943.3
11/29 15:30
-19.1(%)
時価総額 304,362百万円
1881年創業のゼネコン準大手。建築事業が主力。土木事業、海外事業、浮体式洋上風力発電事業等も。丸の内オアゾ、さいたま合同庁舎などで施工実績。海外事業などへの成長投資で事業ポートフォリオの強化を図る。 記:2024/10/07
総合素材メーカー。1926年創業。繊維事業や機能化成品事業、炭素繊維複合材料事業、水処理事業、医薬事業等を展開。炭素繊維で世界トップシェア。繊維は産業用途が回復傾向。26.3期売上高2兆8000億円目標。 記:2024/06/18
昭和電工、旧日立化成が統合した機能性化学メーカー。半導体・電子材料、石油化学等のケミカルが柱。自動車部品、セラミックス等も。半導体後工程材料で世界トップシェア。事業ポートフォリオ改革等に取り組む。 記:2024/10/13
工業用・建築施工用接着剤や塗り壁材「ジョリパット」等の化成品事業、国内トップシェアのメラミン化粧板等の建装建材事業を展開。1936年設立。有機微粒子、UV硬化型樹脂など非建設分野への取り組みを強化。 記:2024/08/19
国内製薬大手。神経領域、がん領域が重点領域。抗がん剤「レンビマ」、不眠症治療剤「デエビゴ」などが主力製品。一般用医薬品でチョコラBBなど。アルツハイマー病治療剤「レケンビ」に積極的な成長投資実施。 記:2024/10/20
国内最大級の中古車流通ネットサービス「ASNET」の運営を行う。会員数や多様な顧客が強み。ASNET会員数は8万会員突破。配当性向30%目安。ANSETの機能強化に加え、既存サービスの拡充などに注力。 記:2024/08/10
フィンテック事業を展開。マルチキャッシュレス決済ソリューション「StarPay」、DXソリューションの提供等を行う。高い技術力、開発力が強み。DX関連サービスでは展示会への積極的な出展等に取り組む。 記:2024/08/10
総合非鉄素材メーカー。1590年創業。住友グループの源流。資源開発、銅など非鉄金属の製錬、機能性材料の製造・販売等を行う。材料事業では車載用電池材料の需要が底堅い。資源部門では菱刈鉱山が順調な操業継続。 記:2024/07/02
半導体洗浄装置メーカー。岡山県浅口郡に本社。リチウムイオン電池検査装置の販売等も行う。中国や韓国、台湾中心に拠点網構築。海外売上比率が高い。テクニカルセンターを活用した中国市場における拡販などを図る。 記:2024/08/10
1910年創業のポンプ・送風機メーカー。産業用ポンプ等のポンプ、ファン等の送風機、海水淡水化用エネルギー回収装置等の製造・販売を行う。守谷商会などが主要取引先。グローバル事業領域の拡大などに取り組む。 記:2024/10/12
産業用チェーン、タイミングチェーンシステムで世界トップシェア。1917年創業。減速機、搬送・仕分け・保管システム等も。自動車メーカー等が主要取引先。価格競争力向上により、ニッチトップ商品の販売拡大図る。 記:2024/10/07
12,745
11/29 15:30
+30(%)
時価総額 3,477,473百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
2,197.5
11/29 15:30
-31.5(%)
時価総額 7,413,591百万円
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
967.2
11/29 15:30
+8.2(%)
時価総額 611,081百万円
1920年創業の自動車メーカー。広島県安芸郡府中町に本社。トヨタと資本業務提携。人気車種にクロスオーバーSUV「CX-5」など。高効率エンジン等に強み。北米市場は販売順調。25.3期は販売台数増を見込む。 記:2024/08/30
大手複合機メーカー。1936年創業。プリンターやオフィス機器消耗品、電子黒板、ITインフラ、ヘルスケア関連システム等も。海外売上高比率は6割超。25.3期はオフィスサービス事業の堅実な成長などを見込む。 記:2024/06/18
人工ダイヤモンド宝石(LGD)製造用種結晶が主力。半導体向け単結晶基板、光学部品用素材、工具用素材等も手掛ける。薄板ダイヤモンド量産技術などが強み。LGD分野におけるビジネスの多角化で収益構造の転換図る。 記:2024/08/30
1,803.5
11/29 15:30
+13(%)
時価総額 1,883,896百万円
東京証券取引所グループ、大阪証券取引所の経営統合で2013年に誕生。東京商品取引所、日本証券クリアリング機構なども傘下に持つ。配当性向60%程度目標。金利関連デリバティブの利便性向上、流動性の強化図る。 記:2024/08/01
関西地盤の大手都市ガス会社。ガスの生産・供給やガス供給線の建設・保全、ガス器具の販売を手掛ける。電力小売事業も。ガス販売量は家庭用減少も業務用増加で補う。電力販売量は小売が増加。脱炭素へ投資拡大。 記:2024/07/13