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上方修正発表の日本製鉄のコール型eワラントが前日比2倍超えの大幅上昇(4日10:01時点のeワラント取引動向)

2021/8/4 10:54 FISCO
*10:54JST 上方修正発表の日本製鉄のコール型eワラントが前日比2倍超えの大幅上昇(4日10:01時点のeワラント取引動向) 新規買いは原資産の株価上昇が目立つ日本製鉄<5401>コール244回 8月 2,350円を順張り、ダイキン工業<6367>コール154回 8月 25,500円を順張り、商船三井<9104>コール107回 8月 5,750円を順張りで買う動きや、原資産の株価下落が目立つクボタ<6326>プット30回 8月 2,150円を順張り、ソニーグループ<6758>コール392回 8月 11,000円を逆張りで買う動きなどが見られる。 手仕舞い売りとしては日本製鉄コール243回 8月 2,050円、日本郵船<9101>コール128回 8月 5,950円、日本製鉄コール244回 8月 2,350円、ビットコイン2021年8月 マイナス3倍トラッカー1回 8月 35,000米ドル、住友金属鉱山<5713>コール267回 8月 4,950円などが見られる。 上昇率上位は日本製鉄コール245回 8月 2,650円(前日比2.5倍)、日本製鉄コール244回 8月 2,350円(前日比2.4倍)、ダイキン工業コール155回 8月 29,000円(前日比2.3倍)、住友電気工業<5802>プット42回 8月 1,200円(前日比2.2倍)、ダイキン工業コール154回 8月 25,500円(前日比2.2倍)などとなっている。 (eワラント証券) 《FA》
関連銘柄 8件
5401 東証プライム
3,125
11/22 15:30
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時価総額 2,969,753百万円
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。米鉄鋼大手USスチール買収へ。中国減速で需要や市況は伸び悩み。原材料高も響く。 記:2024/06/24
5713 東証プライム
3,823
11/22 15:30
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時価総額 1,111,782百万円
総合非鉄素材メーカー。1590年創業。住友グループの源流。資源開発、銅など非鉄金属の製錬、機能性材料の製造・販売等を行う。材料事業では車載用電池材料の需要が底堅い。資源部門では菱刈鉱山が順調な操業継続。 記:2024/07/02
5802 東証プライム
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11/22 15:30
+36.5(1.23%)
時価総額 2,378,647百万円
ワイヤーハーネス、自動車電装部品等の自動車関連事業が主力。1897年創業。送配電用電線・ケーブル、光ファイバ・ケーブル、電子ワイヤー等も。環境エネルギー関連事業では電動車用平角巻線の拡販等に注力。 記:2024/10/07
6326 東証プライム
1,909.5
11/22 15:30
+10.5(0.55%)
時価総額 2,246,846百万円
世界シェアトップクラスの農業機械メーカー。1890年創業。建設機械「ミニバックホー」などで世界トップシェア。ダクタイル鉄管、水処理システム等も手掛ける。海外売上高比率は7割超。強固な販売網などが強み。 記:2024/08/27
6367 東証プライム
18,295
11/22 15:30
-90(-0.49%)
時価総額 5,362,521百万円
空調・冷凍機事業が主力。エアコン世界首位。フッ素化学製品等の化学事業、酸素濃縮装置の製造・販売等も。海外売上比率が高い。差別化新商品の投入、増産投資等に取り組む。26.3期営業利益5000億円目標。 記:2024/06/07
6758 東証プライム
2,948
11/22 15:30
-3.5(-0.12%)
時価総額 18,404,653百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング&センシング・ソリューションの増収見込む。 記:2024/06/29
9101 東証プライム
4,975
11/22 15:30
-62(-1.23%)
時価総額 2,293,475百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
9104 東証プライム
5,430
11/22 15:30
-9(-0.17%)
時価総額 1,968,668百万円
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記:2024/07/29