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前日に動いた銘柄 part2:川崎重工、トヨタ、パナソニック、HMTなど

2016/11/28 7:32 FISCO
*07:32JST 前日に動いた銘柄 part2:川崎重工、トヨタ、パナソニック、HMTなど 銘柄名<コード>⇒11月25日終値⇒前日比 コンコルディア<7186> 504 -23.2 銀行株安の中で地銀上位行の下げが目立つ。 トランザクション<7818> 1771 -73 引き続き、公募株還流に伴う利食い売りが優勢。 京都銀行<8369> 788 -29 銀行株安の流れに押される格好で。 フュージョン<4845> 1121 +26 決算発表後の上昇には過熱感が強く。 ヤマシンフィルタ<6240> 824 -31 個別の材料観測されず需給要因が主導か。 イーレックス<9517> 3175 -100 バイオマス発電運転開始で今週は強い動きだったが。 ミサワホーム<1722> 1019 -42 トヨタホームによる子会社化伝わり24日に上昇。 さが美<8201> 118 -4 週前半に急伸した反動が続く。 田淵電機<6624> 359 -9 10月の戻り高値更新で目先の達成感も。 千葉銀行<8331> 673 -22 メガバンクの下落などに引きずられる。 三菱UFJ<8306> 661.7 -15.3 先行して上昇してきた銀行株には利食い売り圧力も。 東京テアトル<9633> 204 -7 日証金では貸借取引で申込停止措置。 川崎重工業<7012> 373 +13 造船・重機メーカーでは相対的に円安メリット大きく。 パナソニック<6752> 1107.5 +42.5 インドで冷蔵庫の現地生産を開始と。 トヨタ<7203> 6689 +101 SMBC日興証券では自動車株各社の目標株価を引き上げ。 カルソカンセイ<7248> 1770 +20 TOB価格からはやや乖離した水準で寄り付き。 任天堂<7974> 27865 +230 米ブラックフライデー控えて期待感も。 トレックスセミコン<6616> 1454 +79 いちよし証券では買い推奨観測。 ウインテスト<6721> 159 -11 IoT関連として週前半に人気化した反動。 プラネット<2391> 1919 +170 16年8-10月期は営業利益21%増で着地。 BBT<2464> 411 +80 東証1部への市場変更を材料視。 ピクセルCZ<2743> 802 +44 小型のカジノ関連株として。売り先行も切り返す。 アスコット<3264> 599 -89 25日より日々公表銘柄に指定。 イグニス<3689> 9410 +1360 24日は信用規制強化で売られたが5日線水準まで切り返す。 SOSEI<4565> 14260 -220 主力輸出株に資金向かう。上値の重さも嫌気される。 グリーンペプ<4594> 750 -83 AIT社の子会社化で先週急伸した反動。 HMT<6090> 1457 +300 うつ病関連バイオマーカー測定試薬キットβ版を提供開始。 不二精機<6400> 152 +36 特段材料は観測されず低位株の循環物色か。 エージーピー<9377> 1045 -92 ロシア関連との見方。1200円を上回る水準で上値重く。 《WA》
関連銘柄 29件
1722 東証1部
1,153
12/27 15:00
-41(-3.43%)
時価総額 49,660百万円
総合住宅メーカー。リフォーム事業、不動産事業等も手掛ける。リフォーム、マンション売上は増加。20.3期2Qは2桁増収増益。トヨタホームが株式交換で完全子会社化し、19年12月30日付けで上場廃止予定。 記:2019/11/22
2391 東証スタンダード
1,236
10/2 15:00
-4(-0.32%)
時価総額 8,198百万円
日用品メーカーと卸売会社の電子データ交換(EDI)を仲介するシステムを提供。ロジスティクスEDI、データベース事業等も。基幹EDI、販売レポートサービスを拡販。ロジスティクスEDIは利用企業数が増加。 記:2024/06/03
2464 東証スタンダード
353
10/2 15:00
+14(4.13%)
時価総額 5,035百万円
社会人教育コンテンツをネット配信。国際スクールも。24.3期3Q累計は法人向け人材育成が伸長。オンライン大学は短期課外講座が好評。国際スクールの生徒数も拡大して3割超の営業増益に。固定資産売却特益は剥落。 記:2024/04/15
2743 東証スタンダード
82
10/2 15:00
-1(-1.2%)
時価総額 6,695百万円
金融機関向けシステム開発等の技術支援サービス、AWSの構築・運用代行等を手掛けるシステムイノベーション事業が主力。データセンター事業等も。データセンター事業ではコンテナ型データセンターの建設進める。 記:2024/08/05
3264 東証スタンダード
187
10/2 15:00
-8(-4.1%)
時価総額 24,294百万円
マンションデベロッパー。東京23区を中心に、分譲マンションや賃貸マンション、オフィス等の収益不動産開発、バリューアップも行う。今期1Qの売上高は前年と同水準も、人員増強や物件取得等の費用が重しとなった。 記:2024/04/10
3689 マザーズ
2,995
6/29 15:00
+1(0.03%)
時価総額 46,950百万円
恋愛・婚活マッチングサービス「with」のマッチング事業が主力。バーチャルライブプラットフォームの運営等も展開。withは口コミによる新規流入数が増加傾向。21.9期2Qはマッチング事業が2桁増収。 記:2021/06/07
4565 東証プライム
1,216
10/2 15:00
-10(-0.82%)
時価総額 99,618百万円
バイオ創薬ベンチャー。膜たんぱく「GPCR」の解析技術に強み。15年買収の英国ヘプタレス社が収益の柱。24年4月に「そーせい」から社名変更。契約一時金及びマイルストン収入が伸びる。新薬の販売も好調。 記:2024/06/10
4594 東証グロース
50
10/2 15:00
-2(-3.85%)
時価総額 4,011百万円
新規がん免疫療法薬の開発を手掛ける創薬ベンチャー。パイプラインにiPS細胞由来再生NKT細胞療法「BP2201」など。遺伝子改変iPS-NKT細胞の開発を推進。抗体医薬パイプラインの導出などに注力。 記:2024/09/01
4845 東証プライム
461
10/2 15:00
-6(-1.28%)
時価総額 8,159百万円
サイト内検索エンジンやチャットボットなどの企業向けASPを展開。投資、教育、コンサル、ECプラットフォームで実績。24.6期2QはEC事業が堅調。新規リリースのandroidアプリがユーザー数を伸ばす。 記:2024/04/15
600
10/2 14:58
+1(0.17%)
時価総額 3,540百万円
メタボローム解析・リピドーム解析等を行う先端研究開発支援事業が主力。慶應義塾大学発のベンチャーとして2003年に創業。ヘルスケア・ソリューション事業も。先端研究開発支援事業は国内の食品、化学分野が順調。 記:2024/07/02
6240 東証プライム
512
10/2 15:00
-14(-2.66%)
時価総額 36,642百万円
建機向け油圧フィルタで国内首位。産機用や電子部品製造工程用のフィルタも。エアフィルタ事業は堅調。ビル空調用フィルタの交換需要が回復。補助金収入を計上。24.3期3Qは2桁経常増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/14
6400 東証スタンダード
265
10/2 15:00
-3(-1.12%)
時価総額 2,399百万円
自動車用精密成形品が柱。精密金型は医療機器用・食品関連に強み。24.12期は自動車生産回復を追い風に成形品、金型の増販を想定。だが将来を睨んだEV関連新製品の開発投資に伴う費用増を見込む。配当は維持予定。 記:2024/04/11
1,560
10/2 15:00
-38(-2.38%)
時価総額 18,024百万円
超小型電源IC特化のアナログIC専業メーカー。DC/DCコンバータや電圧レギュレータ、電圧検出器、負荷スイッチ等を手掛ける。海外ではベトナムに生産拠点。車載機器・産業機器向け製品の企画、開発等に注力。 記:2024/08/10
6624 東証1部
109
9/26 15:00
+1(0.93%)
時価総額 11,372百万円
産業用・民生用の電源機器、トランスが主力。インバータエアコン用変成器は国内シェアトップ。トランス高度設計技術等が強み。エアコン向けリアクタの拡販等を図る。20.3期は営業黒字転換計画。1ドル105円想定。 記:2019/07/26
6721 東証スタンダード
80
10/2 15:00
-1(-1.23%)
時価総額 3,198百万円
半導体製造装置メーカー。イメージセンサやディスプレイドライバーIC向け検査装置を展開。検査装置機能の高速化図る。23.12期通期は大幅増収。LCDドライバーIC検査装置の受注売上は2024年以降に期ずれ。 記:2024/04/13
1,253
10/2 15:00
-3(-0.24%)
時価総額 3,074,933百万円
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30%目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記:2024/09/02
7012 東証プライム
6,245
10/2 15:00
-42(-0.67%)
時価総額 1,048,673百万円
総合重機大手。二輪車や航空機、鉄道車両、造船、各種発電設備プラント、油圧機器・油圧装置等を手掛ける。ウェハ搬送ロボットで世界トップシェア。水素製品などに強み。メキシコ工場でオフロード四輪車の量産を開始。 記:2024/04/30
766.2
10/2 15:00
-30.9(-3.88%)
時価総額 926,808百万円
横浜銀行、東日本銀行の経営統合で誕生した持株会社。地方銀行で預金残高、貸出残高はトップクラスの規模。法人顧客は約25万社。配当性向は40%程度目安。ソリューションビジネスの深化・拡大などに取り組む。 記:2024/06/29
7203 東証プライム
2,569.5
10/2 15:00
-26.5(-1.02%)
時価総額 41,921,359百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
1,288
5/2 15:00
-1(-0.08%)
時価総額 351,936百万円
自動車部品メーカー。自動車向けの空調製品や熱交換器などを手掛ける。売上の約8割が日産向け。日産の保有株売却で筆頭株主になった米投資ファンドKKRがTOBを実施。TOBの成立で17年5月8日付で上場廃止に。 記:2017/05/27
7818 東証プライム
2,176
10/2 15:00
-87(-3.84%)
時価総額 63,920百万円
エコプロダクツ、ライフスタイルプロダクツが柱のファブレスメーカー。衛生用品のウェルネスプロダクツ等も。オリジナル雑貨に強み。25.8期売上高279億円目標。eコマース強化でEC売上比率は30%以上目指す。 記:2024/05/06
7974 東証プライム
7,672
10/2 15:00
-24(-0.31%)
時価総額 9,963,550百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
149
9/25 14:14
±0(0%)
時価総額 6,084百万円
きもの専門店「さが美」等の専門店チェーンを展開。ホームファッション事業から撤退。きもの事業に経営資源集中。ベルーナがTOBで子会社化。販売契約高は堅調。店舗リニューアル等が寄与。19.2期1Qは増収。 記:2018/07/18
1,450
10/2 15:00
-29.5(-1.99%)
時価総額 19,258,893百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
8331 東証プライム
1,125.5
10/2 15:00
-44.5(-3.8%)
時価総額 917,869百万円
千葉県地盤の地方銀行。県内最大規模。ちばぎん証券、ちばぎんディーシーカード、ちばぎん保証等を傘下に持つ。ソニー銀行と業務提携。総資産は21兆3200億円超。中期経営計画では26.3期純利益750億円目標。 記:2024/06/09
8369 東証プライム
8,503
9/27 15:00
+121(1.44%)
時価総額 644,876百万円
京都府地盤の地銀。証券業務や信託業務も展開。任天堂や日本電産など京都発祥の優良企業の株式を多く保有し、地銀最大級の含み益。預金・譲渡性預金は個人・法人中心に増加。経常費用は減少。23.3期3Qは増益。 記:2023/04/16
9377 東証スタンダード
904
10/2 15:00
-7(-0.77%)
時価総額 12,611百万円
駐機中の飛行機に電力や冷暖房気を供給する動力供給事業、ベルトコンベヤ等の保守・管理を行うエンジニアリング事業が柱。JALグループ。国際線の運航便数増で電力供給機会は増加。26.3期売上150億円以上目標。 記:2024/06/09
9517 東証プライム
694
10/2 15:00
-18(-2.53%)
時価総額 51,617百万円
相対や取引所を通じて調達した電力を小売販売。自社でバイオマス発電所も。大口の高圧顧客伸ばす。逆ざや販売も解消。ベトナムなどアジア諸国で発電所建設へ。JFEエンジ等4社引受先に第三者割当増資し財務改善。 記:2024/08/26
9633 東証スタンダード
1,089
10/2 15:00
-4(-0.37%)
時価総額 8,726百万円
オフィス賃貸や中古マンション再販などの不動産が収益の柱。映画館や飲食関連事業も。インバウンド需要の増加等で飲食事業は売上増。映画興行事業は低調。中古マンションも堅調。財務体質強化のため賃貸用不動産売却。 記:2024/08/27