1873年創業の大手ゼネコン。建築事業の売上比率が高い。新国立競技場などで施工実績。クアラルンプール国際空港など海外でも実績多数。リニューアル、エンジニアリング事業関連プロジェクトなどに経営資源を配分。 記:2024/08/09
回転寿司チェーン「無添 くら寿司」を国内外で展開。大阪府堺市に本社。化学調味料など添加物を排除した商品を提供。出店形態は直営店のみ。店舗数は国内外で660店舗超。国内では人気アニメ等とのコラボ企画実施。 記:2024/09/01
引越し比較・予約サイト「引越し侍」、車査定・車買取サイト「ナビクル」等の運営を行うライフスタイルサポート事業が主力。ゲームアプリの運営、EC事業等も。M&Aでデジタルマーケティング領域を強化図る。 記:2024/08/23
ISP向け事業支援サービスや個人向けモバイル通信関連サービス、インターネットマーケティング等を手掛ける。特許取得技術など独自技術が強み。アルプスアルパインと資本業務提携。27.4期営業利益80億円目標。 記:2024/08/23
大手製紙メーカー。新聞用紙や印刷・情報用紙、家庭紙等を手掛ける。「クリネックス」、「スコッティ」ブランド等を展開。エネルギー事業等も。生活関連事業の収益力強化、グラフィック用紙事業の競争力強化等に注力。 記:2024/06/15
モバイルオンラインゲーム制作会社。自社オリジナルや他社IPを活用したゲームの開発・運用で成長。OSHIトークン等のブロックチェーン等事業も。他社の有力IPの開発を中心にヒットタイトルの創出目指す。 記:2024/05/10
迷惑情報フィルタ事業を展開。モバイル向けフィルタサービスが主力。ビジネスフォン向けフィルタサービス、固定電話向けフィルタサービスなども。ビジネスフォン向け製品「トビラフォンBiz」などは販売順調。 記:2024/08/26
1,690.5
11/6 15:30
+37(%)
時価総額 670,023百万円
1905年創業の鉄鋼大手。鋳鍛鋼製品等の素形材、製鉄プラント等のエンジニアリング、油圧ショベル等の建設機械、電力事業等も手掛ける。等方圧加圧装置で世界トップシェア。鉄鋼部門では引き続き価格転嫁を推進。 記:2024/06/18
米国発の求人情報サイト「Indeed」等のHRテクノロジー事業、リクナビNEXTやSUUMO等のマッチング&ソリューション事業、人材派遣事業を展開。人材派遣事業は需要増により、日本の稼働人数が順調。 記:2024/06/28
1,437.5
11/6 15:30
+30.5(%)
時価総額 5,416,313百万円
日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険を傘下に収める日本郵政グループの持株会社。約2万4千局の郵便局ネットワークを持つ。郵便・物流事業、不動産事業に資源を積極投入。アジア中心にロジスティクス事業を強化。 記:2024/10/04
電子部品製造装置メーカー。CVD装置、ドライエッチング装置、ドライ洗浄装置等の製造・販売を行う。京都府京都市に本社。プラズマを用いたプロセス技術が強み。海外販売の拡大、成膜装置の販売強化などに注力。 記:2024/10/04
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
2,602
11/6 15:30
+121.5(%)
時価総額 466,796百万円
半導体ファブレスメーカー。富士通、パナソニックのシステムLSI事業の統合により誕生。SoCの設計・開発、販売を行う。オートモーティブ、データセンターなどが注力分野。注力分野中心に多くの大型商談を獲得。 記:2024/07/28
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記:2024/10/14
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
大手自動車メーカー。1933年設立。仏ルノー、三菱自動車とアライアンス形成。プロパイロットなど自動運転化技術等に強み。日本は電動車のモデルミックス向上、中国では日産ブランド車のラインナップ刷新図る。 記:2024/10/07
454.2
11/6 15:30
-20.7(%)
時価総額 676,886百万円
SUV・4WD技術に強みを持つ自動車メーカー。仏ルノー及び日産自動車と提携。海外売上高比率は7割超。アセアンの販売台数比率が高い。26.3期営業利益2200億円目標。アセアンで新商品の連続投入計画。 記:2024/06/17
2,420.5
11/6 15:30
+70(%)
時価総額 4,057,675百万円
大手総合商社。芙蓉グループ。生活産業、食料・アグリ、素材産業、エナジー・インフラソリューション、社会産業・金融分野などで事業展開。みずほリースと資本業務提携。総還元性向は30%~35%程度が目安。 記:2024/08/30
2,783.5
11/6 15:30
+68.5(%)
時価総額 11,632,297百万円
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。総還元性向40%程度目処。LNG事業の拡張などを図る。 記:2024/07/07
業務用食品専業卸で国内売上トップ。外食企業向け業務支援システム、業務用調理機器の販売等も。食品スーパー事業は廃止を決定。27.1期売上高2650億円目標。首都圏再編、フードソリューション事業の拡充図る。 記:2024/05/12
1,715.5
11/6 15:30
+92.5(%)
時価総額 22,785,262百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
奈良県地盤の地方銀行。奈良県内で預金、貸出金シェアトップ。大阪府、兵庫県、京都府、和歌山県なども営業地域。保証業務、リース業務等も手掛ける。コンサルティング営業の強化、証券ビジネスの強化などに取り組む。 記:2024/07/29
みずほ銀行を中核とする銀行持株会社。みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズなども傘下に持つ。シンジケートローンなどに強み。配当性向は40%目安。26.3期連結ROE8%超目標。 記:2024/08/27
ネット証券で国内トップ。SBI新生銀行、住信SBIネット銀行、SBI生命保険、SBI損害保険など証券関連、銀行、保険をコアに多様な事業展開。フィンテック、バイオ等に投資も。証券は口座数増。銀行テコ入れへ。 記:2024/08/19
871.3
11/6 15:30
+11.2(%)
時価総額 2,756,412百万円
国内最大級の総合証券「野村證券」を中核とする持株会社。野村アセットマネジメント、野村信託銀行等も傘下に持つ。預り資産は153兆円超で業界トップ。インベストメント・マネジメント部門は運用資産残高が過去最高。 記:2024/06/17
第一生命保険を中核とする持株会社。第一フロンティア生命保険、アイペット損害、ベネフィット・ワンなども傘下に持つ。既存進出国の資本効率改善などに取り組む。中期経営計画では27.3期ROE10%程度目標。 記:2024/08/30
メガ損保の一角。生保も。M&Aで海外拡大。北米を中心とする海外保険事業、アセットマネジメント事業なども。損害保険事業は国内事業の自動車保険料率改定、海外事業の成長により好調な業績推移を見込む。30年3月末までに政策保有株ゼロにする方針。 記:2024/05/09
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記:2024/07/29
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記:2024/06/17
高齢者向け配食サービスのFC本部。店舗数は業界トップ。まごころ弁当、配食のふれ愛などを展開。高齢者施設等への食材販売、冷凍弁当の自社販売等も。オリジン東秀の冷凍食品「オリジンのり弁」の製造業務を受託。 記:2024/06/09
独立系システムインテグレーター。1968年設立。ICTサービスの提供等を行うサービスインテグレーション事業が柱。トヨタグループなどが主要取引先。配当性向40%以上目安。自社製品サービスの販売強化図る。 記:2024/05/16
携帯キャリアのソフトバンク、LINEヤフー、ビジョン・ファンド、半導体設計の英ARMなどを傘下に収める持株会社。ソフトバンク事業はメディア・EC事業などが順調。中計では26.3期純利益5350億円目指す。 記:2024/06/17