しょうゆメーカー最大手。しょうゆに加え、つゆやたれ、トマト加工品、缶詰等の食品、野菜飲料や豆乳の飲料、酒類を製造、販売する。今期3Q累計は国内のしょうゆや食品が堅調に推移した。海外も食品が堅調だった。 記:2024/04/07
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時価総額 5,391,783百万円
国内流通グループ最大手。国内外のコンビニエンスストアを中核に、スーパーや外食、金融事業を展開。国内コンビニエンスストア事業は堅調。人流回復や販促施策が奏功し、既存店売上が増加。24.2期3Qは営業増益。 記:2024/01/27
ICパッケージ基板で世界トップ。プリント配線板、自動車排ガス浄化装置でも高シェア。環境用途向けに強み。24.3期3Qはセラミック事業が堅調。ディーゼル・パティキュレート・フィルターは価格転嫁等で売上増。 記:2024/02/10
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は250万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。24.6期2Qは大幅増益。 記:2024/02/13
ヤフー、LINEなどの再編により誕生。グループ会社にアスクル、出前館、PayPay、ZOZOなど。コマース事業は堅調。アスクルグループ、ZOZOグループが売上増。戦略事業は売上伸長。24.3期3Qは増収。 記:2024/02/22
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。製鉄部門は増収。システムソリューション部門は堅調。24.3期3Qは2桁増収。 記:2024/02/25
電力・通信線用の架線金物・コンクリポール用品を製造・販売。道路・鉄道用装柱用品も。24.3期上期は配電線路関連が高経年化設備の更新工事増を追い風に好調。交通信号やCATV関連なども堅調で増収・大幅増益に。 記:2024/01/18
経営コンサルティング会社。IT関連を中心に、経営課題解決の事業戦略立案、策定、ビジネスモデルや事業運営基盤の設計、構築、導入までを展開。リバリューとテクノロジーで業界変革を推進。3Q累計は利益急伸。 記:2024/03/30
エアコン世界首位。世界で唯一、空調と冷媒の両方を手掛け、インバータ搭載機に定評。フッ素樹脂も展開。換気や除菌機能搭載商品、IoT活用サービスなどにも注力。業容好調で売上高、営業利益ともに過去最高を更新。 記:2024/02/06
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
大手自動車メーカー。軽自動車で国内首位級、オートバイでも世界的。四輪車はインドでトップシェア。四輪事業は堅調。日本やインド、欧州で販売が増加。二輪事業はインドで販売増。24.3期3Q累計は増収増益。 記:2024/04/14
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
大手キャリア。個人向けのモバイル通信やブロードバンド、法人向け通信ソリューション、プロダクト等の販売、ファイナンスを行う。今期3Q累計は増収も、ペイペイの子会社化に伴う差益の剥落等が利益に影響した。 記:2024/03/04
NTTグループの中核を担う国内最大の携帯キャリア。金融・決済など非通信領域の強化に力注ぐ。21.3期1Qはコロナ禍で国際ローミング急減。だが非通信領域の拡大などで補う。通期では利益反発・連続増配を見込む。 記:2020/09/03
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10