暗号資産
FISCO BTC Index
9/27 6:59:16
9,426,459
前日に動いた銘柄 part1：東芝、JCRファーマなど
2016/4/1 7:51
FISCO
*07:51JST 前日に動いた銘柄 part1：東芝、JCRファーマなど
銘柄名<コード>⇒3月31日終値⇒前日比
テクノスジャパン<3666> 4200 +290
株式分割発表をきっかけとした上値追い継続。
IOデータ<6916> 628 +37
前日の下落を受けて買い戻しが優勢か。
TYO<4358> 178 +10
スカイマークの再建進展期待など高まるか。
カルソカンセイ<7248> 837 +45
英国に研究開発拠点を開設と伝わる。
東京電力<9501> 619 +27
電力小売り自由化前に買い戻し優勢か。
日本通運<9062> 512 -34
場中に新中期経営計画を発表したが。
マネックス<8698> 291 -15
クレディ・スイス証券では投資判断を格下げ。
ケーズHD<8282> 3730 -180
家電量販店各社でさえない動きが目立つ。
JCRファーマ<4552> 2562 +310
GSKのセミナー開催を受けて評価高まる形にも。
ディア・ライフ<3245> 407 +29
弁護士ドットコムとの業務提携を材料視。
日東製網<3524> 154 +5
出来高が膨らんだ3月高値水準を突破で。
東芝<6502> 219 +12
白物家電事業の売却益は想定以上との見方。
リニカル<2183> 2012 +87
好ファンダメンタルズなどを評価の動きが続く。
タカタ<7312> 438 +24
リコール費用試算報道で前日に急落した反動も。
藤田観光<9722> 582 +29
インバウンド関連の一角として資金が向かう格好にも。
マーベラス<7844> 1010 +36
「ログレス」の中国本土における配信決定と発表。
ライトオン<7445> 1858 +23
上方修正発表後の急落は過剰反応との見方。
SCREEN<7735> 890 +42
TSMCの設備投資上振れ期待などで。
ジーンズメイト<7448> 210 +7
目先の利食い売り一巡感から再度上値目指す動きにも。
ミネベア<6479> 878 +24
ミツミ電機との株式交換比率にはプレミアムで。
日清紡HLDG<3105> 1195 +47
特に材料は観測されず需給面主導の展開か。
りらいあコミュ<4708> 1041 +41
衆参同日選などへの思惑高まるか。
日本新薬<4516> 4400 +145
米国でデュシェンヌ型筋ジストロフィー治療剤のフェーズ2開始と。
JDI<6740> 220 +5
買戻し中心と観測、鴻海のシャープ買収決定でアク抜け感も。
オリンパス<7733> 4375 +75
前日に新中期経営計画を発表している。
アンリツ<6754> 619 -60
第3四半期決算時に続く業績下方修正で。
ブイキューブ<3681> 1294 -154
新株予約権を発行でメリルリンチ日本証券に割り当て。
《SY》
関連銘柄 27件
2183
東証スタンダード
399
時価総額 9,871百万円
9/26 15:00
+4(1.01%)
+4(1.01%)
医薬品開発業務受託会社。創薬支援事業、臨床開発事業、臨床試験やマーケティング支援等を行う育薬事業を展開。がん、中枢神経系、免疫領域中心に豊富な経験有す。米国では大型案件を含む新規案件の引き合いが増加。 記：2024/07/05
3105
東証プライム
967.7
時価総額 163,657百万円
9/26 15:00
+22(2.33%)
+22(2.33%)
日清紡ブレーキ、日清紡メカトロニクス、日清紡ケミカル、日本無線等を傘下に持つ持株会社。1907年に紡績会社として創業。経営資源の重点投入により、無線・通信及びマイクロデバイス事業を軸にした成長加速図る。 記：2024/07/29
3245
東証プライム
896
時価総額 39,484百万円
9/26 15:00
+10(1.13%)
+10(1.13%)
不動産開発、不動産投資等を行うリアルエステート事業が主力。ワンルームマンション「DeLCCS」シリーズ等を展開。セールスプロモーション事業等も。東京都心エリアの住居系不動産用地の積極的な仕入を図る。 記：2024/07/05
3524
東証スタンダード
1,449
時価総額 3,775百万円
9/26 15:00
+22(1.54%)
+22(1.54%)
無結節網で国内トップ。定置網や養殖網など漁業用網に強み。鳥獣害防止ネットや各種スポーツネットなど陸上用網も。陸上関連事業は増収。獣害防止ネットや落石防止ネット等の受注が堅調。24.4期3Qは営業黒字転換。 記：2024/04/17
3666
東証スタンダード
709
時価総額 14,464百万円
9/26 15:00
+4(0.57%)
+4(0.57%)
独SAP製ERPの導入支援、米セールスフォース製CRMの導入支援等を手掛ける。企業のDX推進に向けたソリューション提供に強み。テラスカイと資本業務提携。CRMは大企業向けソリューションの強化等に注力。 記：2024/07/05
3681
東証プライム
218
時価総額 5,393百万円
9/26 15:00
+7(3.32%)
+7(3.32%)
映像コミュニケーションサービス会社。Web会議システムの提供や、オンラインイベント、セミナー、ライブ配信等の企画、開発、販売を行う。遠隔医療でもサービスを提供。23年12月期は製薬や人材の領域が足踏み。 記：2024/04/11
4358
東証１部
154
時価総額 9,609百万円
12/27 15:00
+6(4.05%)
+6(4.05%)
広告の企画・制作を手掛けるクリエイティブエージェンシー。TVCMを中心にデジタル分野やスマホアプリも。16.7期はインドネシア不振が響く。17.7期は需要堅調を見込む。17年1月にアオイプロと経営統合。 記：2016/12/05
4516
東証プライム
3,905
時価総額 274,330百万円
9/26 15:00
+39(1.01%)
+39(1.01%)
中堅製薬メーカー。1919年創立。泌尿器科、血液内科、難病・希少疾患、婦人科が注力領域。サプリメントなど機能食品事業も。デュシェンヌ型筋ジストロフィー治療剤などは順調。29.3期売上高2300億円目標。 記：2024/06/18
4552
東証プライム
692
時価総額 89,743百万円
9/26 15:00
+5(0.73%)
+5(0.73%)
遺伝子組換え天然型ヒト成長ホルモン製剤「グロウジェクト」が主力。ムコ多糖症II型治療薬「イズカーゴ」等も手掛ける。メディパルHDが筆頭株主。血液脳関門通過技術を適用した新薬の研究開発などに取り組む。 記：2024/08/01
4708
東証プライム
1,463
時価総額 94,858百万円
7/26 15:00
±0(0%)
±0(0%)
コールセンター大手。コールセンターやメールを通して、顧客企業にカスタマーサービス、マーケティング支援、市場調査、販促活動などを提供。公益関連や官公庁と取引実績。バックオフィス事業好調で、23.3期は増収。 記：2023/05/26
6479
東証プライム
2,883.5
時価総額 1,231,488百万円
9/26 15:00
+45(1.59%)
+45(1.59%)
ミネベア、ミツミ電機の経営統合で誕生した総合精密部品メーカー。ミニチュアボールベアリングなどで世界トップシェア。超精密機械加工技術が強み。配当性向は20％程度目処。高付加価値製品の拡販などに注力。 記：2024/08/06
6502
東証プライム
4,590
時価総額 1,988,103百万円
12/19 15:00
-5(-0.11%)
-5(-0.11%)
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は１株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記：2023/09/15
6740
東証プライム
24
時価総額 93,129百万円
9/26 15:00
+1(4.35%)
+1(4.35%)
ディスプレイデバイスメーカー。自動車用ディスプレイの車載向けが主力。スマートウォッチやVR機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等も手掛ける。超高輝度1600nitsノートPC用eLEAPを開発。 記：2024/04/30
6754
東証プライム
1,128
時価総額 153,257百万円
9/26 15:00
+26(2.36%)
+26(2.36%)
通信用計測器、測定システムの製造・販売等を行う通信計測事業が主力。1895年創業。自動重量選別機、EV・電池向け試験装置等も。配当性向は50％以上目標。中計では27.3期営業利益200億円目指す。 記：2024/06/15
6916
東証スタンダード
1,298
時価総額 19,261百万円
6/15 15:00
+1(0.08%)
+1(0.08%)
PC周辺機器大手。液晶モニターシェアでトップ級。教育分野のICT化、医療事務分野中心に注力。ネットワーク分野は売上堅調。22.6期3Qは増収確保。TOB成立により、22年6月16日付けで上場廃止予定。 記：2022/05/17
7248
東証１部
1,288
時価総額 351,936百万円
5/2 15:00
-1(-0.08%)
-1(-0.08%)
自動車部品メーカー。自動車向けの空調製品や熱交換器などを手掛ける。売上の約8割が日産向け。日産の保有株売却で筆頭株主になった米投資ファンドKKRがTOBを実施。TOBの成立で17年5月8日付で上場廃止に。 記：2017/05/27
7312
東証１部
18
時価総額 1,497百万円
7/26 15:00
-4(-18.18%)
-4(-18.18%)
エアバッグやシートベルトが主力の自動車部品メーカー。17.3期は欠陥エアバッグ問題を巡る減損損失や和解金計上などで最終赤字拡大。財務悪化が進む。再建に向けたスポンサーの選定などが難航。継続前提に重要事象。 記：2017/05/31
7445
東証スタンダード
322
時価総額 9,542百万円
9/26 15:00
-2(-0.62%)
-2(-0.62%)
カジュアルチェーン大手。ジーンズやアメカジの専門店「ライトオン」を全国展開。ECを強化育成。不採算店舗の閉店数増で店舗数減少。継続前提に重要事象。新システム導入で在庫配分と移動の管理徹底し合理化をすすめる。 記：2024/07/06
7448
東証１部
243
時価総額 3,913百万円
3/29 15:00
-26(-9.67%)
-26(-9.67%)
RIZAP傘下で再建中のカジュアル衣料量販店。21.3期上期はEC伸長。だがコロナ禍で店舗販売が苦戦。販管費を抑制するも利益水面下に。通期計画は未定。21年4月にRIZAPグループの小売2社と経営統合へ。 記：2020/12/24
7733
東証プライム
2,682.5
時価総額 3,449,405百万円
9/26 15:00
+25(0.94%)
+25(0.94%)
医療機器メーカー。1919年創業。消化器内視鏡で世界トップシェア。外科手術用エネルギーデバイス、人工骨補填材、整形外科用器具等も。海外売上比率が高い。消化器内視鏡システム「EVIS X1」の拡販図る。 記：2024/06/24
7735
東証プライム
10,410
時価総額 1,057,552百万円
9/26 15:00
+575(5.85%)
+575(5.85%)
半導体機器の製造、販売等を行うSCREENセミコンダクターソリューションズが中核の持株会社。バッチ式洗浄装置やスピンスクラバーなどで世界トップシェア。配当性向30％以上目安。DX推進による生産性向上図る。 記：2024/08/22
7844
東証プライム
600
時価総額 37,330百万円
9/26 15:00
+13(2.21%)
+13(2.21%)
家庭用ゲームソフトやオンラインゲームの開発、販売等を行う。ポケモンアミューズメントマシン等のアミューズメント事業も。新コンセプトのクレーンゲーム機「トライキャッチ」は24年11月から順次稼働開始へ。 記：2024/06/04
8282
東証プライム
1,544
時価総額 293,360百万円
9/26 15:00
+36(2.39%)
+36(2.39%)
郊外大型店中心の家電量販店。北関東地盤。店舗数は550店舗超。家電の取り扱いに特化。現金値引、長期無料保証などが特徴。配当性向40％目標。25.3期は直営店11店の出店計画。既存店効率の再点検等も図る。 記：2024/08/09
8698
東証プライム
619
時価総額 165,550百万円
9/26 15:00
+10(1.64%)
+10(1.64%)
コインチェック、米TradeStationなどを傘下に収める持株会社。しずおかFGが筆頭株主。NTTドコモと資本業務提携。アセットマネジメント事業を強化。ロボアドバイザーサービスの運用残高は順調増。 記：2024/08/01
9062
東証１部
6,910
時価総額 663,360百万円
12/28 15:00
-10(-0.14%)
-10(-0.14%)
総合物流最大手。トラック・海上・鉄道等の運輸事業を展開。国内首位の倉庫面積、引っ越しでもトップ級。セルビアで日系フォワーダーとして初の支店開設。全セグメント好調により、中間期（決算期変更）は大幅増収増益。 記：2021/11/13
9501
東証プライム
686.8
時価総額 1,103,700百万円
9/26 15:00
+18.9(2.83%)
+18.9(2.83%)
電力事業を行う東京電力グループの事業持株会社。福島第一原発の廃炉作業や賠償・除染事業に重点。電気代の値上げは寄与するが、原油高や節電進み環境厳しい。柏崎刈羽原子力発電所7号機は再稼働の時期を見通せず不透明。 記：2024/07/13
9722
東証プライム
9,530
時価総額 116,333百万円
9/26 15:00
+200(2.14%)
+200(2.14%)
ホテル椿山荘東京、新宿ワシントンホテルなど宿泊施設の運営を行う。箱根小涌園ユネッサン、下田海中水族館などのリゾート事業も。WHG事業では海外向けセールスを強化。リゾート事業では既存施設の商品力強化を図る。 記：2024/08/01
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