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【2015年の相場展望】(B)注目テーマ(6/8):原油安メリット

2015/2/4 19:08 FISCO
*19:10JST 【2015年の相場展望】(B)注目テーマ(6/8):原油安メリット 1月29日にフィスコが開催した個人投資家向けセミナー「FISCOアプリで読み解く2015年の相場展望」では、注目8テーマを取り上げ、アナリストの佐藤勝己が解説した。うち、「原油安メリット」の主な講演内容と関連銘柄は以下の通り。 【原油安メリットのテーマ概要】 ■今後は低位で安定推移の公算 原油市況はここ半年で半値水準にまで下落、中東産油国による「シェールガス潰し」が背景にあるため、短期的なリバウンド余地も限定的と考えられる。一方、これ以上の市況下落はほとんどの産油国が採算割れとなってくるため、今後は低位での安定推移に移行する公算。 ■需給面が落ち着けば見直しも 現在、原油安が世界的な株安の一因となっているが、これは需給懸念が背景であり、産油国の政府系ファンドの保有株売却、ヘッジファンドの損失計上に伴うポジション整理などに対する警戒感が先行している格好。こうした需給面に落ち着きが見られてくれば、基本的には、日本はおろか米国でも原油安は景気にプラスと捉えられているため、原油安メリット銘柄を中心に見直しの動きが強まろう。 ■値下げ圧力が強まりにくい銘柄に 化学セクターでは、短期的にはコストの低減につながるため原油安はプラスと捉えられる。ただ、中期的にはコスト低下による製品価格の下落で、一段とマージンを悪化させる銘柄も多いと考えられる。需給の逼迫している製品を手掛け、値下げ圧力が強まりにくい銘柄などが選別物色されよう。 原料安メリットの大きい日本航空<9201>、ANA<9202>などの空運株、日本郵船<9101>、川崎汽船<9107>、商船三井<9104>などの海運株には引き続き関心。原油安に伴うガソリン価格の下落は日本通運<9062>やヤマト運輸<9064>などの陸運株にもメリット。 タイヤセクターは原料価格の下落につながるほか、ガソリン価格下落による補修用タイヤ需要の拡大も想定されダブルメリットも。とりわけ、ブリヂストン<5108>、東洋ゴム<5105>などは北米向けウェイトの高さも妙味に。 三井化学<4183>、東ソー<4042>など石化のウェイトが高い化学メーカーにも、短期的な収益性向上期待が高い。ほか、三洋化成<4471>、日本触媒<4114>などの高吸水性樹脂メーカーは、需要好調な中で原料安メリットが大きい。エフピコ<7947>は値上げが進展していなかった分、原料安による製品価格の値下げ余地は大きくない。 電力料金の低下は、東京製鐵<5423>、合同製鐵<5410>といった電炉メーカー、北越紀州<3865>、王子HD<3861>、日本製紙<3893>などの紙パセクターにもメリット。ほか、東京電力<9501>などの電力株も原油安メリットセクターである。 フィスコ個人投資家向けセミナー 「FISCOアプリで読み解く2015年の相場展望」 セミナー資料より抜粋 (アナリスト 佐藤勝己) ■原油安メリット関連銘柄 9201 日本航空 空運は原料安メリット大きい 9202 ANA  空運は原料安メリット大きい 5108 ブリヂストン 北米向けウェイトの高さも妙味に 5105 東洋ゴム 北米向けウェイトの高さも妙味に 4471 三洋化成 高吸水性樹脂メーカーは原料安メリットが大きい 7947 エフピコ 原料安による製品価格の値下げ余地は大きくない 4114 日本触媒 高吸水性樹脂メーカーは需要好調+原油安 9101 日本郵船 海運は原油安メリット大 9107 川崎汽船 海運は原油安メリット大 4183 三井化学 石化のウェイトが高い化学メーカー 9501 東京電力 電力は原油安メリット大 5423 東京製鐵 電力料金の低下で電炉メーカーにメリット 9062 日本通運 陸運は原油安メリット大 3865 北越紀州製紙 電力料金の低下で紙パルプメーカーにメリット 9104 商船三井 海運は原油安メリット大 9064 ヤマト運輸 陸運は原油安メリット大 4042 東ソー  石化のウェイトが高い化学メーカー 5410 合同製鐵 電力料金の低下で電炉メーカーにメリット 3861 王子HD 電力料金の低下で紙パルプメーカーにメリット 3893 日本製紙 電力料金の低下で紙パルプメーカーにメリット 《NO》
関連銘柄 19件
3861 東証プライム
578
10/10 15:00
+3.2(0.56%)
時価総額 586,313百万円
国内製紙最大手。段ボール原紙や家庭紙、紙おむつ等の生活産業資材が主力。特殊紙や感熱紙などの機能材、資源環境ビジネス等も手掛ける。配当性向30%目安。生活産業資材は東南アジア、オセアニアの事業拡大に注力。 記:2024/06/15
3865 東証プライム
1,600
10/10 15:00
+15(0.95%)
時価総額 300,885百万円
製紙会社。新潟県を地盤とする。印刷紙や情報紙の洋紙の製造、販売を主力に、白板紙や特殊紙、パッケージを提供する。今期3Q累計は紙パルプやパッケージの価格改定が収益に寄与した。販売数量も堅調に推移した。 記:2024/04/12
4042 東証プライム
1,921.5
10/10 15:00
+5(0.26%)
時価総額 624,643百万円
総合化学大手。1935年創業。苛性ソーダ、高速液体クロマトグラフィー用カラムで国内トップシェア。臭素は国内生産量トップ。ハイシリカゼオライトは自動車用途中心に出荷順調。分離精製剤の生産能力増強図る。 記:2024/06/24
4114 東証プライム
1,798
10/10 15:00
+13.5(0.76%)
時価総額 280,488百万円
化学品メーカー。酸化エチレンやアクリル酸等の基礎化学品と、高吸水性樹脂や医薬中間体等の機能性化学品等を製造、販売する。アクリル酸と高吸水性樹脂で高シェア。今期3Q累計は海外市況や原料価格の下落が影響した。 記:2024/04/14
4183 東証プライム
3,681
10/10 15:00
-40(-1.07%)
時価総額 753,736百万円
大手総合化学メーカー。ライフ&ヘルスケア、モビリティ、ICTなど4事業を展開する。ケメガネレンズ材料やフォトマスク防塵カバーで世界シェアトップ。今期3Q累計は需要低迷が販売に影響した。子会社も売却した。 記:2024/04/14
4471 東証プライム
4,210
10/10 15:00
-40(-0.94%)
時価総額 99,082百万円
機能化学品メーカー。高吸水性樹脂、界面活性剤等が主要製品。永久帯電防止剤、アルミ電解コンデンサ用電解液など高シェア製品多数。配当性向30%以上目処。中期経営計画では26.3期営業利益150億円目標。 記:2024/06/09
5105 東証プライム
2,148
10/10 15:00
+31.5(1.49%)
時価総額 331,030百万円
タイヤメーカー大手。乗用車用タイヤなど自動車タイヤの製造・販売を行う。兵庫県伊丹市に本社。筆頭株主に三菱商事。自動車用防振ゴム等も手掛ける。SUV向けタイヤではサイズラインアップの拡充等に取り組む。 記:2024/07/08
5108 東証プライム
5,681
10/10 15:00
+92(1.65%)
時価総額 4,054,518百万円
世界的なタイヤメーカー。1931年創業。生産拠点数は国内外で100超。化工品事業、スポーツ・サイクル事業等も手掛ける。海外売上比率は7割超。乗用車用プレミアムタイヤの拡販などで販売ミックスの改善図る。 記:2024/08/10
5410 東証プライム
4,130
10/10 15:00
±0(0%)
時価総額 70,809百万円
日本製鉄系列の電炉大手。各種大形・中形形鋼、軌条、構造用棒鋼、線材等の製造・販売を行う。農業資材事業も手掛ける。1937年設立。配当性向は30%程度目安。最適生産・出荷体制の追求、高機能商品の拡販図る。 記:2024/06/04
5423 東証プライム
2,006
10/10 15:00
-17(-0.84%)
時価総額 220,788百万円
国内最大手の電炉メーカー。1934年設立。主力製品のH形鋼は国内生産量トップ。電炉でコイル・厚板を生産できるのは同社のみ。無借金経営。引き続きコスト低減に取り組む。グリーン鋼材「ほぼゼロ」は好評。 記:2024/08/05
7947 東証プライム
2,750
10/10 15:00
-35(-1.26%)
時価総額 232,562百万円
食品トレーメーカー。食品トレー容器で国内トップシェア。1962年設立。創業来黒字経営。OPS・HIシート成型加工品、自動包装機械の販売等も。世界で初めて超高剛性2軸延伸ポリプロピレンシートの開発に成功。 記:2024/06/04
9062 東証1部
6,910
12/28 15:00
-10(-0.14%)
時価総額 663,360百万円
総合物流最大手。トラック・海上・鉄道等の運輸事業を展開。国内首位の倉庫面積、引っ越しでもトップ級。セルビアで日系フォワーダーとして初の支店開設。全セグメント好調により、中間期(決算期変更)は大幅増収増益。 記:2021/11/13
9064 東証プライム
1,674.5
10/10 15:00
+8(0.48%)
時価総額 636,017百万円
宅配便国内最大手。クロネコヤマトの宅急便のヤマト運輸を中核とする持株会社。クロネコメンバーズの登録者数は5000万人超。宅急便ネットワークの強靭化図る。27.3期営業利益1200〜1600億円目標。 記:2024/06/07
9101 東証プライム
4,900
10/10 15:00
-19(-0.39%)
時価総額 2,499,808百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
9104 東証プライム
4,774
10/10 15:00
+33(0.7%)
時価総額 1,728,241百万円
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記:2024/07/29
9107 東証プライム
2,000
10/10 15:00
-27(-1.33%)
時価総額 1,429,456百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記:2024/06/17
9201 東証プライム
2,447.5
10/10 15:00
+8(0.33%)
時価総額 1,069,910百万円
大手航空会社。航空旅客事業や貨物郵便事業、マイル/金融・コマース事業などを展開。LCCのZIPAIR Tokyo、スプリング・ジャパンなどを傘下に持つ。スマホ決済「JAL Pay」のサービス拡充図る。 記:2024/08/30
9202 東証プライム
2,906.5
10/10 15:00
+1(0.03%)
時価総額 1,407,601百万円
国内最大手の航空会社。全日本空輸(ANA)が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記:2024/08/02
652.9
10/10 15:00
-4.5(-0.68%)
時価総額 1,049,222百万円
電力事業を行う東京電力グループの事業持株会社。福島第一原発の廃炉作業や賠償・除染事業に重点。電気代の値上げは寄与するが、原油高や節電進み環境厳しい。柏崎刈羽原子力発電所7号機は再稼働の時期を見通せず不透明。 記:2024/07/13