北海道の外食フランチャイジー。運営ブランドはミスタードーナツやモスバーガーなど。製造・卸売、農畜産なども。外食需要の改善や値上げ効果等により、24.3期3Q累計は業績堅調。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/15
総合化学大手。マテリアル、住宅、ヘルスケアの領域で事業展開。住宅部門は堅調。建築請負部門は伸び悩むが、不動産部門等がカバー。クリティカルケア事業ではAEDの販売量が増加。24.3期3Q累計は増収。 記:2024/02/11
自動車業界特化サイトを運営。市場動向や技術コンサル、モデルチェンジ予測、外注・調達先情報などを網羅し、自動車関連企業への人材紹介も展開。契約増加やECUベンチマークサービス好調で、23.12期は増収増益。 記:2024/02/10
818.3
5/21 15:00
-16.7(%)
時価総額 1,232,595百万円
国内最大の総合化学メーカー。アクリル樹脂原料や炭素繊維、光学用フィルムに強み。24.3期3Q累計は石化製品の需要が振るわず。だが産業ガスや医薬品が好調。減損損失減少も利益に効く。通期最終増益・増配を計画。 記:2024/02/14
化学素材メーカー。脂肪酸やグリセリン等のオレオケミカル、潤滑油やポリイミド等の機能性化学品、合成樹脂原料を提供する。今期3Q累計は販売数量が伸び悩むも、売上原価の減少など、利益は改善傾向となった。 記:2024/04/15
点火ブラグや排ガスセンサなどの自動車部品が柱。セラミック製品や半導体装置製品も。配当性向4割目安。セラミック事業は伸び悩むが、自動車関連は堅調。新車組付け用製品は販売底堅い。24.3期3Qは増収増益。 記:2024/02/04
ステンレス鋼で国内トップ。精錬から製造・加工までを一貫で行う。高機能材の拡販図る。高機能材は環境・エネルギー関連分野の需要が足踏み。販売数量の減少等が重しとなり、24.3期3Q累計は業績伸び悩む。 記:2024/04/07
高機能材料メーカー。高級特殊鋼、希土類磁石、素形材製品が柱。23.3期1Qは需要回復。通期でも収益好転を見込む。米国ファンドが遅延していたTOBを開始。TOB価格は2181円。TOB成立ならば上場廃止に。 記:2022/10/15
日系4大工作機械メーカーの一角。NC旋盤・マシニングセンタでトップ級で、高生産性旋盤に定評。グローバル展開積極化。工作機械受注に占める自動化案件比率は37%。コスト構造改善効果で、23.12期は増収増益。 記:2024/02/22
トヨタ系自動車部品メーカー。フォークリフトやカーエアコン用コンプレッサーで世界トップシェア。海上や空港向け物流機器や繊維機械も事業領域。産業車両・自動車事業の売上増や円安により、3Q累計は大幅営業増益。 記:2024/02/04
2,356
5/21 15:00
-39.5(%)
時価総額 2,827,782百万円
農業機械で世界有数。ダクタイル鉄管や水処理システム、小型建機、芝刈り機、空調機器なども展開。フランスの農作業機器メーカーBCT社をグループ化。北米の住宅やインフラ開発需要を取入れ、23.12期は利益急伸。 記:2024/03/30
電子部品大手。リチウムイオン電池や受動部品に強み。磁性材料がコア技術。24.3期3Q累計はセンサ応用製品が増収。自動車市場向け販売の増加が寄与。セラミックコンデンサなども自動車市場向け販売が伸びる。 記:2024/03/31
半導体検査装置大手。メモリ用に強い。非メモリ用も強化中。電子ビーム露光装置も。24.3期3Q累計はメモリ向けが1Qを底に上向く。だが非メモリ向けの回復に遅れ。償却費増も利益の重石。総還元性向5割以上目安。 記:2024/04/15
自動車部品で国内最大。カーエアコンや燃焼噴射装置に強み。トヨタ系列も系列外への販売も多い。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて販売伸長。だが燃料ポンプのリコール費用が利益の重石に。政策保有株縮減の意向。 記:2024/04/12
総合商社大手。鋼管、メディアなどの非資源に強み。資源は非鉄金属が柱。24.3期3Q累計は自動車や建機が堅調。だが非鉄・化学品の市況が軟化。人件費増も利益の重石に。通期最終益反落を計画も連続増配を継続予定。 記:2024/02/07
ネット証券で国内トップ。銀行、損保、ベンチャー投資、暗号資産などに多角化。バイオ薬の開発も。SBI証券は営業収益、営業利益ともに過去最高。暗号資産事業は黒字転換。24.3期3Q累計は大幅な増収増益。 記:2024/04/08
2,704.5
5/21 15:00
-11(%)
時価総額 1,182,256百万円
大手航空会社。国内線や国際線、LCC、貨物輸送の航空運送、旅客サービス、空港内地上サービス等を提供する。今期3Q累計は国際旅客収入が増加した。国内旅客収入は単価が上振れ。航空燃油費等の増加を吸収した。 記:2024/04/03