2,000
11/14 15:30
-29(-1.43%)
時価総額 2,518,272百万円
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
三井住友建設傘下の道路舗装会社。建設用資材の製造・販売、太陽光発電による売電事業も。官公庁案件が多く、4Qに収益偏重。無借金経営。三陸自動車道R5仙台東管内舗装補修工事などを受注。次期繰越高は増加。 記:2024/06/24
1,230
11/14 15:30
+29.5(2.46%)
時価総額 969,873百万円
1804年創業の大手ゼネコン。麻布台ヒルズ(土木)などで施工実績。チャンギ国際空港第3ターミナルなど海外でも実績多数。日本道路などを傘下に持つ。建設事業は生産体制の再構築などで収益力向上を目指す。 記:2024/10/10
1,908
11/14 15:30
-0.5(-0.03%)
時価総額 573,915百万円
分譲マンションが主力の総合建設会社。マンション建設で国内トップ。収益不動産の開発・運営、分譲マンション管理、リフォーム、在宅介護サービス等も。総還元性向40%程度目安。建設事業の領域拡大などに注力。 記:2024/08/26
2,732.5
11/14 15:30
-35(-1.26%)
時価総額 1,444,553百万円
1840年創業のゼネコン大手。国内初の超高層ビル「霞が関ビル」を手掛けるなど超高層ビルに強み。六本木ヒルズ森タワーなどで実績。スエズ運河橋など海外でも実績。不動産開発事業など成長領域の拡大に注力。 記:2024/10/10
359
11/14 15:30
-19(-5.03%)
時価総額 58,400百万円
総合建設会社準大手。三井建設、住友建設が2003年に合併して誕生。超高耐久橋梁等に強み。HARUMI FLAG PARK VILLAGEなどで施工実績。総還元性向50%目安。施工・品質管理体制の強化図る。 記:2024/09/02
3,495
11/14 15:30
+75(2.19%)
時価総額 151,285百万円
1898年創業のゼネコン準大手。住友林業と資本業務提携。名古屋競馬場、ニュートリノ実験施設等で施工実績。台北101など海外でも実績。国内土木事業はインフラ更新、防災・減災、国土強靭化などが注力分野。 記:2024/08/05
4,639
11/14 15:30
+57(1.24%)
時価総額 3,059,323百万円
賃貸住宅事業、商業施設事業、事業施設事業が柱。戸建住宅事業やマンション事業、環境エネルギー事業等も手掛ける。商業施設事業では大型物件への取り組みを強化。中計では27.3期売上高5兆5000億円目指す。 記:2024/06/13
1,260
11/14 15:30
-61.5(-4.65%)
時価総額 327,120百万円
日揮、日揮グローバルなどを傘下に収める持株会社。独立系。総合エンジニアリング業界で国内トップ。LNGプラント建設に強み。機能材製造事業も展開。配当性向30%目途。機能材製造事業では機能性塗料材の拡販図る。 記:2024/08/05
2,932.5
11/14 15:30
+18.5(0.63%)
時価総額 1,003,182百万円
「Newヤクルト」シリーズなどを展開する乳酸菌飲料メーカー。1935年創業。栄養ドリンクや化粧品、医薬品の製造・販売等も行う。米国など海外にも進出。ヤクルトレディの採用活動推進で宅配組織の強化図る。 記:2024/08/02
2,404
11/14 15:30
-75(-3.03%)
時価総額 95,482百万円
3PLに強みを持つ総合物流企業。SBS東芝ロジスティクス、SBSリコーロジスティクスなどを傘下に持つ。不動産事業、人材派遣事業等も展開。ECプラットフォームサービス「EC物流お任せくん」の本格展開図る。 記:2024/09/01
7,669
11/14 15:30
+419(5.78%)
時価総額 604,271百万円
サッポロビール、ポッカサッポロフード&ビバレッジ、サッポロ不動産開発などを傘下に収める持株会社。ビールは国内4位。恵比寿ガーデンプレイスを保有。酒類事業に経営リソース集中。国内はビール、RTDを強化。 記:2024/10/05
5,033
11/14 15:30
-111(-2.16%)
時価総額 1,555,197百万円
サントリーグループの中核会社。飲料、食品の製造・販売を行う。サントリーフーズ、サントリービバレッジソリューションなどを傘下に持つ。欧州、アジア、米州等でも事業展開。日本ではマーケティング活動を強化。 記:2024/08/23
2,832.5
11/14 15:30
+10.5(0.37%)
時価総額 293,923百万円
柱の化学品は半導体向け高誘電材料や自動車向け樹脂・潤滑油添加剤に強み。業務用食油や農薬も。半導体や自動車関連が堅調。開発費等を吸収。新中計は27年3月期営業益530億円の目標。配当性向40%以上。 記:2024/08/12
1,018.5
11/14 15:30
-13.5(-1.31%)
時価総額 1,418,406百万円
石油元売り大手。1911年に北九州・門司で創業。2019年に昭和シェル石油と経営統合。SS「apollostation」を展開。基礎化学品、高機能材等も。新規収益創出で事業ポートフォリオの転換図る。 記:2024/08/10
3,146
11/14 15:30
-89(-2.75%)
時価総額 108,002百万円
大手セメントメーカー。国内販売シェア3位。セメントや生コンクリート、固化材等のセメント製品、コンクリート二次製品の製造、販売を行う。リソースの集中投入により、半導体製造装置向け電子材料事業の規模拡大図る。 記:2024/10/20
3,321
11/14 15:30
-70(-2.06%)
時価総額 392,516百万円
セメントメーカー国内最大手。セメントや生コンクリートの製造・販売に加え、骨材や石灰石製品、コンクリート二次製品等も手掛ける。27.3期売上高1兆円計画。価格政策の見直しなどにより、国内事業の再生図る。 記:2024/10/20
3,704
11/14 15:30
-97(-2.55%)
時価総額 1,077,175百万円
総合非鉄素材メーカー。1590年創業。住友グループの源流。資源開発、銅など非鉄金属の製錬、機能性材料の製造・販売等を行う。材料事業では車載用電池材料の需要が底堅い。資源部門では菱刈鉱山が順調な操業継続。 記:2024/07/02
1,226
11/14 15:30
-13(-1.05%)
時価総額 19,945百万円
1887年創業のワイヤロープメーカー。明石海峡大橋などで採用実績。エレベータロープなどで国内トップシェア。スチールコード、炭素繊維ケーブル等も。27.3期営業利益45億円目標。橋梁ケーブル事業などに注力。 記:2024/06/15
410
11/14 15:30
-5(-1.2%)
時価総額 12,248百万円
工業用ミシン、家庭用ミシンなどの縫製機器&システム事業が主力。工業用ミシンで世界トップシェア。チップマウンタなどの産業装置等も手掛ける。産業装置では営業体制の強化により、高速機需要の取り込みを図る。 記:2024/07/02
1,012.5
11/14 15:30
+1.5(0.15%)
時価総額 658,537百万円
大手電気機器メーカー。1912年創業。台湾の鴻海精密工業傘下。液晶テレビや白物家電、スマートフォン、各種情報機器などの製造・販売を行う。ブランド事業では特長商品、新規カテゴリー商材の創出などを図る。 記:2024/08/01
1,180
11/14 15:30
-8(-0.67%)
時価総額 20,370百万円
建材・産業資材商社。壁材や断熱材、インテリア等の建材、繊維資材や樹脂部材等の産業資材、電子デバイス等を扱う。建材部門は収益伸長。再生可能エネルギー資材分野は売上好調。2年間限定で配当性向80%以上に。 記:2024/09/22
4,295
11/14 15:30
+240(5.92%)
時価総額 177,830百万円
セイコーウオッチ、セイコーインスツル、セイコーソリューションズなどを傘下に収める持株会社。1881年創業。ウオッチ事業は海外における高級品の売上拡大の加速が課題。クロック事業では高級クロックなどに注力。 記:2024/10/08
1,902
11/14 15:30
-25(-1.3%)
時価総額 445,538百万円
総合エネルギー事業を主力とする独立系専門商社。LPガス等の供給、水素ガスや産業用ロボット、次世代自動車向け二次電池材料等を手掛ける。コスモエネルギーHDと資本業務提携。カーボンオフセットガスの販売を強化。 記:2024/06/11
183
11/14 15:30
-1(-0.54%)
時価総額 9,965百万円
商品先物取引大手。日産証券を中核とする持株会社。純金積立、金CFDなど金関連商品に強み。NSトレーディング、日産証券ファイナンス等も傘下に持つ。配当性向20%以上目標。事業ポートフォリオの最適化図る。 記:2024/07/07
7,364
11/14 15:30
-39(-0.53%)
時価総額 640,668百万円
日本通運を中核とする持株会社。国内最大の総合物流企業。自動車輸送、利用航空輸送、海上輸送等を手掛ける。「NIPPON EXPRESS」で世界的な知名度。グローバル市場における事業成長の加速などに注力。 記:2024/07/29