722
11/25 15:30
+9(1.26%)
時価総額 9,112百万円
LIXILグループの住宅メーカー。戸建住宅事業やマンション事業、リニューアル流通事業、リフォーム事業等を手掛ける。マンションは「サンメゾン」ブランド等で展開。中計では27.3期売上高650億円目標。 記:2024/06/17
332
11/25 15:30
+2(0.61%)
時価総額 18,892百万円
国内最大級の飲食店情報サイト「楽天ぐるなび」を運営。楽天グループが筆頭株主。訪日外国人向け観光情報サイト「LIVE JAPAN」の運営等も。楽天ID連携会員数は870万人超。飲食店運営のDX支援強化図る。 記:2024/08/02
2,925
11/25 15:30
-16(-0.54%)
時価総額 96,926百万円
ダイドードリンコを中核とする持株会社。自販機台数で国内3位。ダイドーブレンドの缶コーヒーに強み。海外飲料事業や医薬品関連事業、食品事業等も展開。好調な販売により、医薬品関連事業は工場稼働率が向上。 記:2024/06/09
2,205
11/25 15:30
+11(0.5%)
時価総額 36,330百万円
業務用食品メーカー。マヨネーズやドレッシング、サラダ、総菜、タマゴ加工品の製造、販売等を行う。ロングライフサラダで国内トップシェア。おつまみ惣菜等の商品拡大進める。28.3期売上高1020億円以上目標。 記:2024/06/24
233
11/25 15:30
-1(-0.43%)
時価総額 139,023百万円
ボディメイク事業等を展開するRIZAPを中核とする持株会社。健康食品等の販売を行う健康コーポレーション、インテリア雑貨等を手掛けるBRUNOなども傘下に持つ。chocoZAP事業の拡大に引き続き注力。 記:2024/08/27
999
11/25 15:30
-2(-0.2%)
時価総額 14,702百万円
ライフスタイル商品ブランド「ブルーノ」、トラベル商品ブランド「ミレスト」等を手掛ける。RIZAPグループ傘下。卸売、直営店、Eコマースが販路。商品企画力などが強み。海外市場でブランド認知度向上を図る。 記:2024/10/03
2,197
11/25 15:30
-23(-1.04%)
時価総額 15,276百万円
住居用不動産のサブリースを行う賃貸DXプロパティマネジメント事業を展開。賃貸物件の仲介、新築投資用ワンルームマンションの販売等も。管理戸数は2.5万戸超。不動産DX事業では営業人員の強化などを図る。 記:2024/08/23
707
11/25 15:30
-9(-1.26%)
時価総額 7,543百万円
家具・インテリア用品のオンライン通販サイト「LOWYA」の運営を行う。卸売りや直営店の展開、越境ECプラットフォーム事業等も。無借金経営。LOWYAは旗艦店会員数、エンゲージメントアカウント数が順調増。 記:2024/06/07
老舗のアパレル。中国企業の傘下で経営再建を目指したが、親会社グループに対する売掛金の回収が不能に。コロナ禍に伴う目下の事業環境悪化も痛手となって民事再生手続の開始が決定。同社株は6月16日付で上場廃止に。 記:2020/05/19
2,407
11/25 15:30
-69(-2.79%)
時価総額 107,155百万円
クラウド型セキュリティ対策製品の提供等を行う情報基盤事業が主力。アプリケーション・サービス事業、医療情報クラウドサービス等の医療システム事業も。情報基盤事業は好調。中計では27.3期売上高750億円目標。 記:2024/06/11
381
11/25 15:30
-1(-0.26%)
時価総額 18,848百万円
モバイルオンラインゲーム制作会社。自社オリジナルや他社IPを活用したゲームの開発・運用で成長。OSHIトークン等のブロックチェーン等事業も。アスタータタリクスは24年9月末で運用終了。コスト最適化図る。 記:2024/10/25
1,589
11/25 15:30
-1(-0.06%)
時価総額 21,579百万円
HTML情報活用等のビッグデータ関連事業、本人認証サービスや不正アクセス対策サービス等のサービス企画開発事業を手掛ける。取引先企業数は140社超。SBIファイナンシャルサービシーズと資本業務提携。 記:2024/08/05
3,900
11/25 15:30
-15(-0.38%)
時価総額 32,815百万円
1916年創業の化学メーカー。有機EL材料やイメージング材料などの機能性色素が主力。ウレタン塗膜防水材、過酸化水素等の工業薬品、農薬等も手掛ける。25.3期は増収増益計画。機能性色素などの販売増を見込む。 記:2024/08/01
スペースシャワーネットワークとSKIYAKIが経営統合して誕生。国内最大の音楽専門チャンネルを運営。ライブハウス事業、ディストリビューション事業等も手掛ける。成長期待領域への積極投資などに取り組む。 記:2024/06/28
910
11/25 15:30
-1(-0.11%)
時価総額 8,794百万円
シリコーン製品中心のカテーテルメーカー。泌尿器系製品、消化器系製品等を中心にアイテム展開。導尿用シリコーンフォーリーカテーテル等で国内トップシェア。自社販売の新製品投入などにより、国内販売の拡大図る。 記:2024/10/25
925.1
11/25 15:30
-8.8(-0.94%)
時価総額 208,095百万円
炭素・黒鉛製品メーカー。黒鉛電極、カーボンブラックで国内トップシェア。ファインカーボン事業、アルミ電解用のカソード等も手掛ける。ファインカーボン及び工業炉に積極投資。26.12期売上高4580億円目標。 記:2024/10/20
695
11/25 15:30
+5(0.72%)
時価総額 10,130百万円
企業プロモーション支援プロジェクト「アクセルジャパン」の提供、旅行電子雑誌「旅色」の発行、ECサポートやWebサイト制作・運営等を行う。NEXYZ.Group傘下。アクセルジャパンの新規、更新売上が順調。 記:2024/07/02
2,701
11/25 15:30
-69(-2.49%)
時価総額 60,748百万円
流体制御機器メーカー。液体移送用ケミカルポンプが主力。流体制御技術と製品バリエーションの豊富さが強み。冷却装置・温調機器、薬液タンク等も手掛ける。半導体・液晶市場、水処理市場など強化市場に経営資源投入。 記:2024/10/22
1,028
11/25 15:30
+5(0.49%)
時価総額 5,495百万円
プロフェッショナル・エージェント事業が柱。DX案件の売上比率が高い。副業マッチングサイト「Skill Shift」の運営等も行う。大手企業の取引社数は110社超。ソリューション事業は成長基調維持。 記:2024/06/29
1,150
11/25 14:58
+35(3.14%)
時価総額 8,947百万円
有機化合物の受託研究・開発・量産などを行う。機能材料事業や医薬事業、バイオ事業を展開。有機合成技術、精製技術が強み。設備、人材育成に積極投資。25.3期は半導体関連開発案件の堅調な引き合い見込む。 記:2024/07/02
286
11/25 15:30
-3(-1.04%)
時価総額 2,097百万円
お部屋探しの「イエプラ」、ゲーム紹介の「アルテマ」等のメディアプラットフォーム、アウトソーシング等を手掛ける。旧社名はエヌリンクス。アウトソーシングではコレクトエナジーなどB2C向けストック型商材が拡大。 記:2024/10/26
ディスプレイデバイスメーカー。自動車用ディスプレイの車載向けが主力。スマートウォッチやVR機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等も。eLEAP、HMO、メタバースなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/20
1,013.5
11/25 15:30
+10.5(1.05%)
時価総額 659,187百万円
大手電気機器メーカー。1912年創業。台湾の鴻海精密工業傘下。液晶テレビや白物家電、スマートフォン、各種情報機器などの製造・販売を行う。ブランド事業では特長商品、新規カテゴリー商材の創出などを図る。 記:2024/08/01
2,723
11/25 15:30
+24(0.89%)
時価総額 4,343百万円
IoTゲートウェイやマイクロサーバー、ネットワーク製品の製造・販売等を行う。OpenBlocksブランド、EasyBlocksブランドが核。ネットワークアプライアンスを成長分野に位置付けて注力図る。 記:2024/06/29
1,110
11/25 15:30
-2(-0.18%)
時価総額 67,734百万円
航空機や船舶、海運コンテナのオペレーティング・リース事業が主力。環境エネルギー事業、不動産事業、プライベート・エクイティ投資事業等も展開。オペレーティング・リース事業以外の売上高拡大などに取り組む。 記:2024/08/01
1,583
11/25 15:30
-21(-1.31%)
時価総額 20,566百万円
機械商社。鉄鋼や自動車等の関連機械装置、電気機械設備、資源開発機器等の産業設備に加え、樹脂や塗料、複合材料の産業素材、機械部品も扱う。プラント向け重電事業が堅調。ねじ関連も売上伸長。M&Aを進める。 記:2024/11/04
554
11/25 15:30
+12(2.21%)
時価総額 182,482百万円
単身者向けアパートの開発・賃貸等を行う賃貸事業が主力。管理戸数は55万戸超。介護施設「あずみ苑」の運営等を行うシルバー事業も展開。物件メンテナンスなどに積極投資。入居率、稼働家賃単価の向上を図る。 記:2024/07/07