株～企業情報・おすすめ銘柄

<3686> DLE 235 +50ストップ高。ペガサスファンドを通じて、音楽主体の短編動画のソーシャルメディアプラットフォームを運営する「トリラー」への投資を決定と発表した。同プラットフォームは全世界で 8000 万ダウンロードを達成と急成長中。投資方針はすでに発表されていたが、「トリラージャパン」の設立についても合意しており、日本向けにローカライズした展開も予定とされていることで、今後の期待感が一段と高まる形にもなっている。 <3053> ペッパー 598 +14大幅続伸。食材供給元であるエスフーズ<2292>社長から20億円を借り入れたと発表している。返済期日は7月末とされている。急速な出店に反して売上不振に陥り、新型コロナウイルスの影響も加わって、足元で業績や財務が悪化してきていた。運転資金や返済資金の確保につながったものとして目先の安心感が先行、売り方の買い戻しの動きなども強まっているとみられる。 <3681> ブイキューブ 1302 +59急伸。前日に業績予想の上方修正を発表、上半期営業利益は従来予想の1.5億円から2.2億円に、通期では5億円から5.8億円に引き上げた。収益性の高いサービスが堅調に推移したことが利益上振れの背景。また、在宅勤務の急速な浸透で、Web会議「VCUBEミーティング」の新規受注やプランアップの申し込みは増加しているもよう。なお、子会社清算方針決定による繰延税金資産計上で最終益の修正幅は大きくなった。 <6925> ウシオ電 1518 +180急伸。米子会社がアクイティ社と、222nmの紫外線照射によりウイルスや細菌を不活化・殺菌する「222nm紫外線殺菌・ウイルス不活化モジュールCare222TM」の供給契約を締結したと発表。アクイティ社では、同モジュールを自社照明器具に組み込み、照明を使用しながら、ウイルスや細菌を不活化・殺菌する商品の開発を進め、今年後半から販売を開始する予定。業績インパクトへの期待なども高まる展開に。 <7527> システムソフト 114 +30ストップ高。前日にSeltech社との販売代理店契約締結を発表、買い材料視されている。Seltech社は不動産業界向け自動化サービスを手掛けている企業であり、同社子会社DigiITは、6月1日よりシェアリングキー「Selkey」ならびに「Selkey管理システム」の販売代理店契約を締結して販売を開始している。不動産業界向け事業展開の拡大につながっていくとの期待感先行へ。 <2159> FS 512 +80ストップ高。子会社のフォーイットが、日本最大級のインフルエンサーネットワークを有するBitStar社と資本提携したと前日に発表。Bitstar社が実施する第三者割当増資を引き受け一部株式を取得する。業務提携では、BitStar社が運営するネットワークにおけるアフィリエイト独占アライアンスを実現する。これにより、同社の動画アフィリエイト広告事業の展開強化が図れ、成長期待が高まる展開に。 <2440> ぐるなび 749 +61急伸。外食産業の支援に向け、国産食材を購入できる飲食店向けECサイトを7月上旬に開始すると報じられた。サイト上で食材の生産者と飲食店をマッチングする仕組みとなっており、農林水産省が補助し、飲食店サイドでは通常価格の半分で食材を購入できることになるもよう。通常営業の再開が困難で収益確保に苦しむ飲食店、産品販売が滞っている生産者ともに利便性が強く、同社の事業規模拡充にもつながっていくとの見方に。 <2931> ユーグレナ 812 +67急伸。国立長寿医療研究センターとの共同研究により、ユーグレナの特有成分パラミロンの摂取が、老化研究に広く用いられるモデル生物キイロショウジョウバエの寿命を延伸し、加齢に伴う運動機能の低下を抑制する研究結果を確認したと発表。これにより、健康寿命を延伸する可能性のあることが示唆される形に。今回の研究成果は「日本基礎老化学会大会」で発表されているもよう。ユーグレナの高い機能性にあらためて関心向かう展開へ。 <6481> THK 2990 +124大幅続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も2740円から3400円に引き上げた。主力の産業機器は1-3月期受注が前四半期比増加、顧客や代理店での在庫調整が進展しており、今後は最終需要の循環的回復が受注に反映されるとみている。また、自動車部品は先行きが見えづらかったが、世界で経済活動が徐々に再開することで、4-6月期が損失の底になる可能性が高まったと判断している。 <3762> テクマト 3665 +245急伸。エムスリー<2413>と手掛ける医用画像診断支援AIプラットフォーム事業において、深層学習を用いた医用画像解析ソフトウェアを開発するエルピクセルと業務提携を行うことを発表。事業展開強化が図れるとの見方が優勢に。また、6月末を基準として、1：2の株式分割を実施すると発表したことも、株式流動性の一段の向上につながると期待する動きになっている。 《US》