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個別銘柄戦略：日産の10-12月期決算はコンセンサス上振れ
2015/2/10 9:08
FISCO
*09:08JST 個別銘柄戦略：日産の10-12月期決算はコンセンサス上振れ
日産<7201>の10-12月期決算はコンセンサスを大きく上振れており、ポジティブなインパクトにつながる可能性。系列の部品メーカーなどにも連想感が強まる公算は大きい。そのほか、東和薬品<4553>、住友鉱<5713>、ＮＯＫ<7240>、浜松ホト<6965>などがポジティブか。一方、ダイキン<6367>や荏原<6361>などにはややネガティブな見方も。奥村組<1833>や東急建設<1720>など好決算発表の建設株にも評価が高まるか注目。ちなみに、本日は大手ゼネコンの決算発表が相次ぐ。
なお、昨日の新興市場では直近ＩＰＯ銘柄の強い動きが目立った。祝日明けのＩＰＯを控え、本日も注目度は高まりそうだ。医学生物のＴＯＢを受けて、バイオ関連に再編期待が波及するかにも関心。
《KO》
関連銘柄 9件
1720
東証プライム
694
時価総額 74,092百万円
11/28 15:30
+6(0.87%)
+6(0.87%)
東急系準大手ゼネコン。東急電鉄沿線案件に強み。渋谷スクランブルスクエア第一期（東棟）などで実績。建築部門の受注比率が高い。建築リニューアル事業ではホテルなどの引き合いが増加。海外はODA事業の拡大図る。 記：2024/08/26
1833
東証プライム
3,875
時価総額 149,827百万円
11/28 15:30
+75(1.97%)
+75(1.97%)
1907年創業のゼネコン中堅。土木事業、建築事業、投資開発事業を展開。トンネル技術、免震技術などが強み。関西国際空港旅客ターミナルビルなどで施工実績。配当性向70％以上目安。不動産事業の拡大等に取り組む。 記：2024/10/07
4553
東証プライム
2,798
時価総額 144,142百万円
11/28 15:30
+28(1.01%)
+28(1.01%)
後発薬メーカー大手。開業医向けに強い。直販を主体に卸売経由も。20年に欧州社を買収し、欧米開拓に本腰。国内部門は好調。競合の品質問題による回収受け、後発薬の代替需要増。薬価引き下げや研究開発費が重し。 記：2024/06/10
5713
東証プライム
3,732
時価総額 1,085,318百万円
11/28 15:30
+4(0.11%)
+4(0.11%)
総合非鉄素材メーカー。1590年創業。住友グループの源流。資源開発、銅など非鉄金属の製錬、機能性材料の製造・販売等を行う。材料事業では車載用電池材料の需要が底堅い。資源部門では菱刈鉱山が順調な操業継続。 記：2024/07/02
6361
東証プライム
2,263.5
時価総額 1,045,855百万円
11/28 15:30
+73.5(3.36%)
+73.5(3.36%)
1912年創業のポンプメーカー。標準ポンプや冷却塔、排水機場用ポンプで国内トップシェア。精密・電子、建築・産業、エネルギー分野の売上比率が高い。配当性向35％以上目標。成長分野中心に積極的な投資を行う。 記：2024/08/27
6367
東証プライム
18,155
時価総額 5,321,485百万円
11/28 15:30
+70(0.39%)
+70(0.39%)
空調・冷凍機事業が主力。エアコン世界首位。フッ素化学製品等の化学事業、酸素濃縮装置の製造・販売等も。海外売上比率が高い。差別化新商品の投入、増産投資等に取り組む。26.3期営業利益5000億円目標。 記：2024/06/07
6965
東証プライム
1,799
時価総額 593,972百万円
11/28 15:30
+40(2.27%)
+40(2.27%)
光電子増倍管などの電子管事業、光半導体素子などの光半導体事業が柱。光電子増倍管は世界トップシェア。小惑星探査機「はやぶさ」などで納入実績。海外売上高比率は70％超。学術向け光電子増倍管は売上順調。 記：2024/07/07
7201
東証プライム
373.9
時価総額 1,578,125百万円
11/28 15:30
+0.4(0.11%)
+0.4(0.11%)
大手自動車メーカー。1933年設立。仏ルノー、三菱自動車とアライアンス形成。プロパイロットなど自動運転化技術等に強み。日本は電動車のモデルミックス向上、中国では日産ブランド車のラインナップ刷新図る。 記：2024/10/07
7240
東証プライム
2,240
時価総額 387,831百万円
11/28 15:30
-3(-0.13%)
-3(-0.13%)
国内初のオイルシールメーカー。1941年創業。国内全自動車メーカーが同社製品を採用。オイルシールは国内トップシェア。シール製品「Oリング」などが主要製品。シール事業では中国系自動車メーカーへの拡販図る。 記：2024/08/20
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