6,576
11/27 15:30
+201(3.15%)
時価総額 11,041,485百万円
大手製薬企業。1925年創業。スイス製薬大手のロシュ傘下。がん領域医薬品、抗体医薬品で国内トップシェア。独自の抗体エンジニアリング技術などが強み。成長領域や新規領域へ集中したリソース投入などを行う。 記:2024/08/01
857
11/27 15:30
-5.3(-0.61%)
時価総額 1,843,875百万円
国内最大のネットショッピングモール「楽天市場」、旅行予約サービス「楽天トラベル」を運営。楽天モバイル、楽天カード、楽天銀行などを傘下に持つ。クレジットカード関連サービスなどフィンテック部門は順調。 記:2024/07/08
石油元売り大手で原油処理量国内第5位。財務体質健全。出光興産と19年4月に株式交換を実施し、経営統合を予定。15か月変則決算。19.3期4Q累計決算は増収・増益。通期営業利益見通しを830億円下方修正。 記:2019/02/15
石油元売りシェア第4位で10%強。爆発事故の千葉製油所は本格稼働へ。現在の中計期間中は積極投資を計画。千葉県にある主力製油所を東燃と統合の方向。今期は原油価格下落による評価損ゼロへ。利幅回復で営業黒字に。 記:2015/08/28
1,300
3/28 15:00
-20(-1.52%)
時価総額 475,800百万円
石油元売りシェア第3位。高配当利回り銘柄との位置づけ高い。エクソンモービルからの取得株の使途が注目。コスモ石油と千葉の製油所を統合。原油価格上昇で原油評価損と減損損失が減少。JXとの経営統合効果に期待。 記:2017/04/28
998.8
11/27 15:30
-5.2(-0.52%)
時価総額 1,390,971百万円
石油元売り大手。1911年に北九州・門司で創業。2019年に昭和シェル石油と経営統合。SS「apollostation」を展開。基礎化学品、高機能材等も。新規収益創出で事業ポートフォリオの転換図る。 記:2024/08/10
2,574
11/27 15:30
-44(-1.68%)
時価総額 151,706百万円
通貨処理機メーカー。1918年創業。兵庫県姫路市に本社。オープン出納システム、つり銭機でトップシェア。電子決済・ASPサービス等も。DOE3%以上目安。25.3期は金融市場、リテール市場で増収増益見込む。 記:2024/06/29
2,508.5
11/27 15:30
-17(-0.67%)
時価総額 4,993,453百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記:2024/06/04
945
11/27 15:30
-10(-1.05%)
時価総額 160,853百万円
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント等の建設を行う環境部門が主力。1881年創業。ごみ焼却発電施設で世界シェアトップクラス。精密機械、風力発電等も。25.3期は営業増益計画。環境事業の収益改善等を見込む。 記:2024/07/04
ウィンドウレギュレータやシート機能部品など自動車内装部品が主力。主要顧客は筆頭株主のトヨタ自。鉄道車両用シートも製造。海外事業を積極化。アイシン精機と株式交換で経営統合、2016年3月で上場廃止。 記:2016/06/05
1,577.5
11/27 15:30
-51.5(-3.16%)
時価総額 1,276,235百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。駆動ユニット、電動ウォーターポンプ、パワースライドドアで世界シェアトップクラス。トヨタ以外ではステランティス社などが得意先。政策保有株式のゼロ化、グローバル在庫の圧縮図る。 記:2024/09/02
580
11/27 15:30
-4(-0.68%)
時価総額 34,991百万円
羽田・神戸・福岡路線、茨城等の独自路線に強みを持つ航空会社。22年12月に再上場。定時運航率は国内トップ。マイページ登録者数は25万人超。次世代機材の導入や運航効率の改善、地方自治体等との連携を図る。 記:2024/08/05
1,760
11/27 15:30
-10(-0.56%)
時価総額 80,536百万円
水・環境分野の総合エンジニアリング企業。日本ガイシと富士電機の水環境事業子会社の合併で誕生。浄水場・下水処理場・資源リサイクル施設向け設備の設計・建設等を行う。基盤分野の強化、成長分野の拡大を図る。 記:2024/08/06
1,199
11/27 15:30
-17(-1.4%)
時価総額 32,770百万円
近鉄グループの大手旅行会社。近畿日本ツーリスト、クラブツーリズムなどを傘下に持つ。労働者派遣事業、商事・保険事業等も。中期経営計画では27.3期営業利益85億円目標。地域共創事業、訪日事業の拡大に注力。 記:2024/07/01