1,500
11/28 15:30
+1(0.07%)
時価総額 31,564百万円
ITmedia NEWS等の運営、デジタルイベント等を手掛けるBtoBメディア事業が主力。エンタメ系メディア「ねとらぼ」の運営等も行う。リードジェン会員数は131万人。AI領域のメディア強化などに注力。 記:2024/10/27
140
11/28 15:30
+4(2.94%)
時価総額 5,684百万円
プライズゲーム用景品の企画・製作・販売を行うプライズ事業、家賃保証業務や物件管理業務等を行う不動産関連事業が柱。コンテンツ事業、マスターライツ事業等も。プライズ事業では販路拡大、仕入先開拓に取り組む。 記:2024/08/05
730
11/28 15:30
-4(-0.54%)
時価総額 4,724百万円
地域行政情報誌「わが街事典」の発行等を行う情報メディア事業、DMソリューション等のロジスティクス事業が柱。DXサポート事業、ヘルスケア事業等も。デジタルプラットフォームアプリ「わが街Pay」の提供開始。 記:2024/09/01
家電通販サイト「ECカレント」、家電・PC通販サイト「イーベスト」の運営等を行うインターネット通販事業が主力。ビューティー&ヘルスケア事業等も。オリジナルサイトの集客、売れ筋商材の確保などに注力。 記:2024/09/03
337
10/27 15:00
+7(2.12%)
時価総額 5,587百万円
海外のハードウェアやソフトウェア製品を輸入販売。社内ネットワークの構築や医療機関向け多言語サービスも事業領域。米Synackとのパートナーシップでセキュリティ領域を拡充。受注拡大し、3Q累計は大幅増収。 記:2022/03/23
1,250
11/28 15:30
-8(-0.64%)
時価総額 9,222百万円
あと施工アンカーなど建設資材の販売を行うファスナー事業、土木資材事業、トンネル補修・補強工事等を手掛ける建設事業を展開。27.3期売上高270億円目標。ファスナー事業では高付加価値商品の販売拡大図る。 記:2024/10/05
786
11/28 15:30
-1(-0.13%)
時価総額 20,915百万円
医療従事者が診療業務で使用するシステムの開発・販売を行う。国立大学の7割超が同社の医療システムを利用。視線分析型視野計などのヘルステックビジネス等も。医療システムの総利用ユーザー数は2000施設を突破。 記:2024/07/01
167
11/28 15:30
-1(-0.6%)
時価総額 4,483百万円
ゲームアプリの企画・開発・運営等を行う。運営タイトルは「進撃の巨人 Brave Order」、「ぼくのレストラン2」など。ブロックチェーンゲームに参入。効果的な運用等で、既存タイトルの売上は安定水準維持。 記:2024/07/01
1,400
11/28 15:30
+10(0.72%)
時価総額 32,780百万円
ISP向け事業支援サービスや個人向けモバイル通信関連サービス、インターネットマーケティング等を手掛ける。特許取得技術など独自技術が強み。アルプスアルパインと資本業務提携。27.4期営業利益80億円目標。 記:2024/08/23
1,781
11/28 15:30
-1(-0.06%)
時価総額 16,456百万円
不燃軒天ボードや防火サイディング等の建材事業、酸化マグネシウムやセラミックス等の化成品事業を手掛ける。中・高層ビルのカーテンウォール工法分野に強み。高級軒天ボード等を拡販。27.4期売上高290億円目標。 記:2024/10/25
715
11/28 15:30
+2(0.28%)
時価総額 17,446百万円
酸化ジルコニウム中心のジルコニウム化合物を製造・販売。ジルコニウム化合物で世界トップシェア。自動車排ガス浄化触媒分野が主力。工業用触媒、エネルギー触媒等も。生体材料用途では高付加価値製品の拡販進む。 記:2024/10/09
1,417
11/28 15:30
+4.5(0.32%)
時価総額 325,221百万円
合成ゴム、高機能樹脂の製造・開発等を行う化学メーカー。レーザービームプリンター用レンズ材料、グリーン系香料等で世界トップクラスのシェア。27.3期売上高5100億円目標。電池材料などに新規投資を集中へ。 記:2024/06/07
1,095
2/8 15:00
+2(0.18%)
時価総額 35,123百万円
製造業支援の解析ソフトをライセンス販売。ITソリューション、ビッグデータ可視化ツール等も。ITソリューションサービス事業は増収。23.12期3Qは増収。富士ソフトがTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2023/12/02
405
11/28 15:30
-2(-0.49%)
時価総額 1,310百万円
無線LAN配信インフラ構築等のワイヤレス・イノベーション事業、映像配信システムやTVメタデータのASP等を手掛けるソリューション事業が柱。ソリューション事業ではアパらくWi-Fiなどの販売を強化。 記:2024/08/13
コールセンター大手。コールセンターやメールを通して、顧客企業にカスタマーサービス、マーケティング支援、市場調査、販促活動などを提供。公益関連や官公庁と取引実績。バックオフィス事業好調で、23.3期は増収。 記:2023/05/26
1,489
11/28 15:30
+11(0.74%)
時価総額 163,885百万円
国内最大手の電炉メーカー。1934年設立。主力製品のH形鋼は国内生産量トップ。電炉でコイル・厚板を生産できるのは同社のみ。無借金経営。引き続きコスト低減に取り組む。グリーン鋼材「ほぼゼロ」は好評。 記:2024/08/05
独立系ポンプ・バルブメーカー。自吸渦巻ポンプや脱泡・脱気ポンプ等のポンプ、無水撃チェッキ弁等のバルブの製造・販売などを行う。ポンプ製品は機械・電子関連企業等からの受注が順調。既存製品の改良等に取り組む。 記:2024/06/15
477
11/28 15:30
-4(-0.83%)
時価総額 4,279百万円
ボーリングマシン、グラウト機器メーカー。ボーリングマシンは国内シェアトップクラス。ロータリーパーカッションドリルなどが主力製品。工事施工等も。個社オーダーの自動掘削機の拡販、メンテナンスの強化を図る。 記:2024/08/19
149
3/28 15:00
-1(-0.67%)
時価総額 9,769百万円
大型コンベアのトップメーカー。立体駐車装置なども手掛ける。コンベア、立体駐車装置とも受注伸長も、低採算案件が利益圧迫。16.3期3Q営業利益は赤転。通期も大幅減益見込む。16年4月に持ち株会社体制に移行。 記:2016/02/18
605
11/28 15:30
-4(-0.66%)
時価総額 17,649百万円
トヨタ系列の自動車部品メーカー。1939年設立。軸受製品が主力。システム製品やダイカスト製品、ガスケット製品等も手掛ける。一貫生産体制が強み。グローバル製造拠点網を構築。電動化対応製品の開発等に注力。 記:2024/10/04
LPガス容器用バルブメーカー。LPガス容器用弁や自動車用容器用弁などの黄銅弁、設備用や車載用、船舶用などの鉄鋼弁を手掛ける。メンテナンスサービス等も。25.3期はLPガス容器用弁の交換需要回復を見込む。 記:2024/07/02
1,846
11/28 15:30
-48(-2.53%)
時価総額 73,868百万円
中国・深センで不動産の賃貸管理、開発事業を展開。深センでワールド・イノベーション・センタープロジェクトを進める。深セン市政府の委嘱を受けて企業誘致を行う。不動産賃貸管理事業の収益基盤強化などを図る。 記:2024/07/28
733
11/28 15:30
+10(1.38%)
時価総額 4,452百万円
多摩川電子を中核とする持株会社。高周波電子部品、光関連・電子応用機器等を手掛ける電子・通信用機器事業が主力。再生可能エネルギー事業も。電子・通信用機器事業では生産能力の増強、自社開発品の提案強化図る。 記:2024/10/10
ゴルフクラブの製造販売等を手掛ける。「マジェスティ」が旗艦ブランド。マジェスティ・ゴルフ・コリアのTOB成立。同社株は株主総会を経て上場廃止予定。新商品発売でラインナップ拡充。19.9期3Qは増収。 記:2019/10/30
不動産会社。アパートやマンションの販売を主力に、不動産管理や売買仲介等のサービスの提供、ゼネコン、介護等の事業を行う。今期3Q累計はアパート販売が順調に推移した。不動産サービスやゼネコンも堅調だった。 記:2022/11/24
220
11/28 15:30
-1(-0.45%)
時価総額 2,407百万円
他社のWi-Fiスポットや通信網を用いて無線通信サービスを提供。販売は家電量販店、携帯電話販売店、自社ECサイト等を通じて行う。中計では26.12期営業利益5億円以上目標。販売チャネルの拡充などを図る。 記:2024/10/22
143
11/28 15:30
+7(5.15%)
時価総額 23,727百万円
MVNO事業者。2001年に世界で初めてデータ通信MVNO事業を開始。SIM事業、FPoS事業、ローカル4G/5G事業を手掛ける。日本通信SIMの契約回線数は順調増。FPoSの評価定着、事例拡大図る。 記:2024/07/05
2,406
11/28 15:30
+12(0.5%)
時価総額 61,748百万円
防災計画の策定支援やインフラの老朽化調査等を行う防災・インフラ事業、環境コンサル等の環境・エネルギー事業、国際事業を展開。災害廃棄物処理計画サービスで国内トップシェア。防災・インフラ事業は営業体制見直し。 記:2024/10/13