944.8
10/11 15:00
-4.7(%)
時価総額 304,846百万円
ゼネコン準大手。大学や官公庁、病院の建築に強み。ミュージアムタワー京橋などで施工実績。再エネ事業などを重点管理事業に位置付け。建築部門は受注増。海外グループ会社は好調。24.3期3Qは大幅営業増益。 記:2024/04/13
総合素材メーカー。1926年創業。繊維事業や機能化成品事業、炭素繊維複合材料事業、水処理事業、医薬事業等を展開。炭素繊維で世界トップシェア。繊維は産業用途が回復傾向。26.3期売上高2兆8000億円目標。 記:2024/06/18
昭和電工と旧日立化成が統合した機能性化学メーカー。半導体材料で世界トップシェアレベルの製品多数。製品販売価格の上昇等で、23.12期通期はイノベーション材料部門が増益。24.12期は黒字転換見通し。 記:2024/04/16
工業用・建築施工用接着剤や塗り壁材「ジョリパット」等の化成品事業、国内トップシェアのメラミン化粧板等の建装建材事業を展開。1936年設立。有機微粒子、UV硬化型樹脂など非建設分野への取り組みを強化。 記:2024/08/19
国内製薬大手。神経領域、がん領域が重点領域。抗がん剤「レンビマ」が主力製品。一般用医薬品でチョコラBBなど。不眠症治療剤「デエビゴ」は成長。米国でのレケンビ治療は着実に進捗。中長期的に研究開発投資を継続。 記:2024/04/29
国内最大級の中古車流通ネットサービス「ASNET」の運営を行う。会員数や多様な顧客が強み。ASNET会員数は8万会員突破。配当性向30%目安。ANSETの機能強化に加え、既存サービスの拡充などに注力。 記:2024/08/10
フィンテック事業を展開。マルチキャッシュレス決済ソリューション「StarPay」、DXソリューションの提供等を行う。高い技術力、開発力が強み。DX関連サービスでは展示会への積極的な出展等に取り組む。 記:2024/08/10
総合非鉄素材メーカー。1590年創業。住友グループの源流。資源開発、銅など非鉄金属の製錬、機能性材料の製造・販売等を行う。材料事業では車載用電池材料の需要が底堅い。資源部門では菱刈鉱山が順調な操業継続。 記:2024/07/02
半導体洗浄装置メーカー。岡山県浅口郡に本社。リチウムイオン電池検査装置の販売等も行う。中国や韓国、台湾中心に拠点網構築。海外売上比率が高い。テクニカルセンターを活用した中国市場における拡販などを図る。 記:2024/08/10
風水力機器メーカー。社会インフラ、産業設備向けの大型ポンプや大型送風機に強み。4Qに収益偏重傾向。海水淡水化装置も。24.3期上期は受注が好調。ただ3Q累計決算は社員による印章の不正利用発覚で発表延期に。 記:2024/04/15
世界トップの産業用スチールチェーンや自動車エンジン用チェーンに強み。減速機や搬送システムも。24.3期3Q累計は産業用チェーンや減速機が足踏み。だが自動車用チェーンが伸びて増収増益に。配当性向は3割目安。 記:2024/04/12
13,680
10/11 15:00
+30(%)
時価総額 3,732,588百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
2,211
10/11 15:00
+1.5(%)
時価総額 7,459,136百万円
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
1,066.5
10/11 15:00
-20.5(%)
時価総額 673,819百万円
1920年創業の自動車メーカー。広島県安芸郡府中町に本社。トヨタと資本業務提携。人気車種にクロスオーバーSUV「CX-5」など。高効率エンジン等に強み。北米市場は販売順調。25.3期は販売台数増を見込む。 記:2024/08/30
1,652
10/11 15:00
-15.5(%)
時価総額 1,053,097百万円
大手複合機メーカー。1936年創業。プリンターやオフィス機器消耗品、電子黒板、ITインフラ、ヘルスケア関連システム等も。海外売上高比率は6割超。25.3期はオフィスサービス事業の堅実な成長などを見込む。 記:2024/06/18
人工ダイヤモンド宝石(LGD)製造用種結晶が主力。半導体向け単結晶基板、光学部品用素材、工具用素材等も手掛ける。薄板ダイヤモンド量産技術などが強み。LGD分野におけるビジネスの多角化で収益構造の転換図る。 記:2024/08/30
東京証券取引所グループ、大阪証券取引所の経営統合で2013年に誕生。東京商品取引所、日本証券クリアリング機構なども傘下に持つ。配当性向60%程度目標。金利関連デリバティブの利便性向上、流動性の強化図る。 記:2024/08/01
関西地盤の大手都市ガス会社。ガスの生産・供給やガス供給線の建設・保全、ガス器具の販売を手掛ける。電力小売事業も。ガス販売量は家庭用減少も業務用増加で補う。電力販売量は小売が増加。脱炭素へ投資拡大。 記:2024/07/13