ツルハ、くすりの福太郎、レデイ薬局などを傘下に収める持株会社。北海道札幌市に本社。グループ店舗数は2600店舗超。ウエルシアHDと経営統合に向けて協議。不採算店舗の積極閉店などで利益率の改善を図る。 記:2024/08/23
総合化学国内最大手の三菱ケミカル、田辺三菱製薬、日本酸素ホールディングスを傘下に収める持株会社。MMAモノマーで世界トップシェア。25.3期はスペシャリティマテリアルズ、石化製品等の需要回復を見込む。 記:2024/06/24
世界的ガラスメーカー。建築用板ガラスや自動車用ガラスに強み。フッ素樹脂などの化学品も。新中計では26.12期に営業益2300億円が目標。24.12期は二桁営業増益を目指す。還元方針をDOE3%目安に変更。 記:2024/04/12
2,410
10/4 15:00
-85.5(%)
時価総額 1,113,201百万円
1912年創業のポンプメーカー。標準ポンプや冷却塔、排水機場用ポンプで国内トップシェア。精密・電子、建築・産業、エネルギー分野の売上比率が高い。配当性向35%以上目標。成長分野中心に積極的な投資を行う。 記:2024/08/27
2,415.5
10/4 15:00
+26(%)
時価総額 5,186,566百万円
総合電機大手。FA機器や自動車機器、昇降機、パワー半導体に強み。鉄道車両機器なども。24.3期3Q累計はFA機器が低調。だが自動車機器やインフラ関連が好調で増収増益に。4Qにルネサス株売却特益を計上予定。 記:2024/04/12
国内最大のITサービス企業。通信インフラやストレージ、サーバー、電子デバイスを展開。官公庁、金融向けに強み。事業ポートフォリオの変革は順調。サービスソリューションが成長領域。26.3期売上4.2兆円目標。 記:2024/04/30
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング&センシング・ソリューションの増収見込む。 記:2024/06/29
2,134.5
10/4 15:00
-18(%)
時価総額 6,727,474百万円
自動車部品で国内最大。カーエアコンや燃焼噴射装置に強み。トヨタ系列も系列外への販売も多い。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて販売伸長。だが燃料ポンプのリコール費用が利益の重石に。政策保有株縮減の意向。 記:2024/04/12
2,797
10/4 15:00
-28.5(%)
時価総額 5,670,758百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記:2024/06/04
食品トレーメーカー。食品トレー容器で国内トップシェア。1962年設立。創業来黒字経営。OPS・HIシート成型加工品、自動包装機械の販売等も。世界で初めて超高剛性2軸延伸ポリプロピレンシートの開発に成功。 記:2024/06/04
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
25,355
10/4 15:00
-405(%)
時価総額 11,958,255百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
1,480
10/4 15:00
+31.5(%)
時価総額 19,657,353百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
三井住友銀行、SMBC信託銀行、三井住友ファイナンス&リース、SMBC日興証券、三井住友カードなどを傘下に収める持株会社。総資産は300兆円超。決済ビジネスを強化。政策保有株式の削減交渉は進捗順調。 記:2024/08/22
大手損害保険会社の損害保険ジャパンを中核とする持株会社。セゾン自動車火災保険、SOMPOひまわり生命保険、SOMPOケアなども傘下に持つ。自動車保険が主力。海外保険事業では地域、事業領域の拡大を図る。 記:2024/08/30
メガ損保の一角。生保も。M&Aで海外拡大。北米を中心とする海外保険事業、アセットマネジメント事業なども。損害保険事業は国内事業の自動車保険料率改定、海外事業の成長により好調な業績推移を見込む。30年3月末までに政策保有株ゼロにする方針。 記:2024/05/09