2,290
10/1 15:00
+1(0.04%)
時価総額 37,762百万円
土木・地盤改良が主力の建設会社。海上土木に強み。消波・根固ブロック用鋼製型枠の賃貸なども。24.3期3Q累計は地盤改良の採算良化。だが土木の複数工事において工程に遅れ。ブロックは売上が期末に集中の見込み。 記:2024/04/15
1,349
10/1 15:00
+15(1.12%)
時価総額 127,306百万円
海上土木に強みを持つ総合建設会社。1929年設立。陸上土木や建築工事、不動産事業等も。中部国際空港などで施工実績。フィリピンなど海外でも実績多数。成長ドライバーに位置付ける洋上風力建設事業に注力。 記:2024/08/02
258.9
10/1 15:00
+2.1(0.82%)
時価総額 603,755百万円
人材サービス大手。テンプスタッフ、ピープルスタッフが経営統合。人材派遣を軸に、人材紹介やBPO、製造・開発受託請負事業等も。配当性向は約50%目安。DX需要旺盛でIT・DXソリューション部門は堅調。 記:2024/06/25
2,964
10/1 15:00
+124(4.37%)
時価総額 178,255百万円
アルバイト求人情報サイト「バイトル」の運営等を行う人材サービス事業が柱。中堅・中小企業のDX化を支援するDX事業も。27.2期営業利益200〜250億円目標。生成AI活用の対話型バイト探しサービスを開始。 記:2024/06/04
2,140
10/1 15:00
-23(-1.06%)
時価総額 208,691百万円
オフィス用品通販で成長。個人向けEC「ロハコ」も。ヤフーLINEの傘下。翌日配送を可能とする独自の物流基盤。ロハコが復調。だが法人向け通販の粗利率改善や物流効率化などで増収増益に。総還元性向45%目標。 記:2024/09/08
1,536
10/1 15:00
-3(-0.19%)
時価総額 65,136百万円
映画・音楽・ゲーム等を取り扱うメディアショップ「ゲオ」、総合リユースショップ「セカンドストリート」を中核とする持株会社。グループ店舗数は2100店舗超。「GEO mobile」の単独店出店などを推進。 記:2024/06/25
3,040
6/28 15:00
+5(0.16%)
時価総額 32,789百万円
独立系情報処理サービス企業。SIやBPOの情報サービス、コンビニ払込票決済や国際送金等の収納代行サービスが柱。21.12期1Qは2桁増収。収納代行サービス事業は好調。コンビニ収納件数は順調に推移。 記:2021/06/07
引越し比較・予約サイト「引越し侍」、車査定・車買取サイト「ナビクル」等の運営を行うライフスタイルサポート事業が主力。ゲームアプリの運営、EC事業等も。M&Aでデジタルマーケティング領域を強化図る。 記:2024/08/23
388
10/1 15:00
+10(2.65%)
時価総額 5,297百万円
月額占いサイトや自社占いプラットフォーム「cocoloni占い館」等の運営、電話占い・チャット占い等を手掛ける。ママ向けECサイトは譲渡。27.4期売上高70億円目標。グループ未開拓市場への参入図る。 記:2024/05/08
インターネットデータセンターがコア事業。システムの運用・監視などマネージドサービス、システム開発や改善などソリューションサービスも手掛ける。米エクイニクスがTOB(株式公開買い付け)を実施。上場廃止。 記:2016/02/03
1,811
10/1 15:00
+42(2.37%)
時価総額 11,045百万円
金属化合物素材メーカー。磁性粉末材料や顔料、環境材料の機能性顔料と、磁石材料や誘電体材料等の電子素材を提供する。二次電池正極材も手がける。今期3Q累計は機能性顔料の需要回復が遅れた。電子素材も足踏み。 記:2024/04/14
5,283
10/1 15:00
-17(-0.32%)
時価総額 3,229,778百万円
大手システムインテグレーター。金融ITソリューション、産業ITソリューションが柱。戦略コンサル、IT基盤サービス等も。業界トップクラスの収益力が強み。26.3期売上810億円目標。海外売上の拡大等を図る。 記:2024/05/10
445
10/1 15:00
+12(2.77%)
時価総額 13,636百万円
なの花薬局の運営、薬局等の経営支援、医薬品の製造・販売等を行う地域薬局ネットワーク事業が柱。賃貸・設備関連事業、給食事業等も手掛ける。医薬品ネットワーク部門ではサービス拡充で新規加盟店の獲得を図る。 記:2024/08/05
1,022
10/1 15:00
+2.5(0.25%)
時価総額 517,054百万円
インターネット広告事業が主力。運用型広告で国内首位。検索連動型広告に強み。ABEMA等のメディア事業、ゲーム事業、投資育成事業等も手掛ける。ABEMAはスポーツコンテンツの拡充、マネタイズを強化。 記:2024/08/26
5,900
10/1 15:00
+210(3.69%)
時価総額 123,859百万円
等方性黒鉛に強みを持つカーボンメーカー。太陽電池、原子力、半導体向け等に特殊黒鉛製品を提供。世界最大規模の等方性黒鉛製造ラインを保有。配当性向30%以上目安。特殊黒鉛製品は付加価値品販売で利益拡大図る。 記:2024/08/05
688
10/1 15:00
+11(1.62%)
時価総額 4,610百万円
1930年創業のステンレス精密圧延・加工メーカー。冷間圧延ステンレス鋼帯、みがき特殊帯鋼に強み。自動車駆動部品用高精度異形鋼など加工品事業も。販売価格の是正や生産効率の改善、コストダウンなどに取り組む。 記:2024/08/19
1,338
10/1 15:00
-7(-0.52%)
時価総額 219,432百万円
カーナビ等の車載機器、無線システム、音響機器等を手掛ける電機メーカー。日本ビクターとケンウッドの経営統合により誕生。中計では26.3期売上高3700億円以上目標。ゲーム・アニメ事業の強化等に取り組む。 記:2024/06/04
カーナビ等カーエレクトロニクス事業が主力。家電AV機器事業から撤退。車載関連ビジネスの成長等に注力。地図事業を強化。香港投資ファンドの完全子会社化により、同社株は上場廃止予定。19.3期2Qは業績苦戦。 記:2019/01/21
ゲームセンターの景品向けキャラクター商品の企画・開発等を行う。忠犬もちしば、うさかめ兄弟などオリジナルキャラクターに強み。キャラクターエンタテインメント事業では⼤⼿取引先向けの別注商品などが順調。 記:2024/05/12
8,538
10/1 15:00
+260(3.14%)
時価総額 405,111百万円
アウトドア、アスレチックス関連商品などの製造・販売を行う。「ザ・ノース・フェイス」や「ヘリーハンセン」などのブランドを展開。ダウンジャケットなどが主力アイテム。海外でのブランドプレゼンスの強化図る。 記:2024/06/29
2,114
10/1 15:00
+56(2.72%)
時価総額 264,675百万円
阪急阪神百貨店、イズミヤ・阪急オアシス、関西スーパーマーケットなどを傘下に収める持株会社。阪急阪神東宝グループ。27.3期営業利益320億円目標。阪急本店への積極投資や百貨店リモデルへの重点投資図る。 記:2024/06/04
売掛債権の早期買取サービス、支払い業務等のアウトソーシング、オーダーメイドの金融サービスが三本柱。業種別債権取扱高は小売・卸売が主力。19.3期2Qは債券取扱高堅調、営業収益は横ばいも人件費増で利益苦戦。 記:2018/12/29
4,679
10/1 15:00
+85(1.85%)
時価総額 10,781,258百万円
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。ローソンへのTOBは成立。au PAYカードの会員数が944万人を突破するなど金融事業は順調。 記:2024/06/04
NTTグループの中核を担う国内最大の携帯キャリア。金融・決済など非通信領域の強化に力注ぐ。21.3期1Qはコロナ禍で国際ローミング急減。だが非通信領域の拡大などで補う。通期では利益反発・連続増配を見込む。 記:2020/09/03
924.2
10/1 15:00
-0.6(-0.06%)
時価総額 194,391百万円
北陸地盤の電力会社。富山県、石川県、福井県の北陸3県、岐阜県の一部に電力を供給。富山県富山市に本社。水力発電比率は国内トップ。バイオマス混焼比率の拡大など火力電源の脱炭素化図る。新事業領域の開拓に注力。 記:2024/08/06
2,633.5
10/1 15:00
+59(2.29%)
時価総額 3,693,484百万円
国内最大の専業システムインテグレーター。NTT傘下。世界50カ国以上でITサービスを提供。金融分野、公共・社会基盤分野向けに強み。海外売上比率は6割超。製造業領域を強化。データセンター事業は積極投資継続。 記:2024/08/10
9,080
10/1 15:00
-630(-6.49%)
時価総額 110,840百万円
ホテル椿山荘東京、新宿ワシントンホテルなど宿泊施設の運営を行う。箱根小涌園ユネッサン、下田海中水族館などのリゾート事業も。WHG事業では海外向けセールスを強化。リゾート事業では既存施設の商品力強化を図る。 記:2024/08/01
1,366
10/1 15:00
+21(1.56%)
時価総額 37,334百万円
近鉄グループの大手旅行会社。近畿日本ツーリスト、クラブツーリズムなどを傘下に持つ。労働者派遣事業、商事・保険事業等も。中期経営計画では27.3期営業利益85億円目標。地域共創事業、訪日事業の拡大に注力。 記:2024/07/01