェスト】トヨタは売り優勢に、三井不動産、テルモなど大幅高

2015/8/5 17:53 FISCO
*17:53JST 【注目銘柄ダイジェスト】トヨタは売り優勢に、三井不動産、テルモなど大幅高 <7203> トヨタ 7930 -191 売り優勢。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は7560億円で前年同期比9%増となった。ほぼ市場コンセンサスどおりの着地、安心感のある内容ではあるが、日産<7201>やホンダ<7767>との比較ではポジティブインパクトが乏しく、ネガティブな反応につながってしまっている状況。想定為替レートなどから、通期業績の上振れ余地は大きいと見られているが、逆に為替円安の恩恵の大きさが警戒される格好にも。自社株買いなど株主還元策にも新たなポジティブ材料は見出せず。 <9983> ファストリ 58480 -2900 大幅反落。前日に発表した7月の月次動向が弱材料視されている。既存店売上高は前年同月比1.5%減、2ヶ月連続でのマイナス成長に。月後半からの猛暑効果なども期待されていた中、予想外の前年割れと捉えられている。他の衣料品各社でも7月は既存店プラス成長銘柄が多くなっている。野村では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、猛暑期待などで足元上昇した現状株価からの上昇余地は当面限定的と判断している。 <8801> 三井不動産 3636 +150.5 大幅続伸。本日は不動産セクターが業種別上昇率の3位になっている。ドイツ証券がポジティブなセクターレポートをリリースしており、手掛かり材料につながっているようだ。銀行の不動産業受け貸出残高は過去最高を更新、節税目的の不動産投資の増加によって、不動産市場はバブル的な様相をさらに強めていくと考えているもよう。セクター内では同社と住友不動産を推奨と。なお、先にクレディ・スイス(CS)では同社に対して、第1四半期決算のポジティブサプライズを期待とも指摘している。 <4092> 日本化学 282 +66 急伸で上昇率トップ。前日に発表した第1四半期決算がポジティブなインパクトに。第1四半期営業利益は8.3億円で前年同期比2.2倍、通期予想は18億円から30億円に大幅上方修正へ。環境や土木関連向けの出荷、スマホや自動車向けの部品需要が好調に推移のようだ。また、年間配当金も従来の3円から5円に引き上げている。 <1926> ライト工業 1030 +119 急騰。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は12.3億円で前年同期比2.4倍、上半期計画18億円、同16.7%減益に対して順調な進捗率となっている。通常第1四半期の収益水準は相対的に低いため、業績の大幅な上振れ期待などが高まる格好に。主力工事の一つである基礎・地盤改良工事の売上増加などが業績をけん引している。直近では、中堅建設株の株価パフォーマンスがさえなかったこともあり、あらためて足元の好業績に対する評価余地も広がっているようだ。 <4543> テルモ 3535 +405 大幅反発で3月19日の高値を一気に更新している。前日に決算発表、第1四半期営業利益は194億円で前年同期比20.7%増益、上半期減益計画に対して順調なスタートを切る格好になっている。170億円前後の市場予想も上回る着地に。主力のカテーテルの好調などがけん引したもよう。また、発行済み株式数の0.99%を上限とする自己株式の取得実施も発表、需給面への期待も高まる格好に。 <8252> 丸井G 1581 -195 大幅反落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は57.8億円で前年同期比21.2%増益となったが、市場予想は60億円超であり、やや下振れる形になっている。ちなみに、前年同期には利息返還費用が計上されていることで、第1四半期の増益率は高まる状況である。実績値の想定比下振れに加えて、小売・店舗事業の7月既存店売上が伸び悩んだこともあって、利益確定の動きなどにつながっているもよう。 <1815> 鉄建 368 +30 急伸。特に目立った材料は観測されていないが、鹿島<1812>やライト工業<1926>など、建設株では大手や中堅とも前日に好決算が発表されている。比較的パフォーマンスが優れなかったことで、業績のピークアウト懸念なども強まっていたとみられるが、あらためて業績期待が高まる状況にもなっているようだ。本日は中堅建設株で値を飛ばす銘柄も多いが、同社は相対的に好業績見通しを示していることで、より関心も高まりやすいと考えられる。 <6981> 村田製 17205 -895 大幅続落。米アップル株の調整が売り材料、決算発表でいったんは警戒感が後退する局面もみられたが、本日は一時5月7日以来の17000円割れとなっている。iPhoneの販売下振れなどを嫌気して、アップルはここ2営業日で5%超の下落、関連銘柄として位置づけの高い同社のほか、アルプス<6770>や日東電工<6988>などが本日もきつい下げになっている。 <6367> ダイキン工業 8351 +398 大幅反発。第1四半期営業利益は前年同期比10%増の600億円強となり、過去最高を更新したもようとの観測報道が伝わっている。中国は苦戦したものの、米国や東南アジアで販売が好調だったもよう。市場コンセンサスは590億円程度でインパクトは限定的であり、中国市場の先行き懸念は拭いきれないが、足元で株価の調整が進んでいたこともあって、短期的には安心感が先行する形のようだ。
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1812 東証プライム
2,752
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時価総額 1,454,861百万円
ゼネコン大手。超高層ビルに強み。海外不動産開発にも力注ぐ。24.3期3Q累計は土木・建築ともに堅調。不動産販売案件の売却も順調に進む。昨年末単体受注残は23年末比7%増の2兆803億円。配当性向3割目安。 記:2024/04/15
1815 東証プライム
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9/27 15:00
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時価総額 37,935百万円
鉄道関連の土木・建築工事に強み。JR東日本系列。一般土木・建築工事も。24.3期3Q累計は建築工事の価格改定に遅れ。円安響き海外工事の採算も低下。ただ昨年末受注残は22年末比17%増と2697億円と豊富。 記:2024/04/15
1926 東証プライム
2,161
9/27 15:00
-17(-0.78%)
時価総額 119,944百万円
斜面・法面対策工事、基礎・地盤改良工事など特殊土木に強み。建築事業は首都圏中心にマンション、オフィス建築等を手掛ける。基礎・地盤改良工事は受注順調。採算性重視の選別受注継続。建築事業、海外事業の拡充図る。 記:2024/06/17
4092 東証プライム
2,949
9/27 15:00
+31(1.06%)
時価総額 26,314百万円
無機化学製品や電子セラミック材料、電池材料等を手掛ける化学メーカー。1893年創業。チタン酸バリウムの設備能力増強進める。アジア地域中心に販売体制の強化図る。中期経営計画では27.3期売上490億円目標。 記:2024/06/13
4543 東証プライム
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9/27 15:00
+149(5.51%)
時価総額 4,254,449百万円
医療機器メーカー。北里柴三郎などが発起人となり1921年に設立。血管内治療関連デバイスなどの心臓血管部門が主力。電子体温計、血糖自己測定器等も手掛ける。コスト削減のほか、設備投資で生産能力の拡大図る。 記:2024/08/26
6367 東証プライム
20,550
9/27 15:00
+1,215(6.28%)
時価総額 6,023,493百万円
空調・冷凍機事業が主力。エアコン世界首位。フッ素化学製品等の化学事業、酸素濃縮装置の製造・販売等も。海外売上比率が高い。差別化新商品の投入、増産投資等に取り組む。26.3期営業利益5000億円目標。 記:2024/06/07
6770 東証プライム
1,599
9/27 15:00
+31(1.98%)
時価総額 350,630百万円
電子部品のアルプス電気、カーナビのアルパインが経営統合。スイッチや可変抵抗器などコンポーネント事業が主力。タクトスイッチは業界トップクラスのシェア。海外売上高比率が高い。車載用電子部品の拡大等に注力。 記:2024/06/15
6981 東証プライム
2,978
9/27 15:00
+64.5(2.21%)
時価総額 6,037,725百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記:2024/06/04
6988 東証プライム
2,598
9/27 15:00
-9,942(-79.28%)
時価総額 1,836,165百万円
1918年創業の高機能材料メーカー。偏光板やフレキシブルプリント基板等のオプトロニクス部門、インダストリアルテープ部門が柱。核酸の受託製造、衛生材料等も。情報機能材料ではハイエンド製品向けに注力。 記:2024/09/02
7201 東証プライム
428.1
9/27 15:00
+14.6(3.53%)
時価総額 1,806,888百万円
自動車大手。仏ルノー、三菱自と3社連合を形成。EV展開で先行。24.3期3Q累計は中国の競争激化。だが半導体不足解消を受けて中国以外で販売を伸ばす。値上げ効果も出て増収増益に。ホンダとEV分野で提携検討。 記:2024/04/12
7203 東証プライム
2,751.5
9/27 15:00
+25(0.92%)
時価総額 44,890,687百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
8252 東証プライム
2,450
9/27 15:00
-35.5(-1.43%)
時価総額 511,217百万円
商業施設の賃貸・運営管理等を行う小売事業、エポスカードのクレジットカード業務等を行うフィンテック事業が柱。1931年創業。DOE8%程度目安。エポスカードの会員数は750万人超。分割・リボ取扱高は拡大。 記:2024/07/29
8801 東証プライム
1,465.5
9/27 15:00
+49(3.46%)
時価総額 4,118,984百万円
大手総合デベロッパー。オフィスビル、商業施設等の賃貸が主力。連結子会社に三井不動産レジデンシャル、三井不動産リアルティ、東京ドームなど。データセンター事業の強化図る。27.3期純利益2700億円以上目標。 記:2024/08/30
9983 東証プライム
49,110
9/27 15:00
+1,210(2.53%)
時価総額 15,627,833百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。海外ユニクロ事業を成長の柱として位置付け。LifeWearの浸透や出店加速で北米、欧州は顧客層が拡大。 記:2024/05/10