株～企業情報・おすすめ銘柄

*18:38JST 【注目銘柄ダイジェスト】富士フイルムが大幅反発、石川製は大幅反落 <4901> 富士フイルム 4245 +303 大幅反発。前日に発表した決算が材料となって、安値圏での見直し買いが活発化した。第1四半期営業利益は358億円で前年同期比21.5％増益、市場予想は40億円程度上回ったものとみられる。イメージングソリューション事業などが大幅な増益となった。また、8月30日に中期経営計画を発表するとしていることも期待材料に。不適切会計の影響が懸念されてきたが、2ケタ増益スタートで買い安心感は強まる形に。 <6804> ホシデン 1715 +187 大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では業績予想を大幅上方修正し、目標株価を1200円から2000円に引き上げ、投資判断も「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げしている。同証券では、Nintendo Switchハードの組立を同社が請け負っていると想定しており、サプライチェーンの能力が急速に上昇するなか、今後の需要増加に伴う業績拡大を織り込む局面が到来したと考えているもよう。 <6502> 東芝 298 +11 大幅反発。昨日はJPモルガン証券の買い推奨格上げが観測されたが、本日はシティグループ証券も投資判断を「1H」に格上げして、目標株価も430円に引き上げている。上場廃止懸念も消えておらず、投資には注意が必要としているが、WECの追加損失リスクは軽減され、NAND事業は著しい利益を上げていることが示されており、再建可能性は大きく高まったと考えているもよう。上場廃止可能性は30％以下になったと推定。 <6208> 石川製 1395 -330 大幅反落。防衛関連の中心銘柄として、北朝鮮有事リスクが高まる中、短期資金中心に関心が高まっていたが、過熱警戒感も強まって本日は利食い売りが優勢に。中国が北朝鮮からの鉱物輸入禁止を発表、米高官からは北朝鮮との軍事衝突を否定する発言が相次いで伝わっており、過度な緊張感が後退していることも利食いを誘う流れにつながる。ちなみに、ここ3営業日での株価上昇率は43％にまで達していた。 <4845> スカラ 800 -96 大幅反落。前日に17年6月期の決算を発表している。ソフトブレーンの連結子会社化による段階取得差益計上で、IFRSベースでの営業利益は37.4億円で前期比6倍の水準となったが、従来予想の41億円は下回り、第3四半期時点での累計38億円も割り込んだ。期待値下振れがマイナス視される。一方、18年6月期営業利益は、Non-GAAP指標ベースで前期比23％増益予想となっている。 <8202> ラオックス 463 -37 大幅続落で連日の安値更新。昨日発表した決算内容が嫌気された。第2四半期営業損益は10.5億円の赤字、前年同期比では15億円の損益悪化となった。通期予想は従来の20億円の黒字から1億円の黒字に下方修正している。インバウンド市場の回復が緩やかなものにとどまり、数量、単価ともに従来想定を下回ったことが業績下振れの背景に。計画下振れ懸念はあったものの、想定以上の下振れ幅と捉えられる。 <6619> WSCOPE 2174 +64 大幅続伸。決算内容を嫌気した売りにも一巡感、本日は貸借取引申込停止措置が取られていることもあって、買い戻しの動きが一段と強まった。前日には東海東京証券の投資判断「アウトパフォーム」格上げが観測されており、リバウンドの流れにつながっている。17年12月期の生産性低下は一過性のものと判断、18年12月期営業利益は前期比3.6倍の36億円を予想しているようだ。 <6298> ワイエイシイ 1092 -143 大幅続落で年初来安値を一気に更新。前日に発表した第1四半期決算がマイナス視される形に。営業損益は0.9億円の赤字となり、前年同期比では1.4億円の損益悪化となっている。通期予想は20億円で前期比93％の大幅増益見通しであったことから、予想外の低調スタートと捉えられている。会社側では、従来から大口の売上が本格化するのは秋口以降になる見込みであったとして、業績計画は据え置き。 <3639> ボルテージ 1434 +83 大幅反発。前日に17年6月期の決算を発表している。実績営業利益は1.4億円で前期比73％の大幅減益、主力の恋愛ドラマアプリが基幹シリーズ、新シリーズともに低迷した。ただ、18年6月期は3億円で同2.1倍と急回復の見通し。大規模な組織改革など構造改革効果を見込むほか、1つのアプリ内で複数のタイトルが楽しめる「読み物アプリ」などの寄与を期待しているもよう。 <6786> RVH 558 -150 ストップ安。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は1.1億円の赤字となり、前年同期比15.4億円の損益悪化となった。美容事業の新ブランド「コロリー」における積極的な広告宣伝投資、人件費、地代家賃などの費用計上などが響いたようだ。また、通期予想は17.3-24.6億円のレンジと発表、前期比では34.2-6.4％の減益見通しとなる。急成長イメージが強かっただけに、失望売りが強まる形となった。