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FISCO BTC Index
11/24 1:46:58
15,184,517
個別銘柄戦略:花王や資生堂に注目
2020/6/23 9:04
FISCO
*09:04JST 個別銘柄戦略:花王や資生堂に注目
週明け22日の米国市場では、NYダウが153.50ドル高の26024.96、ナスダック総合指数が110.35pt高の10056.48と上げ、連れてシカゴ日経225先物も大阪日中比230円高の22550と上昇。23日早朝の為替は1ドル＝106円80-90銭（昨日大引け時は106.87円付近）。本日の東京市場では、米国株高を好感して昨日売られた任天堂<7974>、アドバンテス<6857>、ファナック<6954>など大型輸出株を中心に買いが予想され、三菱UFJ<8306>をはじめとする大手金融株もしっかりの展開となりそうだ。米原油先物高から三井物<8031>、JXTG<5020>など石油関連株も堅調な動きが期待できよう。ただ、新型コロナ感染の世界的な再拡大からJAL<9201>、ANA<9202>の上値は重そうだ。一方、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測された石油資源<1662>、TIS<3626>、花王<4452>、日本新薬<4516>、中外薬<4519>、資生堂<4911>、住友電工<5802>、ジャパンマテリアル<6055>、栗田工業<6370>、ルネサス<6723>、スズキ<7269>、HOYA<7741>などに注目。
《US》
関連銘柄 20件
1662
東証プライム
1,090
時価総額 280,130百万円
11/22 15:30
+20(%)
+20(%)
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記：2024/09/04
3626
東証プライム
3,784
時価総額 893,906百万円
11/22 15:30
+91(%)
+91(%)
独立系総合ITサービス会社。広域ITソリューション、産業IT等を展開。クレジットカードなど金融向けに強み。ビジネスパートナーは3000社超。オファリングサービスは順調。27.3期売上高6200億円目標。 記：2024/06/13
4452
東証プライム
6,208
時価総額 2,892,307百万円
11/22 15:30
+10(%)
+10(%)
トイレタリー国内最大手。衣料用洗剤や食器用洗剤、サニタリー製品、スキンケア製品、化粧品のほか、油脂製品等のケミカル事業も手掛ける。バスクリーナーは高付加価値製品が好調。ヘアケア製品などは売上が順調。 記：2024/06/11
4516
東証プライム
4,186
時価総額 294,071百万円
11/22 15:30
+32(%)
+32(%)
中堅製薬メーカー。1919年創立。泌尿器科、血液内科、難病・希少疾患、婦人科が注力領域。サプリメントなど機能食品事業も。デュシェンヌ型筋ジストロフィー治療剤などは順調。29.3期売上高2300億円目標。 記：2024/06/18
4519
東証プライム
6,270
時価総額 10,527,694百万円
11/22 15:30
-113(%)
-113(%)
大手製薬企業。1925年創業。スイス製薬大手のロシュ傘下。がん領域医薬品、抗体医薬品で国内トップシェア。独自の抗体エンジニアリング技術などが強み。成長領域や新規領域へ集中したリソース投入などを行う。 記：2024/08/01
4911
東証プライム
2,729
時価総額 1,091,600百万円
11/22 15:30
-19(%)
-19(%)
大手化粧品メーカー。1872年創業。SHISEIDO、エリクシール、マキアージュ等のブランドを展開。レストラン事業、美容室事業も。DOE2.5％以上目安。米州・欧州・アジアパシフィック事業に経営資源投下。 記：2024/07/05
5020
東証プライム
812.9
時価総額 2,465,405百万円
11/22 15:30
+25.6(%)
+25.6(%)
ENEOS、JX石油開発、JX金属などを傘下に収める持株会社。石油元売り国内トップ。機能材事業、電気事業、再生可能エネルギー事業等も手掛ける。機能材事業の収益改善図る。JX金属が東証に新規上場申請。 記：2024/10/14
5802
東証プライム
2,996
時価総額 2,378,647百万円
11/22 15:30
+36.5(%)
+36.5(%)
ワイヤーハーネス、自動車電装部品等の自動車関連事業が主力。1897年創業。送配電用電線・ケーブル、光ファイバ・ケーブル、電子ワイヤー等も。環境エネルギー関連事業では電動車用平角巻線の拡販等に注力。 記：2024/10/07
6055
東証プライム
1,657
時価総額 174,234百万円
11/22 15:30
-13(%)
-13(%)
特殊ガス供給装置の製造、供給配管の設計施工、特殊ガス販売・管理等を行うエレクトロニクス関連事業が主力。グラフィックスソリューション事業、太陽光発電事業も展開。トータルファシリティマネジメントに強み。 記：2024/08/27
6370
東証プライム
6,028
時価総額 700,460百万円
11/22 15:30
-3(%)
-3(%)
水処理装置最大手。超純水製造装置や装置内で使用する薬品を手掛ける。薬品、電子産業向け装置で国内トップシェア。海外売上高比率が5割弱。電子部門は売上好調。半導体市況堅調で精密洗浄が伸びる。熱伝導率改善も拡大。 記：2024/06/28
6723
東証プライム
2,012
時価総額 3,763,677百万円
11/22 15:30
-3(%)
-3(%)
大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米ＧａＮパワー半導体会社買収へ。 記：2024/06/15
6857
東証プライム
9,447
時価総額 7,237,734百万円
11/22 15:30
+62(%)
+62(%)
SoC半導体用試験装置など半導体・部品テストシステム事業が主力。半導体検査装置で世界トップシェア。メカトロニクス関連製品の製造・販売等も。海外売上高比率は9割超。グローバル及びサポート力の増強図る。 記：2024/10/12
6954
東証プライム
4,114
時価総額 4,095,154百万円
11/22 15:30
+13(%)
+13(%)
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60％が基本方針。 記：2024/09/02
7269
東証プライム
1,638
時価総額 3,217,992百万円
11/22 15:30
-38(%)
-38(%)
四輪車、二輪車メーカー。1909年創業。静岡県浜松市に本社。軽自動車に強み。四輪車はインドでトップシェア。船外機なども手掛ける。日本、インド、欧州が主要事業地域。インドは四輪車の累計生産が3000万台超。 記：2024/10/10
7741
東証プライム
19,375
時価総額 6,799,831百万円
11/22 15:30
-95(%)
-95(%)
メガネレンズ、医療用内視鏡などを手掛けるライフケア事業が主力。エレクトロニクス関連製品、映像関連製品等も。半導体用マスクブランクスで世界トップシェア。コンタクトレンズはPB品、オンラインサービスが順調。 記：2024/08/30
7974
東証プライム
8,166
時価総額 10,605,103百万円
11/22 15:30
-37(%)
-37(%)
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記：2024/07/28
8031
東証プライム
3,305
時価総額 10,005,514百万円
11/22 15:30
+35(%)
+35(%)
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記：2024/06/04
8306
東証プライム
1,825
時価総額 24,239,641百万円
11/22 15:30
+19(%)
+19(%)
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記：2024/07/29
9201
東証プライム
2,413
時価総額 1,054,828百万円
11/22 15:30
+23(%)
+23(%)
大手航空会社。航空旅客事業や貨物郵便事業、マイル/金融・コマース事業などを展開。LCCのZIPAIR Tokyo、スプリング・ジャパンなどを傘下に持つ。スマホ決済「JAL Pay」のサービス拡充図る。 記：2024/08/30
9202
東証プライム
2,838
時価総額 1,374,426百万円
11/22 15:30
+0.5(%)
+0.5(%)
国内最大手の航空会社。全日本空輸（ANA）が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記：2024/08/02
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