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18日のNY市場は下落

2023/10/19 6:58 FISCO
[NYDow・NasDaq・CME(表)] NYDOW;33665.08;-332.57 Nasdaq;13314.30;-219.44 CME225;31640;-400(大証比) [NY市場データ] 18日のNY市場は下落。ダウ平均は332.57ドル安の33,665.08ドル、ナスダックは219.44ポイント安の13,314.30で取引を終了した。中東情勢の緊迫化を警戒した売りに寄り付き後、下落。さらに、原油高が警戒されたほか、連邦準備制度理事会(FRB)が公表した地区連銀経済報告(ベージュブック)で国内経済の底堅さが再確認されたため長期金利が一段と上昇し、ハイテクを中心にさらに売られた。終日軟調に推移し、終盤にかけて、主要株式指数は下げ幅を拡大し、終了。セクター別では家庭・パーソナル用品が上昇した一方で、自動車・自動車部品が大きく下落した。シカゴ日経225先物清算値は大阪日中比400円安の31640円。ADR市場では、対東証比較(1ドル149.84円換算)で、コマツ<6301>、ルネサス<6723>、ANA<9202>、野村HD<8604>、住友電<5802>、AGC<5201>、デンソー<6902>、SUBARU<7270>、東レ<3402>などが下落し、ほぼ全面安。 《ST》
関連銘柄 9件
3402 東証プライム
849
10/4 15:00
+8(%)
時価総額 1,385,127百万円
総合素材メーカー。1926年創業。繊維事業や機能化成品事業、炭素繊維複合材料事業、水処理事業、医薬事業等を展開。炭素繊維で世界トップシェア。繊維は産業用途が回復傾向。26.3期売上高2兆8000億円目標。 記:2024/06/18
5201 東証プライム
4,765
10/4 15:00
+20(%)
時価総額 1,083,756百万円
世界的ガラスメーカー。建築用板ガラスや自動車用ガラスに強み。フッ素樹脂などの化学品も。新中計では26.12期に営業益2300億円が目標。24.12期は二桁営業増益を目指す。還元方針をDOE3%目安に変更。 記:2024/04/12
5802 東証プライム
2,327.5
10/4 15:00
+9(%)
時価総額 1,847,898百万円
国内最大の電線メーカー。自動車用ワイヤハーネスに強み。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて自動車用ハーネスが好調。電力ケーブルも伸長。生産性改善や物流効率化も効いて増収増益に。4Qに有証売却益を計上へ。 記:2024/04/12
6301 東証プライム
4,060
10/4 15:00
+10(%)
時価総額 3,950,973百万円
建設機械・鉱山機械で世界2位。工作機械なども。IT活用のアフターサービスに強み。24.3期3Q累計は中国の建機需要が冴えず。だが北米や中南米で鉱山機械が堅調。円安も効いて増収増益に。配当性向4割以上目安。 記:2024/04/12
2,136
10/4 15:00
-31.5(%)
時価総額 4,178,930百万円
大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米GaNパワー半導体会社買収へ。 記:2024/06/15
6902 東証プライム
2,134.5
10/4 15:00
-18(%)
時価総額 6,727,474百万円
自動車部品で国内最大。カーエアコンや燃焼噴射装置に強み。トヨタ系列も系列外への販売も多い。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて販売伸長。だが燃料ポンプのリコール費用が利益の重石に。政策保有株縮減の意向。 記:2024/04/12
7270 東証プライム
2,572
10/4 15:00
+4(%)
時価総額 1,978,321百万円
自動車中堅。販売台数の7割超が北米向け。トヨタと資本業務提携。運転支援システム「アイサイト」等が特徴。自動車事業部門は好調。売上台数は2桁増。国内は足踏みだが、海外が伸びる。24.3期3Qは大幅増益。 記:2024/04/14
8604 東証プライム
779.1
10/4 15:00
-0.5(%)
時価総額 2,519,269百万円
国内最大級の総合証券「野村證券」を中核とする持株会社。野村アセットマネジメント、野村信託銀行等も傘下に持つ。預り資産は153兆円超で業界トップ。インベストメント・マネジメント部門は運用資産残高が過去最高。 記:2024/06/17
9202 東証プライム
2,945
10/4 15:00
-2.5(%)
時価総額 1,426,246百万円
国内最大手の航空会社。全日本空輸(ANA)が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記:2024/08/02