M&A仲介最大手。全国の地銀や信用金庫を中心にメガバンク、大手証券、会計士、税理士などと幅広いネットワークを構築。成長支援サービスにも注力。過去最高の成約件数に到達し、24.3期3Q累計は増収・営業増益。 記:2024/03/26
1,877.5
4/26 15:00
-5.5(%)
時価総額 1,274,695百万円
日本最大級の医療従事者専用サイトを運営。製薬企業の営業支援や医師・薬剤師の転職支援、治験支援、病院経営支援などを展開。予防医療分野への取り組みを推進。新型コロナ関連の特需が一巡も、3Q累計は増収確保。 記:2024/02/29
2,483.5
4/26 15:00
-34(%)
時価総額 2,150,396百万円
PCオンラインゲームやモバイルゲームを世界展開。NXC保有IPを活用したPCゲームの開発に強み。中国や韓国で人気タイトルを複数保有。運営型アクションゲーム投入で欧米開拓。韓国好調で、3Q累計は営業増益。 記:2024/02/09
医療機関と患者からの情報をデータ化し、病院や製薬会社を支援。SBIHDが筆頭株主。データ利活用サービスは売上堅調。減損損失の減少などにより、23.12期通期は2桁最終増益。24.12期は2桁増収計画。 記:2024/03/31
ヤフー、LINEなどの再編により誕生。グループ会社にアスクル、出前館、PayPay、ZOZOなど。コマース事業は堅調。アスクルグループ、ZOZOグループが売上増。戦略事業は売上伸長。24.3期3Qは増収。 記:2024/02/22
大手化粧品メーカー。世界でも有数。スキンケアやメイクアップ、フレグランス、化粧用具等の高級化粧品を製造、販売する。23年12月期は国内が黒字化。欧米やアジアが堅調も、中国の日本製品買い控えが影響した。 記:2024/02/24
大手電炉メーカー。鉄スクラップをリサイクルし、鉄鋼製品を製造、販売。建設分野向けなどにH形鋼や電炉ホットコイル等を提供。その他地域は売上伸長。24.3期3Q累計は増収。収益面は販管費の増加等が重し。 記:2024/03/04
亜鉛国内3位、鉛で国内トップの大手非鉄。亜鉛や鉛の製錬に加え、豪州での資源開発、電子部品、リサイクルを展開。製錬事業部門では鉛が増収。販売価格の上昇等が寄与。24.3期3Q累計は資源事業部門が増収。 記:2024/02/26
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
大手電子部品メーカー。コンデンサやEMI除去フィルタ高周波モジュールを手掛け、積層セラミックコンデンサで高シェア。業界最高水準の車載向けメタルパワーインダクタを商品化。生産減少や値下がりで3Q累計は一服。 記:2024/02/04
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
ゲームセンターの景品向けキャラクター商品を企画・開発。「うさかめ兄弟」などオリジナルキャラクターに強み。キャラクターエンタテインメント事業は収益伸長。デリバティブ評価益計上。24.2期3Qは大幅増益。 記:2024/01/28
カメラ、複合機大手。レーザープリンターやデジカメで世界首位。光学技術に強み。レンズ交換式デジタルカメラはミラーレスカメラの新製品中心に堅調。ネットワークカメラ等も需要増。23.12期3Qは増収増益。 記:2024/01/16
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
国内でキヤノン製品を販売。SIや保守・運用などのITサービスに力注ぐ。24.12期はオフィス複合機や半導体関連装置の増販を想定。企業向けSIも伸長する見込み。前期買収の旧TCSも上乗せ。連続最高益を計画。 記:2024/03/10
41,390
4/26 15:00
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時価総額 13,171,167百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10