1,840
11/27 15:30
-22.5(-1.21%)
時価総額 287,040百万円
アクリル酸等の基礎化学品、高吸水性樹脂等の機能性化学品を手掛ける化学メーカー。高吸水性樹脂で世界トップシェア。自動車触媒、電池材料等も。エネルギー事業、エレクトロニクス事業等の成長事業にリソース投入。 記:2024/10/09
793.6
11/27 15:30
-48.4(-5.75%)
時価総額 1,195,390百万円
総合化学国内最大手の三菱ケミカル、田辺三菱製薬、日本酸素ホールディングスを傘下に収める持株会社。MMAモノマーで世界トップシェア。25.3期はスペシャリティマテリアルズ、石化製品等の需要回復を見込む。 記:2024/06/24
2,879.5
11/27 15:30
-27(-0.93%)
時価総額 680,075百万円
目薬や外皮薬などの一般用医薬品、「肌ラボ」などのスキンケア事業が柱。1899年創業。スキンケア関連の売上高比率が高い。目薬で国内トップシェア。ロングセラー商品多数。国内はインバウンド需要が追い風。 記:2024/08/26
2,806
11/27 15:30
-29.5(-1.04%)
時価総額 1,122,400百万円
大手化粧品メーカー。1872年創業。SHISEIDO、エリクシール、マキアージュ等のブランドを展開。レストラン事業、美容室事業も。DOE2.5%以上目安。米州・欧州・アジアパシフィック事業に経営資源投下。 記:2024/07/05
12,435
11/27 15:30
-30(-0.24%)
時価総額 3,392,890百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
2,818.5
11/27 15:30
+74(2.7%)
時価総額 5,837,418百万円
国内最大のITサービス企業。1935年設立。通信インフラやストレージ、サーバー、電子デバイスを展開。官公庁、金融向けに強み。成長領域のサービスソリューションに注力。欧州の構造改革は25年度に完了予定。 記:2024/10/20
1,479
11/27 15:30
-39(-2.57%)
時価総額 3,630,126百万円
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30%目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記:2024/09/02
2,307.5
11/27 15:30
+3(0.13%)
時価総額 1,279,465百万円
大手総合印刷企業。1876年創業。出版関連ビジネスのほか、情報セキュア関連製品、ディスプレイ関連製品、電子デバイス等も。リチウムイオン電池用バッテリーパウチ等で世界トップシェア。BPO事業の拡大等に注力。 記:2024/06/17
1,608
11/27 15:30
-20(-1.23%)
時価総額 132,858百万円
信越化学工業傘下の樹脂加工メーカー。入力デバイスや半導体関連容器、ラッピングフィルム等を手掛ける。半導体搬送用ボックスなどで世界シェアトップクラス。主力製品の拡販、生産・供給体制の拡充などに注力。 記:2024/08/12
22,240
11/27 15:30
-410(-1.81%)
時価総額 10,489,118百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
2,529
11/27 15:30
-37(-1.44%)
時価総額 10,568,737百万円
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。総還元性向40%程度目処。LNG事業の拡張などを図る。 記:2024/07/07
8,240
11/27 15:30
-68(-0.82%)
時価総額 608,334百万円
総合衣料品店「ファッションセンターしまむら」を運営。低価格の衣料に強み。若者向け業態「アベイル」、ベビー業態「バースデイ」等も展開。アベイルはアウター衣料の品揃えを拡充。27.2期営業利益660億円目標。 記:2024/10/24
2,857.5
11/27 15:30
-12(-0.42%)
時価総額 4,007,644百万円
国内最大の専業システムインテグレーター。NTT傘下。世界50カ国以上でITサービスを提供。金融分野、公共・社会基盤分野向けに強み。海外売上比率は6割超。製造業領域を強化。データセンター事業は積極投資継続。 記:2024/08/10