3,380
12/23 15:30
+165(%)
時価総額 169,257百万円
中国拠点に新薬探索から臨床開発、製造・販売まで行う。中国に自社製薬工場を保有。IPF治療薬「アイスーリュイ」が主力製品。骨移植関連製品等の医療機器事業も。米国子会社中心に新規開発候補化合物の開発図る。 記:2024/08/05
1,375.5
12/23 15:30
+10(%)
時価総額 934,061百万円
医療従事者専門サイト「m3.com」を運営。製薬企業の薬剤プロモーション・マーケティング支援、薬剤師向け求人情報サイト「薬キャリ」の運営等も。メディカルプラットフォームでは医療現場のDX化支援が順調。 記:2024/07/29
1,902.5
12/23 15:30
+17.5(%)
時価総額 344,763百万円
経費精算システム「楽楽精算」が主力。電子請求書発行システム「楽楽明細」やクラウド型販売管理システム「楽楽販売」などのほか、IT人材事業も展開。楽楽精算は累計導入社数が1.7万社超。成長投資を継続。 記:2024/08/23
システム開発、AIソフトウェア開発、ITインフラ構築等を行うティアンドエスを中核とする持株会社。東芝グループ、日立グループ等が主要取引先。DXソリューションは大手顧客中心に情報システム開発等の拡大を図る。 記:2024/10/08
AIエンジニアリング事業を展開。駐車場満空把握「デジパーク」、ナンバープレート解析ソリューション「デジスルー」、在宅勤務支援ツール「リモデスク」等を手掛ける。ソニーと資本業務提携。原価率改善等に取り組む。 記:2024/10/08
クラウド型ECプラットフォーム「ebisumart」を展開。ECサイト構築ツールSaaS型非カート型市場でトップシェア。ECビジネス成長支援事業も。システム受託開発の新規獲得、運用保守売上の積み上げ図る。 記:2024/10/25
国内最大のフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」、スキマバイトサービス「メルカリ ハロ」なども手掛ける。「メルカリ ハロ」の登録ユーザ数は800万人超。越境取引、BtoCは順調に拡大。 記:2024/11/10
ネットショップ作成サービス「BASE」や購入者向けショッピングサービス「Pay ID」を提供するBASE事業が主力。オンライン決済サービス、資金調達サービス等も。PAY.JP事業ではプロダクトの強化図る。 記:2024/07/08
中小企業向けに統合型クラウド会計ソフト、人事労務ソフトの提供等を行う。クラウド会計ソフトで国内トップシェア。有料課金ユーザー企業数は53万件超。サブスク売上比率が高い。金融サービスの拡大等を図る。 記:2024/10/24
応援購入型クラウドファンディングサイト「Makuake」を運営。製品プロデュース支援事業等も手掛ける。会員数は292万人超。25.9期は黒字転換計画。Makuake事業では安定運用の強化などを推進。 記:2024/11/26
ゲノム編集プラットフォーム「CRISPR-GNDM」技術による遺伝性遺伝子疾患の治療薬の研究開発等を手掛ける。MDL-101がリードプログラム。JCRファーマと中枢神経領域における共同研究を行う。 記:2024/08/06
法律相談ポータルサイト「弁護士ドットコム」、税務相談ポータルサイト「税理士ドットコム」を運営。クラウド型電子契約サービス「クラウドサイン」等も。クラウドサインでは大企業を中心に顧客獲得の強化を図る。 記:2024/08/05
産業廃棄物処理事業が主力。再生樹脂製造販売事業も手掛ける。首都圏の廃タイルカーペットの約6割を再生処理。リサイクルナイロン樹脂「リアミド」は引き合い増加。21.6期1Qは再生樹脂製造販売事業が損益改善。 記:2020/11/22
インバウンド中心の旅行サービス会社。訪日観光客向け旅行手配、旅行サービスの販売サイト「Gorilla」の運営等を行う。バス事業、ホテル等施設運営事業も。東南アジア、欧州は旅行エージェント中心に営業強化。 記:2024/07/28
女性の就労と育児の支援サービスを提供。派遣や請負、紹介等の就労支援に加え、学童クラブや保育園等の運営も行う。放課後事業は利用児童数の増加等で堅調。24.5期2Qは大幅増益。センコーGHDがTOB実施。 記:2024/02/03
美容・健康機器等を手掛けるファブレスメーカー。ReFa、SIXPADなどのブランドを展開。ファインバブルシャワーヘッド等で国内メーカーシェアトップ。ヘアブラシは顧客ニーズに合わせたラインナップ展開を強化。 記:2024/08/22
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28