株～企業情報・おすすめ銘柄

<5741> ＵＡＣＪ 363 +29急伸。トヨタ<7203>が2017年から車体へのアルミニウムの採用を増やすと報じられている。価格は鉄より高いものの、車体の軽量化につながるため、燃費性能が高まることになる。こうした方向性への期待はあったものの、実現に向けての前進と捉えられ、今後のアルミ需要の大幅な拡大が想定される形へ。車体の軽量化に貢献している「高温成型用5000系」アルミニウム合金は日経優秀賞最優秀賞を受賞した実績などもあるもよう。大紀アルミ<5702>や日本軽金属<5703>などのアルミメーカーも買い優勢の展開に。 <8057> 内田洋行 381 +33買い優勢。前日に発表した第1四半期の決算が評価材料になっている。営業利益は6.5億円と黒字転換、前年同期比10億円の損益改善となっている。上半期計画の2億円を大幅に超過する格好で、今期の業績上振れ期待が高まる状況につながっているもよう。各事業分野ともに収益は改善しているが、とりわけ、情報関連事業分野において、利益率低下を招いていた大型システム開発受託案件の一巡などが寄与する形に。 <4829> 日本エンタープライズ 601 +74急伸。子会社のHighLabが18日からApp Storeで配信開始しているゲームアプリ『ひっぱれ！ネコPing プラネット』（iOS 版）が、App Storeの無料ゲームアプリランキングでいきなり第2位となっている。今後の業績寄与への期待感があらためて高まる状況となり、短期資金の値幅取りの動きなどが集まる格好になっているようだ。 <9048> 名古屋鉄道 462 -28売り先行。ＣＢ400億円の発行を発表している。ＣＢの発行は1年2ヶ月ぶり、調達資金は長期借入金の返済に充てるほか、不動産物件の取得や鉄道関連分野にも充てるようだ。転換価額は583円で、前日終値比でのアップ率は18.98％。潜在株式数の比率は7.56％になり、潜在的な希薄化を嫌気する動きが先行している。 <6586> マキタ 6110 -390さえない。ＳＭＢＣ日興証券では投資判断を「２」から「３」に格下げしている。目標株価も6300円から5000円に引き下げへ。同社は中国での生産比率が高く、北米売上高は相対的に小さいため、ドル高メリットが享受できない一方、人民元高はネガティブに作用すると指摘。ユーロ高などはポジティブだが、ネットで考えると今期は前期比約7億円の減益要因、来期は同23億円の減益要因と予想。業績予想を下方修正しており、来期は営業減益に転じる見通しとしている。 <9717> ジャステック 825 -67さえない。年度末の配当権利落ちで処分売りが優勢となっている。同社は11月末に30円の一括配当を行っている。前日終値892円をベースにすると、配当利回りは3.4％となる。利回り水準の高さから、権利落ち銘柄の中でも相対的に下落率は大きくなっている格好。ユーシン<6985>やジェイコム<2462>、キャンドゥ<2698>なども権利落ちで見切り売りが先行している。 <9843> ニトリ 6560 -360さえない。前日に11月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比6.0％減となり、2ヶ月連続でのマイナスに。8月、9月とプラス転換、消費増税の影響からいち早く立ち直っていたが、ここにきて再度伸び悩む状況にも。また、足元での一段の円安進行も仕入れコスト増加といったネガティブ要因と意識されている。本日は大型物流施設の新設報道が伝わったが、短期的な評価材料につながる形とはなっていない。 <7972> イトーキ 549 -20軟調。前日に発表した通期業績予想の下方修正が嫌気されている。12月期通期営業利益は従来予想の45.2億円から21.5億円に減額修正、一転して大幅な減益見通しになっている。第3四半期までの状況から下振れ懸念は強かったと見られるが、内田洋行<8057>が好決算を発表する中で、相対的にネガティブな見方も強まる格好へ。民間企業のオフィス投資抑制が続く中、競争も激化する状況となっているようだ。 <5105> 東洋ゴム 2390 +42しっかり。本日はタイヤメーカーや海運株など、原油安メリットセクターが相対的に強い動きとなっている。原油市況が下落しているなか、ＯＰＥＣを通過して、一段と市況下落に拍車が掛かるとの思惑なども強まる形に。同社に関しては、前日にバークレイズが目標株価を2000円から2500円に引き上げていることなども観測されている。 <4612> 日本ペイント 2999 +28買い優勢。前日に決算説明会が開催されているもよう。これを受けて、メリルリンチ（ML）では投資判断「買い」を継続、目標株価を2750円から3300円に引き上げている。中国建築塗料の成長性の高まりを背景とした業績予想の増額修正、株価バリュエーションの大幅な引き上げがこの背景。中国建築塗料でのシェア拡大、中国利下げに伴う建築塗料市場全体の成長性の高まり、業界全体の株価バリュエーション上昇などをバリュエーション引き上げの要因と。 《FA》