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馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術:コンテンツ市場の成長性

2018/3/8 19:19 FISCO
*19:19JST 馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術:コンテンツ市場の成長性 皆さま、こんにちは。フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。 『馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、最新のニュース情報も交えながらお話しする連載です。 具体的にテーマや銘柄を交えてお話しします。今回は、独自コンテンツを手掛けている企業の優位性に注目してみました。 ●独自コンテンツを手掛ける企業の優位性 スポーツコンテンツを幅広く視聴することが出来るメディアであるDAZN(ダゾーン)は、17年2月、Jリーグ中継の放映権を獲得したことで話題となりました。そしてこのほど、プロ野球の全12球団のうち11球団の試合も今年から放映することを決定しています。これまでDAZNではセ・リーグの広島東洋カープと横浜DeNAベイスターズの2球団のみの放送でしたが、今年からさらに9球団増えることになります。これにより、国内のメジャースポーツであるサッカーと野球の国内リーグをほぼ網羅しました。 他方、これまでJリーグの生中継の放送権を持ち、長きにわたってこれを放映してきたスカパーJSATホールディングス<9412>は昨年から放送権を失ったことで、約25万件の加入者が流出しています。これにより、幅広くコンテンツを集めるメディアの強さが顕著に現れる格好となっています。 今後も激しくなるメディアによる差別化争いのなかで、【スポーツのみならず、映画やドラマ、アニメ、ゲームといった様々なコンテンツを取得しよう】とする流れが強まることが想定されます。そのため、独自のコンテンツを保有・展開する企業にとっては強みとなりそうです。 ●コンテンツ産業の市場規模 「デジタルコンテンツ白書2016」によれば、2015年の国内コンテンツ産業の市場規模は12兆505億円でした。2014年比で0.4%とほぼ変化がないですが、コンテンツのジャンル別では大きく動いています。電子雑誌は前年比66.9%増、電子書籍は29.6%増、音楽配信は17.2%増、動画配信は13.5%増とデジタルコンテンツ市場が急成長していることが分かります。今後も、国内コンテンツ産業の市場には成長が予想されますので、関連企業の動きや業績からは目が離せません。 ●代表的な独自コンテンツ関連銘柄 では、具体的に独自コンテンツを手掛けている関連銘柄についてフィスコアプリで調べてみたところ、下記の銘柄が代表的とみられます。 スターティア<3393>、グリー<3632>、エムアップ<3661>、ディー・エル・イー<3686>、イグニス<3689>、IGポート<3791>、AOI TYO Holdings<3975>、アミューズ<4301>、サイバネットシステム<4312>、フジ・メディア・ホールディングス<4676>、ヤフー<4689>、サイバーエージェント<4751>、東映アニメーション<4816>、イード<6038>、Orchestra Holdings<6533> ●マトリックスでザラ場の空気を読む マトリックスは、価格ごとの板とともに、『価格ごとの出来高』も表示されます。どの価格でどれだけ取引が行われたかがひと目で分かるようになっています。例えば、IGポート<3791>のマトリックスを見てみましょう。 出来高バーを見ると、3月1日の取引では、始値よりも上の価格帯でのボリュームが多く、またその価格帯で取引された時間帯は後場、つまり引けにかけて上げ基調であったことが伺えます。日足チャートで確認しても、下値を切り上げる形での上昇トレンドとなっていることが確認できます。 材料として、動画配信大手の米ネットフリックス日本法人と業務提携したことなどが好感されていると言えます。今後、アニメーション作品を全世界190ヵ国に配信する計画である点も注目です。 次回も、このような形で、話題のニュースから読み解いたテーマとトレードステーションのツールについてお話します。 ※「馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術」は、米国TradeStation Groupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版(マネックス証券が提供)を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。 (フィスコ企業リサーチレポーター 馬渕磨理子) 《DM》
関連銘柄 16件
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法人向けトータルサポートサービス「ビジ助」などのITインフラ関連事業が主力。デジタルマーケティングSaaS「Cloud CIRCUS」の提供等も。ITインフラ関連事業のストック商材取引社数は2.4万社超。 記:2024/08/30
3632 東証プライム
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+12(2.53%)
時価総額 87,538百万円
スマホゲームの運営等を行うゲーム・アニメ事業が主力。スマホ向けメタバース「REALITY」等のメタバース事業、DX事業、投資事業も展開。配当性向30%程度以上目処。ゲーム・アニメ事業では開発体制を強化。 記:2024/08/27
1,270
10/7 15:00
+2(0.16%)
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3686 東証スタンダード
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+1(0.81%)
時価総額 5,312百万円
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3689 マザーズ
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6/29 15:00
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恋愛・婚活マッチングサービス「with」のマッチング事業が主力。バーチャルライブプラットフォームの運営等も展開。withは口コミによる新規流入数が増加傾向。21.9期2Qはマッチング事業が2桁増収。 記:2021/06/07
3791 東証スタンダード
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アニメ作品の企画・制作を行う映像制作事業が主力。コミック雑誌の企画・製造・販売等を行う出版事業、版権事業等も展開。「SPY×FAMILY」シリーズは配信、関連商品ライセンス・セールスプロモーションが順調。 記:2024/06/09
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9/27 15:00
±0(0%)
時価総額 22,060百万円
テレビCM制作で国内首位。広告主との直接取引拡大に力注ぐ。21.12期上期はコロナ影響が緩和。経費削減も効き黒字に。5月にMBO発表(TOB価格900円)。7月にTOBが成立し、9月28日付で上場廃止に。 記:2021/09/08
4301 東証プライム
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10/7 15:00
±0(0%)
時価総額 26,316百万円
大手芸能事務所。イベント関連事業、音楽・映像事業、出演・CM事業を展開。所属アーティストにサザンオールスターズ、福山雅治、パフュームなど。アーティスト・コンテンツポートフォリオの強化等に取り組む。 記:2024/08/13
4312 東証スタンダード
1,095
2/8 15:00
+2(0.18%)
時価総額 35,123百万円
製造業支援の解析ソフトをライセンス販売。ITソリューション、ビッグデータ可視化ツール等も。ITソリューションサービス事業は増収。23.12期3Qは増収。富士ソフトがTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2023/12/02
1,751
10/7 15:00
+21.5(1.24%)
時価総額 410,075百万円
フジテレビジョンが中核の持株会社。ニッポン放送、ポニーキャニオン、サンケイビルなども傘下に持つ。ドラマ、バラエティー番組で実績。配当性向40%目標。フジテレビジョンでは番組コンテンツの強化等に注力。 記:2024/07/08
4689 東証プライム
430.9
10/7 15:00
-2.9(-0.67%)
時価総額 3,288,267百万円
ヤフー、LINEなどの再編で2023年に誕生。グループ会社にアスクル、出前館、PayPay、ZOZOなど。LYPプレミアムは有料会員の拡大図る。「LINE Pay」は25年4月末に国内サービスを終了予定。 記:2024/06/28
4751 東証プライム
1,013
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±0(0%)
時価総額 512,501百万円
インターネット広告事業が主力。運用型広告で国内首位。検索連動型広告に強み。ABEMA等のメディア事業、ゲーム事業、投資育成事業等も手掛ける。ABEMAはスポーツコンテンツの拡充、マネタイズを強化。 記:2024/08/26
4816 東証スタンダード
3,150
10/7 15:00
+125(4.13%)
時価総額 661,500百万円
東映系アニメ製作会社。1956年創立。ワンピースやプリキュアなどの映像製作、キャラクター版権ビジネスが柱。商品販売事業、キャラクターショー等も。主力作品の安定収益確保を図る。海外事業にも引き続き注力。 記:2024/06/15
6038 東証グロース
768
10/7 15:00
+6(0.79%)
時価総額 3,860百万円
自社開発プラットフォーム利用のサイトを複数運営。調査サービスやECシステムも。24.6期上期は好採算のネット広告が足踏み。だが前期買収会社の貢献もあって広告以外の拡大続く。通期では増収増益・増配を見込む。 記:2024/04/15
6533 東証プライム
867
10/7 15:00
-4(-0.46%)
時価総額 8,494百万円
デジタルトランスフォーメーション事業、運用型広告中心のデジタルマーケティング事業が柱。Sharing Innovations等を傘下に収める。スキルナビのSaaS事業も。DX事業はサービス領域の拡充図る。 記:2024/08/10
930
10/7 15:00
+5(0.54%)
時価総額 276,586百万円
スカパーJSATを中核とする持株会社。衛星通信事業や宇宙関連事業、放送・配信事業、FTTH事業を手掛ける。静止衛星を保有・運用する世界有数の衛星通信事業者。衛星画像販売サービスの強化等で収益拡大図る。 記:2024/07/05