株～企業情報・おすすめ銘柄

<6503> 三菱電 1643.5 +81大幅続伸。準天頂衛星「みちびき」の2号機を載せたH2Aロケットの打ち上げが成功と伝わっている。開発・製造は同社が担当しており、技術力の高さなどがあらためて認識される形にもなっているようだ。また、ゴールドマン・サックスでは投資判断を「売り」から「中立」に格上げ、家電の減益など17年度業績の懸念要因は概ね織り込まれたと判断しているもよう。 <6326> クボタ 1866.5 +85強い動きが目立つ。ジェフリーズ証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に格上げ、目標株価も1800円から2200円にまで引き上げている。コスト削減努力によって、北米事業の収益性のダウンサイドリスクは抑制されるとみているもよう。2018年度にかけては米国での競争環境が改善する公算であり、利益成長はこれから本格化すると予想、投資妙味が高まっていると指摘。 <5401> 新日鉄住金 2505 +137.5大幅続伸。本日は同社のほか、神戸製鋼<5406>やJFEHD<5411>など大手鉄鋼株の強い動きが目立った。SMBC日興証券では、鉄鋼セクターの業種格付けを「弱気」から「中立」に格上げ、理由を中国鋼材市場の需給悪化を背景として株価が調整したこととしている。株価は出遅れ感が強かったため、買い戻しの動きなどにも繋がったようだ。なお、個別では同社の投資判断を買い推奨に格上げでトップピックとしている。 <2593> 伊藤園 4465 -200大幅反落。前日に決算を発表、17年4月期経常利益は215億円で前期比42.8％の大幅増益となった。ただ、前日の観測報道に沿った数値でもあり、すでに織り込まれる形となっている。一方、18年4月期経常利益は220億円で同2.2％増益にとどまる見通し。市場予想は10％程度下回る水準であり、当面の好材料出尽くしと受け止められる形のようだ。 <8242> H2Oリテイル 2013 +127大幅続伸で年初来高値を一気に更新している。前日に5月の百貨店売上高が発表されており、買い材料視されたとみられる。各社ともに店頭売上は順調推移となったが、とりわけ、阪急阪神百貨店は阪急うめだ本店の改装効果などで前年同月比5.4％増収と高い伸びになっている。円高株安効果などによる百貨店売り上げの回復傾向鮮明化を評価する動きになったもよう。 <7270> SUBARU 3917 +147大幅続伸。前日に発表された5月の米国自動車販売動向がプラス材料と捉えらた。前年同月比で1％の減少となったが、足元は想定を大きく下回る状況であったため、安心感が優勢となる格好のようだ。同社にとって主戦場となる市場の持ち直しに期待が高まる。また、5月の国内販売は同社が前年同月比29％増と際立つ高い伸びにもなっている。 <8068> 菱洋エレク 1820 +179急伸。本日の報道では、米画像処理半導体の大手であるエヌビディアが日本で医療機器向け事業に乗り出すと伝わっている。医療機器に自社の半導体を組み込んで、AIでがんの可能性が高い部分などを探し出すもよう。国内販売代理店契約を結んでいる同社と共同で医療機器メーカー向けに提案を開始とされており、今後の事業規模拡大につながっていくとの期待感が先行した。 <8604> 野村 698 +35.3大幅反発。日経平均が大幅に続伸、想定以上の上昇となって、2015年12月以来の2万円台回復となっている。5月高値が上値の抵抗線としても機能していただけに、同水準突破による株式市場の先高期待なども高まる状況のようだ。市場の先行き期待がストレートに反映される展開となる。また、1億株を上限とする自社株買いに対する需給期待なども根強いようだ。 <3938> LINE 4110 +120後場に急伸。政府のオンライン行政サービスと連携することがわかったと報じられている。9月にも開始するオンライン行政サービス「マイナポータル」と同社の「LINE」が連携するという。LINEユーザーがスマホなどに読み取り機能をつけてマイナンバーカードをかざすことで、一部行政手続きができるようだ。将来的には税金支払いなど対応領域を拡大する見込みとされ、期待感が先行する展開に。 <3661> エムアップ 3705 -145売り優勢。昨日ストップ高の地合いを引き継いで買い先行で始まったものの、前日まで3営業日の上昇率は74％に達しており、上値追いの動きが止まると、過熱警戒感からの利食い売りが集まりやすくなった。「乃木坂46」とのコラボレーションアプリ「乃木坂46 ～always with you～」の事前登録者数が10万人を突破などと伝わった辺りから上げ足を速め、ゲーム関連株の中でも中心的な存在となっていた。 <6481> THK 3265 +125続伸で年初来高値を更新。野村証券では投資判断「バイ」を継続で、目標株価を3400円から3900円に引き上げている。利益の循環的な回復がまだ続く可能性が高いこと、PERやPBRが過去の回復局面と比べてまだ低いことから、循環株としての投資魅力は依然大きいと考えているもよう。なお、決算期変更の17.12期は、実質的に営業利益は47％増の大幅増益と予想している。 《DM》