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東京ドーム、ピクセラ、三井化学など

2014/12/24 16:55 FISCO
<9843> ニトリHD 6620 -180売り先行。前日に第3四半期の決算を発表、累計経常利益は536.5億円で前年同期比14.7%増益、円安という逆風の中での好決算となっている。ただ、9-11月期は3.2%の経常減益、7四半期ぶりの減益に転じており、足元の収益伸び悩みを弱材料視する動きが優勢に。一昨日に発表の12月既存店売上高が3ヶ月連続のマイナス成長となっていること、一段と円安が進行していることなどを本日はマイナス視も。 <7448> ジーンズメイト 264 +56急伸で上昇率トップ。一昨日に発表した12月の月次動向が買い材料視される。既存店売上高は前年同月比11.0%増、2ヶ月連続でのプラス成長となり、今2月期では初めての2ケタ成長となる格好へ。客数が8ヶ月ぶりのプラスに転じている。防寒商品群などが好調に推移したもよう。折に触れて株価のボラティリティが高まりやすい銘柄でもあり、短期資金の値幅取りの動きが活発化する形に。 <9681> 東京ドーム 535 +43買い優勢。三菱UFJでは投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価を480円から600円に引き上げている。来期以降の事業環境好転を格上げの背景としているようだ。巨人軍人気の回復や景気回復による客動員数増、レジャー消費回復・新規イベント効果によるアトラクションズ入園者数の増加、訪日外国人宿泊客の増加による東京ドームホテルの収益回復などが見込めるとしているもよう。 <4996> クミアイ化学工業 843 +73上げ目立つ。野村では投資判断「バイ」を継続で、目標株価を840円から1090円にまで引き上げている。為替前提の変更に伴う業績上方修正を格上げの背景としている。畑作用除草剤ピロキサスルホンも北米、オーストラリア向けに順調に拡大のようだ。今10月期営業利益は会社計画34億円に対して42億円を予想しているもよう。 <2181> テンプHD 3810 +135しっかり。パナソニック<6752>の人材派遣事業を買収と発表している。パナソニックグループの人材サービスの中核会社であるパナソニックエクセルスタッフの株式66.61%を取得するもよう。前期売上高は約640億円、営業利益は約11億円となっている。買収による事業規模の拡大を評価する動きが先行へ。 <6731> ピクセラ 102 -21下落率トップ。1部から2部への指定替え、並びに、上場廃止基準にかかる猶予期間入りが伝わっている。前9月期決算で債務超過に転落したことが背景。第三者割当による新株式発行などで債務超過解消を図っていく計画だが、来年2月1日からの指定替えに伴い、目先の需給面での警戒感なども強まる格好に。 <4183> 三井化学 350 +11続伸。韓国SKC社とポリウレタン材料事業を統合すると発表している。野村では、中期的にシナジー効果の創出が期待できる良い提携であると指摘している。強みのある製品のほか、それぞれの顧客も補完関係にあり、得意製品のクロスセルが期待できるとしているほか、SKCは米国やポーランドにも拠点を持ち、これらの地域への販売も期待できるとみているようだ。 <7999> MUTOH 476 +13買い優勢。東京農工大の研究グループと金属3Dプリンターを開発、来年4月に発売すると報じられている。新型機をテコに、13年度に12億円の3Dプリンター事業の売上高を、数年で20-30億円に引き上げる計画のようだ。3Dプリンター関連としての先行き期待があらためて高まる展開になっている。 <6361> 荏原 500 -5さえない。モルガン・スタンレー(MS)では投資判断を「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に格下げしている。原油価格下落傾向の長期化が懸念される中で、海外石油・ガス市場向けコンサプレッサ事業の受注見通しは悪化するリスクが高まったとの判断。来期営業利益予想は従来の420億円から380億円に減額修正、つれて、目標株価も800円から560円に引き下げている。 <3199> 綿半HD 684 本日東証2部に新規上場。公開価格640円を6%超上回る初値680円をつけ、その後も高値733円まで一時上昇している。東証2部上場案件の低パフォーマンス傾向には警戒感もあったが、全体相場の良好な地合いが支援になったほか、株価水準の割安感を背景としたセカンダリーへの展開期待などもあったため、堅調なスタートを切る格好へ。 《FA》
関連銘柄 11件
260.4
10/4 15:00
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時価総額 607,253百万円
人材サービス大手。テンプスタッフ、ピープルスタッフが経営統合。人材派遣を軸に、人材紹介やBPO、製造・開発受託請負事業等も。配当性向は約50%目安。DX需要旺盛でIT・DXソリューション部門は堅調。 記:2024/06/25
3199 東証プライム
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10/4 15:00
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綿半ホームエイドを中核とする持株会社。長野県中心にホームセンター、スーパーセンターを展開。1598年創業。木造建築等の建設事業、貿易事業も。27.3期売上1500億円目標。M&A等で売場面積の拡大図る。 記:2024/06/09
4183 東証プライム
3,799
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+13(0.34%)
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大手総合化学メーカー。ライフ&ヘルスケア、モビリティ、ICTなど4事業を展開する。ケメガネレンズ材料やフォトマスク防塵カバーで世界シェアトップ。今期3Q累計は需要低迷が販売に影響した。子会社も売却した。 記:2024/04/14
4996 東証プライム
842
10/4 15:00
-1(-0.12%)
時価総額 112,142百万円
全農系農薬メーカー。除草剤や殺菌剤、殺虫剤、植物成長調整剤等を手掛ける。水稲一発処理除草剤で国内トップシェア。化成品事業、印刷事業等も展開。配当性向30%以上目標。エフィーダ、ディザルタの拡販図る。 記:2024/09/02
6361 東証プライム
2,410
10/4 15:00
-85.5(-3.43%)
時価総額 1,113,201百万円
1912年創業のポンプメーカー。標準ポンプや冷却塔、排水機場用ポンプで国内トップシェア。精密・電子、建築・産業、エネルギー分野の売上比率が高い。配当性向35%以上目標。成長分野中心に積極的な投資を行う。 記:2024/08/27
6731 東証スタンダード
74
10/4 15:00
-1(-1.33%)
時価総額 2,029百万円
テレビチューナーや4GLTEルーター等のAV関連事業、ヘアドライヤー等の家電事業を手掛ける。家電は「Re・De」、「A-Stage」ブランドを展開。調理家電や季節家電、理美容家電の新規開発を積極化。 記:2024/05/17
1,299
10/4 15:00
+15(1.17%)
時価総額 3,187,820百万円
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30%目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記:2024/09/02
7448 東証1部
243
3/29 15:00
-26(-9.67%)
時価総額 3,913百万円
RIZAP傘下で再建中のカジュアル衣料量販店。21.3期上期はEC伸長。だがコロナ禍で店舗販売が苦戦。販管費を抑制するも利益水面下に。通期計画は未定。21年4月にRIZAPグループの小売2社と経営統合へ。 記:2020/12/24
7999 東証スタンダード
2,424
10/4 15:00
+10(0.41%)
時価総額 12,253百万円
大判インクジェットプリンタ事業が主力。多品種・少量印刷に強み。3Dプリンタや設計製図機器等の製造・販売、CADソリューション等も手掛ける。配当性向50%目標。3Dプリンタは製品ラインナップの拡充図る。 記:2024/08/12
9681 東証1部
1,299
4/22 15:00
+1(0.08%)
時価総額 124,518百万円
東京ドームシティの運営会社。東京ドームやスパ、アトラクション施設の運営が主力。コスメ店の運営、不動産賃貸等も行う。21.1期はコロナ禍によるスポーツやコンサート、イベント等の中止、延期、動員制限が響いた。 記:2021/03/22
9843 東証プライム
20,885
10/4 15:00
+170(0.82%)
時価総額 2,390,142百万円
家具・インテリア国内最大手。企画、原材料調達、製造、物流、販売の一貫体制を構築。アイテム数は約1万点。8割超が自社開発商品。島忠を傘下に収める。Nポルダなどは売上順調。26.3期買上客数2億人以上目標。 記:2024/06/13