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長谷工、日本航空、国際帝石など

2014/11/28 16:39 FISCO
<9201> 日本航空 3490 +175買い優勢。原油市況が大幅安となっており、原油安メリット銘柄として買いが先行する流れとなっている。全日空<9202>にも強い動きが目立つ。バークレイズでは目標株価を3350円から4200円にまで引き上げ、円安デメリットよりも原油安メリットの方が大きいと指摘しているようだ。また、モルガン・スタンレー(MS)でも目標株価を3500円から3900円に引き上げている。スカイマーク<9204>との共同運航申請先送り報道も、国土交通省との関係悪化を避けられる意味でポジティブ視へ。 <9107> 川崎汽船 311 +20しっかり。海運セクターにも原油安を買い材料視する動きが優勢。また、アナリストの評価も高まる方向になっている。同社に関しては、JPモルガン(JPM)が目標株価を270円から335円に引き上げ、バークレイズでも目標株価を290円から360円に引き上げている。円安やバンカー価格の下落、海運市況の底打ちなどを背景に、業績予想を上方修正しているようだ。 <1605> 国際帝石 1257.5 -93.5下げ目立つ。原油市況との連動性が高い銘柄として、原油市況の下落が売り材料につながっている。OPECでは減産合意とならず、生産目標の据え置きを決定しており、NY原油先物は前日比6%超の下落、4年ぶりの安値水準となっている。同社のほか、石油資源<1662>やプランと各社なども原油安デメリット銘柄として売りが先行する展開に。 <6375> 日本コンベヤ 262 +23急伸。JR東海<9022>ではリニアの建設工事に来月17日着工すると発表しており、これをきっかけに、リニア関連の低位材料株としてあらためて期待感が高まる展開になっているようだ。また、鹿島<1812>と共同で高低差100メートルまで対応できるコンベヤーシステムを開発したと発表していることも、買い手掛かり材料とされているもよう。 <5020> JX 441.6 -10.6さえない。石油セクターも原油安がネガティブに働く展開となっている。業種別騰落では鉱業とともにマイナスサイドに。また、シティでは投資判断を「1」から「2」へ格下げしている。ここ数年、利益で市場の期待値を下回っており、将来の利益拡大による増配を信じさせるのは難しいと指摘。利益/投資/還元のバランス再構築、株主還元へのコミットメント明確化、過去を踏まえての精製利益のレビューといった「変化」がなければ株価上昇はないとの判断。 <6786> リアルビジョン 603 +1003日連続でのストップ高。21日に発表した業績上方修正を引き続き評価材料視、ここ5営業日での上昇率は2.4倍となっている。通期営業損益は従来予想の1.2億円の赤字から一転、2.9億円の黒字に増額修正。07.3期以来、8期ぶりの営業黒字転換となるため、ポジティブなサプライズは強まっているようだ。なお、業績上方修正の主因はDSCの連結子会社化となっている。 <1808> 長谷工 987 +60買い優勢。1000円の大台が視界に入る展開、2007年以来の株価水準となっている。大和では投資判断「2」、目標株価1200円を継続している。シェア向上などによる主力のマンション建築の受注拡大、完成工事総利益率の改善などを背景に、今後はバリュエーションの切り上げが徐々に進むと考えているもよう。現在の16.3期予想PERは11.2倍の水準であり、割安感は強いと判断しているようだ。 <7276> 小糸製 3725 +130買い優勢。ドイツ証券では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を4200円としている。グローバルでの生産体制整備などで、中期的に受注が積み上がってきている。また、北米を中心とする先進国での収益性改善、製品付加価値拡大効果の取り込みが見込めるとの見方。前期から17.3期のEPS平均成長率は 26%と予想、足元の好調な業績は好材料出尽くしではないと指摘している。 《FA》
関連銘柄 13件
1605 東証プライム
2,166
10/4 15:00
+82.5(3.96%)
時価総額 3,003,521百万円
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
1662 東証プライム
1,182
10/4 15:00
+53(4.69%)
時価総額 320,913百万円
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記:2024/09/04
1808 東証プライム
1,907
10/4 15:00
+34(1.82%)
時価総額 573,614百万円
分譲マンションが主力の総合建設会社。マンション建設で国内トップ。収益不動産の開発・運営、分譲マンション管理、リフォーム、在宅介護サービス等も。総還元性向40%程度目安。建設事業の領域拡大などに注力。 記:2024/08/26
1812 東証プライム
2,726.5
10/4 15:00
+19.5(0.72%)
時価総額 1,441,381百万円
ゼネコン大手。超高層ビルに強み。海外不動産開発にも力注ぐ。24.3期3Q累計は土木・建築ともに堅調。不動産販売案件の売却も順調に進む。昨年末単体受注残は23年末比7%増の2兆803億円。配当性向3割目安。 記:2024/04/15
5020 東証プライム
828.7
10/4 15:00
+22.3(2.77%)
時価総額 2,676,936百万円
大手エネルギーグループ会社。石油元売りトップ。サービスステーションの運営や石油・ガス開発、金属資源開発、製錬を行う。今期3Q累計は原油価格や金属価格の下落が影響も、在庫影響を除き営業増益となった。 記:2024/04/16
6375 東証1部
149
3/28 15:00
-1(-0.67%)
時価総額 9,769百万円
大型コンベアのトップメーカー。立体駐車装置なども手掛ける。コンベア、立体駐車装置とも受注伸長も、低採算案件が利益圧迫。16.3期3Q営業利益は赤転。通期も大幅減益見込む。16年4月に持ち株会社体制に移行。 記:2016/02/18
6786 東証スタンダード
50
10/4 15:00
-1(-1.96%)
時価総額 1,194百万円
人材派遣サービス事業、システム開発事業などのシステム開発部門が主力。太陽光発電関連事業、風力発電事業等も手掛ける。受託開発案件は需要落ち着く。特需案件の反動減なども響き、24.3期3Q累計は損益苦戦。 記:2024/04/16
7276 東証プライム
2,095.5
10/4 15:00
+48(2.34%)
時価総額 673,869百万円
自動車照明器メーカー。1915年創業。トヨタ自動車が筆頭株主。自動車用ヘッドランプで世界トップシェア。航空機器部品、船灯・特殊機器等も手掛けう。配当性向40%以上目安。27.3期売上高1兆円以上目標。 記:2024/07/07
9022 東証プライム
3,309
10/4 15:00
+9(0.27%)
時価総額 3,408,270百万円
国鉄民営化で誕生した東海地盤の鉄道会社。東海道新幹線が収益の柱。ジェイアール名古屋タカシマヤ等の流通業、不動産業、ホテル業等も。東海道新幹線は個室を導入予定。台湾高鐵から技術コンサルティングを受託。 記:2024/06/04
9107 東証プライム
2,067
10/4 15:00
-223(-9.74%)
時価総額 1,477,343百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記:2024/06/17
9201 東証プライム
2,456.5
10/4 15:00
+26(1.07%)
時価総額 1,073,844百万円
大手航空会社。航空旅客事業や貨物郵便事業、マイル/金融・コマース事業などを展開。LCCのZIPAIR Tokyo、スプリング・ジャパンなどを傘下に持つ。スマホ決済「JAL Pay」のサービス拡充図る。 記:2024/08/30
9202 東証プライム
2,945
10/4 15:00
-2.5(-0.08%)
時価総額 1,426,246百万円
国内最大手の航空会社。全日本空輸(ANA)が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記:2024/08/02
9204 東証グロース
662
10/4 15:00
±0(0%)
時価総額 39,938百万円
羽田・神戸・福岡路線、茨城等の独自路線に強みを持つ航空会社。22年12月に再上場。定時運航率は国内トップ。マイページ登録者数は25万人超。次世代機材の導入や運航効率の改善、地方自治体等との連携を図る。 記:2024/08/05