1,948.5
11/27 15:30
-27.5(-1.39%)
時価総額 2,453,426百万円
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
1,061
11/27 15:30
-16(-1.49%)
時価総額 272,677百万円
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記:2024/09/04
1,983
11/27 15:30
+3(0.15%)
時価総額 596,475百万円
分譲マンションが主力の総合建設会社。マンション建設で国内トップ。収益不動産の開発・運営、分譲マンション管理、リフォーム、在宅介護サービス等も。総還元性向40%程度目安。建設事業の領域拡大などに注力。 記:2024/08/26
2,666.5
11/27 15:30
-31.5(-1.17%)
時価総額 1,409,661百万円
1840年創業のゼネコン大手。国内初の超高層ビル「霞が関ビル」を手掛けるなど超高層ビルに強み。六本木ヒルズ森タワーなどで実績。スエズ運河橋など海外でも実績。不動産開発事業など成長領域の拡大に注力。 記:2024/10/10
798.4
11/27 15:30
+5.5(0.69%)
時価総額 2,421,428百万円
ENEOS、JX石油開発、JX金属などを傘下に収める持株会社。石油元売り国内トップ。機能材事業、電気事業、再生可能エネルギー事業等も手掛ける。機能材事業の収益改善図る。JX金属が東証に新規上場申請。 記:2024/10/14
149
3/28 15:00
-1(-0.67%)
時価総額 9,769百万円
大型コンベアのトップメーカー。立体駐車装置なども手掛ける。コンベア、立体駐車装置とも受注伸長も、低採算案件が利益圧迫。16.3期3Q営業利益は赤転。通期も大幅減益見込む。16年4月に持ち株会社体制に移行。 記:2016/02/18
51
11/27 15:30
-1(-1.92%)
時価総額 1,291百万円
人材派遣サービス、ITシステムや組込系システム等の受託開発を手掛けるシステム開発部門が主力。太陽光発電関連事業、風力発電事業も展開。不動産売買事業、ファクタリング事業を開始。新規事業領域への進出図る。 記:2024/10/14
1,961.5
11/27 15:30
-38.5(-1.93%)
時価総額 603,814百万円
自動車照明器メーカー。1915年創業。トヨタ自動車が筆頭株主。自動車用ヘッドランプで世界トップシェア。航空機器部品、船灯・特殊機器等も手掛けう。配当性向40%以上目安。27.3期売上高1兆円以上目標。 記:2024/07/07
3,091
11/27 15:30
-43(-1.37%)
時価総額 3,183,730百万円
国鉄民営化で誕生した東海地盤の鉄道会社。東海道新幹線が収益の柱。ジェイアール名古屋タカシマヤ等の流通業、不動産業、ホテル業等も。東海道新幹線は個室を導入予定。台湾高鐵から技術コンサルティングを受託。 記:2024/06/04
1,990
11/27 15:30
-65.5(-3.19%)
時価総額 1,343,592百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記:2024/06/17
2,469
11/27 15:30
+23.5(0.96%)
時価総額 1,079,309百万円
大手航空会社。航空旅客事業や貨物郵便事業、マイル/金融・コマース事業などを展開。LCCのZIPAIR Tokyo、スプリング・ジャパンなどを傘下に持つ。スマホ決済「JAL Pay」のサービス拡充図る。 記:2024/08/30
2,848.5
11/27 15:30
-1.5(-0.05%)
時価総額 1,379,511百万円
国内最大手の航空会社。全日本空輸(ANA)が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記:2024/08/02
580
11/27 15:30
-4(-0.68%)
時価総額 34,991百万円
羽田・神戸・福岡路線、茨城等の独自路線に強みを持つ航空会社。22年12月に再上場。定時運航率は国内トップ。マイページ登録者数は25万人超。次世代機材の導入や運航効率の改善、地方自治体等との連携を図る。 記:2024/08/05